Search

Article, 信州大学教育学部研究論集 17 : 193-206, (2023)

text, 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper, 本研究では，小学校教師が児童であった頃に経験してきた学校行事の被教育体験が，教師にいかに現在の学校行事の実践上，意味づけられるか検討を行った。20-50代の小学校教師19名を対象に面接調査を行い質的な分析を行った結果，「過去の学校行事体験の意味づけ」の特徴から「指導に活きる体験」，「人生にまで影響した体験」，「指導に活きるか答えが出難い体験」，「現在の指導とのギャップを感じる体験」，「他の体験によって補完された体験」，「ほとんど記憶にない体験」という6つの意味づけのパターンが得られた。具体的には，教師が児童であった頃に経験した過去の学校行事体験が，現在の実践の指導方針の基盤として意味づけられたり，過去の学校行事体験が，教師の人生・人生観に寄与する場合や特別活動の実践研究を熱心に行う基盤となっている場合があることが明らかとなった。

本研究では，場面緘黙症児が安心した小学校生活を送るための望ましい支援と連携の在り方について検討した。本調査時に中学２年生の場面緘黙症児とその母親，小学校時代の担任教師の３名に，小学校時代に関するインタビュー調査を実施したのち，質的分析を行った。その結果，教師の対応は本人と保護者の学校に対する感じ方に影響を及ぼすことが明らかになった。この結果から，教師には場面緘黙症に対する正しい知識・理解に加えて，発話や行動の困難さを受け入れ，本人を取り巻く環境を調整しながら不安や緊張の少ない学校生活を保障する必要性が示唆された。また，本人への受容的な対応と保護者への丁寧で密な対応を通して保護者と信頼関係を構築し，家庭と学校とが共通理解のもと連携して支援を行う必要性も示唆された。

本稿は教師の発達とメンタルヘルスを研究する生涯発達心理学の縦断研究の利点と今後の検討課題を教育行政学の知見からも学んで検討した。その結果,第1に,縦断研究の利点としては,教師の発達とメンタルヘルスの内生的なメカニズムを明らかにできることをあげた。第2に,縦断研究の課題としては,個人特性と環境特性は入れ子状構造になっているが,その構造の結び目として,個人(および集団)にとって自分(たち)の特性や環境の特性がどう見えているのか,またそれをどうしたいのかといった,教師の見え方と意思の働きがあるとした。そして,生涯発達心理学における縦断研究の課題として,第1に,「集団」をベースにするのではなく,「個人」をベースにすること,第2に,教職を中心に据えるのではなく,個人の生活と人生の全体を捉え,そこに教師であることを位置づけることをあげた。以上を踏まえ,(1)個人と環境の相互作用の現場,(2)意思決定過程,(3)ライフストーリーの語りという3つのレベルで過程を捉えるとともに,それを調査結果のフィードバックを踏まえた調査協力者と研究者とのやり取りで確認する方法を提案した。, This paper examines the advantages and tasks of a longitudinal study as a life-span developmental psychology that studies teacher development and mental health, learning from the knowledge of educational administration. As a result, first, advantage of the longitudinal study is that it can clarify the endogenous mechanisms of teacher development and mental health. Second, the task of the longitudinal study is to clarify how although personal and collective (environment) characteristics are nested structures, the teacher's appraisal and decision function as a knot in the structure, such as how they look to individuals (and teams) and how they want to do so. As the tasks of a longitudinal study in life-span developmental psychology, the first is not based on "group," but on "person," and the second is not based on teaching, but on the personal life as a whole and locates it in life as a teacher. Based on the above, I propose a method to confirm this through interaction between research participants and researchers based on feedback from the results of the investigation, by capturing the process at three levels: (i) the interaction between a person and the environment, (ii) the decision-making process, and (iii) the narrative of a life story.

This study aimed to clarify the implementation of online classes and the evaluation and perception of their instructions through a questionnaire survey. The results indicate that online classes are conducted in high schools and are highly evaluated, but burdens and difficulties are not perceived as such. Rather, relationships with fellow teachers at school were perceived as a burden. Through this, the paper addresses issues in information and communications technology (ICT) education. After the impact of COVID-19 subsides, ICT education is expected to become increasingly popular in Japanese educational settings and schools. At this time, if we do not focus on improving the work environment for teachers, rather than on rapid changes in the educational environment, the burden on teachers will become heavier.

中学校から特別支援学校への校種間の異動を経験したG教諭の性教育への苦手意識がいかなる経験から生まれ、こうした価値観を形成してきたプロセスを検討した。その結果、性教育が行動変容に直結しないことや、子どもたちの内面にどのように影響したのかが見えないため、評価の方法に難しさと不安を感じ、苦手意識に繋がっていることが分かった。さらに G 教諭の語りを「実践者」の意識と比較すると、G 教諭は狭義の性教育から脱しておらず、また、生徒が表出したニーズに対してのみ指導を行おうとする点で違いが見られた。一方、G 教諭は女性教師が男子生徒へ語る性教育の実際に触れたことをきっかけに、性の話は男性間の秘め事という意識が変化し、性を「語ってもよい」という感覚へと変容した。今後は「授業の評価までを明確にした実践例の蓄積」「教師が抱える困難感へのインフォーマルな関係における支援」の実現に向けた取り組みが必要と考えられた。

text, 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper, インターネットなどの高度な情報通信技術が普及・定着した時代においては、教育方法や学習形態が多様化・多元化しているので、教育をめぐる各種概念を理解する際に根本的な発想転換が必要不可欠である。本稿では、「教える」という営みを行う「教師」を概念規定する際に、「教授空間」について「ステージ」と「スタジオ」との対比を有効活用する。さらに、「いま、ここ」を分析概念として活用することを基盤として「教授行為」を表現論的文脈から際立たせて理解することにより、「教室集合型」「現地研修型」「ライブ配信型」「置き手紙型」といった4つに類型化した授業概念に呼応する形で、「舞台俳優型」「添乗員型」「アナウンサー型」「映画俳優型」の4つの教師類型を導き出し、この枠組みを生かして具体的な教育実践を分析する。

本研究では，学校の教師を対象に心理的安全性とそれを阻害する対人関係リスク（率直な発言や意見表明に伴う不安）の実態を把握し，両者の関連について実証的に検討した。Web調査会社の登録モニタから公立学校の常勤教諭を抽出し，インターネットを通じた調査により783 名から有効回答が得られた（小学校338 名，中学校244 名，高等学校201 名）。相関分析により，心理的安全性と対人関係リスクの間には，予測通りの負の関連が確認された。詳細を吟味するために重回帰分析を行ったところ，「無知」「ネガティブ」「邪魔をする人」だと思われる不安が，心理的安全性を阻害することが示唆された。さらに学校種別の分析から，小学校では「邪魔をする人」だと思われる不安，中学校・高等学校では「ネガティブ」だと思われる不安が，心理的安全性を阻害する主要な対人関係リスクであることが示唆された。

教員のメンタルヘルスの問題が深刻化するなか，離職率の高い新任教員へのサポートの在り方を検討することは喫緊の課題である。本研究では，新任教員の精神的健康の維持要因として，職場でのソーシャル・サポートに焦点をあて，新任教員ソーシャル・サポート尺度の作成を試みた。また，新任教員が必要としているサポート内容と教職経験20 年以上のベテラン教員が思う新人教員が必要としているサポート内容の相違についても検討し，「授業づくりの支援」については，ベテラン教員が考える以上に新任教員が必要としていることが明らかとなった。, Article, 信州心理臨床紀要 21 : 39-48(2022)

本研究は、教師が学校コンサルタントから受けたサポートと児童・生徒の問題の解決度の関連を検討することである。コンサルテーションを受けたことがある小学校・中学校・高校等の教師112名に質問紙調査を行った。質問紙は、教師に関する属性、コンサルテーションを受けた児童・生徒の問題、コンサルテーションにおけるソーシャル・サポート尺度、コンサルテーションを受けた問題の解決の程度を問う質問項目から構成されていた。問題解決の程度を独立変数、ソーシャル・サポートを従属変数としてｔ検定を行ったところ、児童・生徒の問題の解決度が高い群は低い群より有意に情緒的サポート得点および道具的サポート得点が高いことが明らかとなった。学校コンサルタントから多くのサポートを受けた教師は、児童・生徒の問題に効果的に対応できる可能性が本研究の結果から示された。

本研究は，教員養成課程の1年生が「チーム学校」をどのように理解しているのかを検討するために，2017年度から2020年度にかけて本学の教職キャリアセンターが実施した「チーム学校」アンケートのうち，教員養成課程の1年生の回答について分析した。アンケートは後期の後半に実施されたが，教員養成課程の1年生の約半数が「チーム学校」という言葉を「初めて聞いた」と回答しており，教員養成課程の1年生において「チーム学校」は十分に認知されていなかった。また，「チーム学校」アンケートで用いられた「チーム学校」の理解測定尺度の項目のうち，児童・生徒支援に関する態度を問う項目について因子分析を行ったところ3因子が抽出され，児童・生徒支援に関する態度は「他職種連携必要性の認知」「教師の積極的関与意識」「教育支援専門職へのお任せ主義」の3つに区別された。そして，教師や教育支援専門職（スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカー・学校事務）の認知された理解の程度と児童・生徒支援に関する態度との関連について検討した重回帰分析の結果から，児童・生徒支援に関する態度は教師および各教育支援専門職の認知された理解の程度によって異なることが示された。特にスクールソーシャルワーカーは，児童・生徒支援において連携よりもお任せする存在として理解されている様子が見られた。スクールソーシャルワーカーは「チーム学校」における他職種と比べ理解が十分でないと認知されていたが，理解が不十分だという認知が支援をお任せする意識の高さをもたらしているのだとしたら，教員養成課程の学生のスクールソーシャルワーカーについての理解が進むことで児童・生徒の支援においてスクールソーシャルワーカーと連携することの必要性や重要性がより認知されるようになることが期待された。

text, 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper

本研究の目的は，授業で教師がある特定の児童を賞賛するとき，それを見ていた周囲の児童が抱く感情について，教師との関係と賞賛されている児童との関係の2つの視点から検討することであった。小学4～6年生の児童560名を調査協力者に質問紙を行い，4要因分散分析を行った結果，教師への信頼感と，友人に対する親密度は児童のポジティブ感情に有意な正の効果を示し，ネガティブ感情への効果は見られなかった。これらの結果から，教師との信頼関係と，友人関係が良好な場合，児童は教師の友人への賞賛をよりポジティブに捉えることが示された。また，クラスの中には教師の友人への賞賛によってネガティブ感情を抱く児童も存在する可能性が示唆された。

The purpose of this study was to examine the role that career resilience plays in the process of teachers’ vocational identity formation when facing work stressors. On the basis of previous studies that examined the role of career resilience among company employees, the following hypotheses were established: (1) career resilience would prevent the development of a negative psychological condition when facing stressors, thereby promoting vocational identity formation; (2) career resilience would decrease the negative influence of psychological symptoms caused by stressors on vocational identity. An online survey was conducted, and data were obtained from 285 elementary school teachers. The results of multiple regression analyses supported hypothesis (1). However, the results of analysis of variance did not support hypothesis (2). Those outcomes could have been due to differences in the types of stressor between teachers and company employees. Teachers tend to face interpersonal relationship stressors—especially regarding student-teacher relationships. When confronting such stressors, career resilience would not decrease the negative influence of psychological symptoms on vocational identity.

近年，日本でもSEL（Social and Emotional Learning）の考え方に基づいた実践が行われ，その効果が示されている。このようなSELの教育過程において，児童生徒を対象としたプログラムをより効果的に実践するためには，それ以前に実践者である教師自身のソーシャル・エモーショナル・コンピテンス（SEC）を高めておく必要性が強く指摘されている。しかし，これまでに教師自身のSECの実態や支援のあり方について詳しく検討がなされていない。したがって，本研究ではまず，小学校と中学校の教師を対象に，教師が認知するSECについて検討することを目的とした。次に，勤務年数や学校種によってこのコンピテンスの特徴が異なるのかについても明らかにした。その結果，学校種による大きな差はみられなかったが，勤務年数が長いほどSECが高いことが示唆された。今回はサンプルサイズが大きくなかったため，今後はさらに多くの教師を対象とし，どのようなコンピテンスが強みあるいは弱さになるのか質的研究を重ねていくことが求められる。

本研究では，子どもの社会的自尊感情と基本的自尊感情をバランスよく育むという観点から教師の「ほめ」を広義に捉えた上で，子どもの自尊感情と「ほめ」に対する反応との関連について検討を行った。研究Ⅰでは，「教師からの『ほめ』に対するうれしさ尺度」の作成を行い「受容・尊重・労いのほめ」，「期待・励ましのほめ」，「賞賛のほめ」の3 因子が抽出され，全22 項目からなる尺度が作成された。研究Ⅱでは，社会的自尊感情が高い人は「賞賛のほめ」と「期待・励ましのほめ」に対してよりうれしいと感じ，基本的自尊感情が低い人はすべての「ほめ」に対してうれしいと感じにくいことが明らかになった。, Article, 信州心理臨床紀要 20 : 27-50(2021)

本報告は，教員採用試験合格を目指す体育学科３年生の学生に対して，ハンドボールを授業教材として扱う際の注意点や教員採用試験に出題が予想される問題を教授しながら90分の授業を展開し，授業後にアンケートを実施したものである。これまでのハンドボール経験については「全くない」が65％，授業のみで経験が31％，専門競技としているが４％であった。勉強になった技能，ルールとしては，「ドリブル」「退場（２分間退場）」「オーバーステップ（４歩以上歩く）」「ランニングシュート」「ラインの名称」という順に多かった。教員採用試験の合格を目指し，今後教員となるためには，指導者が正しいルール，技能を認識し，授業を展開する必要があると再確認できた。

私語への教師の対応と生徒の反応との関連を、中・高等学校教師各150名を対象にWEB調査で検討した。質問項目は、①私語への対応方略、②生徒の反応等を問うものであった。その結果、「間接的対応」は生徒の否定的な反応を増加させるのみならず、中学校では「直接的対応」の効果を否定的なものとする可能性が示された。また、「間接的対応」が少なく（多く）なるほど、「直接的対応」の効果が肯定（否定）的なものとなる傾向も見られた。一方、高等学校では、「間接的対応」が多くなるにつれ、「理由の説明」と「直接的対応」の相乗効果が弱まるという傾向が見られた。ただし、実際に教師が行っている「私語への対応方略」の組み合わせに着目した分析の結果、中学校では「間接的対応」「理由の説明」「直接的対応」の全てを行うと「肯定的反応」が高くなる可能性も示唆され、「間接的対応」が不適切とは言い難い可能性があることも示された。

application/pdf, 本研究の目的は，児童—教師—友人という三者関係に焦点を当て，教師の受容的態度が児童の感情に及ぼす影響を場面別に検討することであった。小学生822名に対して，教師の受容的態度に関する場面を設定し，三者間の各関係性と各場面の感情について測定を行った。分析の結果，三者の関係性が児童の感情に対して影響を与えており，他者の存在，場面，三者関係の特徴によって児童の感情に差がみられることが明らかとなった。

生徒相談を行う上で教師が必要とされる資質能力の内容を概観し、生徒相談におけるアプローチの一つとして、自律訓練法を取り上げる。自律訓練法は、文部科学省の手引きに述べられている心理教育的アプローチに包含されており、言語的なアプローチではなく、非言語的・身体的なアプローチにあたる。本論では、自律訓練法の有効性と限界、および教育相談での教え方、それに伴う教員養成段階での教師の必要とされる資質能力について述べた。

本研究では, 場面緘黙のある児童・生徒を担任する，または担任したことがある教師によって執筆された手記を通して, 担任教師にどのような悩みが生じるのか分析を行った。分析ではKJ法を用いて，担任教師に生じる悩みの内容の整理および図解化を行った。その結果, 緘黙のある児童生徒を担任する教師に生じる悩みは, 【緘黙症状に関する困難さ】，【本人を取り巻く環境に関する悩み】，【緘黙児への懸念】といった3 つのグループが示された。これらの結果から, 緘黙のある児童生徒を担任する教師への支援では,教師が緘黙症についての知識や支援方法を学ぶことや緘黙児を取り巻く人々との関わりを調整することの重要性が示唆された。また，緘黙児への将来の懸念がある場合には，学校生活を安定させながら，就労移行支援を行うことも必要であると考えられた。

本研究では, 場面緘黙のある児童・生徒を担任する，または担任したことがある教師によって執筆された手記を通して, 担任教師にどのような悩みが生じるのか分析を行った。分析ではKJ法を用いて，担任教師に生じる悩みの内容の整理および図解化を行った。その結果, 緘黙のある児童生徒を担任する教師に生じる悩みは, 【緘黙症状に関する困難さ】，【本人を取り巻く環境に関する悩み】，【緘黙児への懸念】といった3 つのグループが示された。これらの結果から, 緘黙のある児童生徒を担任する教師への支援では,教師が緘黙症についての知識や支援方法を学ぶことや緘黙児を取り巻く人々との関わりを調整することの重要性が示唆された。また，緘黙児への将来の懸念がある場合には，学校生活を安定させながら，就労移行支援を行うことも必要であると考えられた。

本研究の目的は，児童生徒理解につながる教師の他者受容に影響を与える影響を，自己受容，自己一致，自己愛的脆弱性および社会生活要因の観点から検討することであった。共分散構造分析の結果,教師の自己受容は他者受容に正の影響を与えていること，さらに自己受容には自己愛的脆弱性や自己不一致が影響を与えていることが示された。また，また,教師の社会生活の様子も自己受容，自己一致，自己愛的脆弱性に影響を与えている可能性が高いことが示唆された。このことは，教師が多様な生徒を受け入れていく際には，教師自身の自己一致や自己受容，および自己愛的脆弱性に着目する必要性が示されたといえる。また，こうした要因には教師の「睡眠時間」や「趣味」といった社会生活要因も関連していることが示された。教師自身の生活も児童生徒理解につながることが示唆され，教師の働き方を含めた児童生徒理解の方向性が考察された。

本稿では，まず，平成29（2017）年に改訂（改定）された幼稚園教育要領に提示された，これからの時代を生き抜くために幼児教育において育てたい資質・能力としての三つの柱を示すと共に，その育成に際して「言葉」の力を育む重要性について述べた。続いて，３つの資質・能力の育成を目指しつつ，子どもが５領域を通じた経験を積み重ねることによって幼稚園修了時に育まれるとされる「言葉による伝え合い」に焦点を当て，幼稚園生活における「言葉による伝え合い」の場と年齢別の姿を描出した。さらに，幼稚園生活の中でほぼ毎日，「言葉による伝え合い」を交えて実践されている「振り返り」の時間を取り上げ，幼児や教師にとっての意義，及び有用な「振り返り」に求められる教師の専門性について論じた。幼児にとっては，ある体験の前後で自らの違いに気付いて学びを自覚したり，小学校での学び方の型を身に付けたりする機会として，教師にとっては新たな幼児理解，適切な環境構成の手がかりとしての意義があることを論じた。

今日，子どもたちが健やかや成長や発達を遂げ，彼/彼女らが持つ個性や可能性を発揮していくためには，健康な自己観を持つことが強調されている．本レポートでは，教育活動場面において，児童や生徒だけでなく，彼/彼らの健やかな成長や発達を支えていく立場にある教師も，自己受容することが大切であることについて，先行研究を紹介しながら述べた．教師の自己受容を高めていく活動案，および，それらの活動を進めていく際の注意点などを、対象が教師であることを想定して提示した．活動案では，教師の心身の発達状況や子どもたちへの影響などを考慮して，ただ，「お互いを褒め合う」「長所を伸ばす」だけではなく，活動を行う際には，周囲から，「修正したほうが望ましい点」をアドバイスとして受け容れることが大切であると述べた．レポートの最後には，教師にとって，「なぜ正しい自己理解（例えば自己受容）が必要か」について，筆者の考えをまとめた．, 研究ノート・試論

現在，学校現場においては児童・生徒による暴力行為，いじめ，不登校などが増加している。また，学校に対する保護者から寄せられる苦情が社会問題化している。これらの問題に対処するため，教師は日々の学習指導や生徒指導のほかに，かなりの時間と労力を費やしていることが推測できる。頻発する学校生活上の諸問題は，教師のメンタルヘルスに大きな影を落としているとされているが，教師のメンタルヘルスへの対応は不十分である。こうした状況の中で，公立学校教師の精神疾患による病気休職者数は，2007年度以降，5,000人前後で推移し，高止まりの状態が続いている。これまで，わが国において行われた教師のメンタルヘルスに関する研究からは，「多忙」，「生徒指導」，「学級経営」，「事務活動」，「校務分掌」，「部活動」，「問題行動」，「教科指導」といった要因が，教師のメンタルヘルスに影響を及ぼしているとする結果が得られていたが，近年では「同僚」，「管理職」，「児童・生徒」，「保護者」等の対人関係と，バーンアウトやストレスとの関連を検討する研究が多くなってきた。本稿においては，教師のメンタルヘルスと教師を取り巻く対人関係について検討したこれまでの研究を概観することを通し，今後の研究の方向性を展望した。, Problems among students, such as violent behavior, bullying, and truancy, are currently on the increase in schools. Complaints from guardians have also become one of the main social problems in Japan. Teachers may find themselves spending more time and effort dealing with these problems than doing their routine work. Frequent occurrences of these problems can be expected to have a negative influence on the teachers’ mental health but effective treatments are not provided to them. Under these circumstances, the number of public school teachers who take a leave of absence because of mental health problems has remained steady at around 5,000 per year since 2007.While past studies conducted in Japan on teachers’ mental health focused on problems such as work pressure, student guidance, classroom-management matters, office work, division of school affairs, extracurricular activities, problematic behavior, and teaching subjects; in recent years there has been an increase in studies from other viewpoints, i.e., interpersonal relationships (between the teachers and their colleagues, managers, students, and guardians of students) and burnout or stress.In this paper, the author reviews the studies that have examined teachers’ mental health and their interpersonal relationships. Thereafter, the author suggests promising directions of future research in this field.

In the Department of Education and Psychology of the Faculty of Humanities, the student can obtain many licenses and many qualifications. In the child development course of the Department of Education and Psychology, many students aim to become elementary school teachers. In teacher training course, the student learns a learning method、knowledge and skill to become a teacher and experiences student teaching and volunteer activity. By this paper, we made clear how we brought up a student equipped with "teacher's quality and ability". Also, we not only aimed to make a student pass an examination but searched for the way of the education that a student can learn from the various experiences. Then we performed a uestionnaire to students and professional teachers. We clarified the requirement effective in the class of the school teaching practice and student's volunteer and moreover necessary. And we clarified a necessary matter to train a teacher by analyzing the curriculum for the teaching profession and the experience of the student. We connect a school and a student and want to study a method to educate the student who acquires ability as the teacher continuously in future.

学校コンサルテーションを利用したことがない教師128 名に対し、利用しなかった理由、今後の利用希望、被援助志向性について尋ねた。教師が学校コンサルテーションを利用しない理由の2 群、今後の学校コンサルテーション利用希望の3 群を独立変数、被援助志向性の「援助の欲求と態度」と「援助関係に対する抵抗感の低さ」を従属変数として2 要因の分散分析を行ったところ、「援助の欲求と態度」において、今後の学校コンサルテーション利用希望の主効果が有意であった。多重比較を行ったところ、希望あり群がどちらでもない群および希望なし群よりも「援助の欲求と態度」が高かった。教師が学校コンサルテーションを利用しない理由の主効果は有意ではなく、交互作用も有意ではなかった。また、「援助関係に対する抵抗感の低さ」においては、教師が学校コンサルテーションを利用しない理由、今後の学校コンサルテーション利用希望のいずれの主効果も有意ではなく、交互作用も有意ではなかった。本研究の限界と今後の課題について検討した。