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近年急速な情報化の進展により、聴覚障害のある子どもが学ぶ聴覚特別支援学校（以下、聾学校）においても、一人一台のタブレット端末が導入され、教育に活用される時代が到来している。平成29年4月に告示された特別支援学校幼稚部教育要領、小学部・中学部学習指導要領にも「視覚的に情報を獲得しやすい教材・教具やその活用方法等を工夫するとともに、コンピュータ等の情報機器などを有効に活用し、指導の効果を高める」ことが求められている。このような社会情勢を背景に、翻訳機として、また聴覚障害者への情報保障手段としてすでに社会で活用されている音声認識文字変換システムが、令和２年（2020年）度にＸ県の２校の聾学校へ導入されたのを皮切りに、令和３年（2021年）度には３校の聾学校にも導入された。大塚・安田（2021）は３校の聾学校教員への意識調査から、言語指導にＡＩ音声認識文字変換システムを活用することによって得られる効果や課題を考察した。本研究は、Ｘ県５校の聾学校保護者への意識調査を通して、ＡＩ音声認識文字変換システムの活用における保護者のニーズを明らかにし、聴覚障害児の言語指導において、日本語獲得のための効果的なシステムの構築と活用方法について検証することを研究目的とする。

特別支援学校のセンター的機能としての巡回コンサルテーションで呈された保護者に関する3種類の相談について、提案した概要をまとめ、保護者支援の視点で検討した。保護者をいかにして関係機関につなぐかという相談には、保護者の持つ自責や不安を学校が肩代わりする介入法を紹介した。子どもの実態をどう伝えるのかという相談については、本人なりのそうせざるを得ない理由を焦点化することで、保護者と協力関係を作る姿勢について述べた。個別の計画についての相談では、先行的に学校で計画を作成しつつも、徐々に保護者を巻き込んでいく介入法を論じた。どの介入法においても「折半する」が鍵概念となっており、保護者を孤立させないこと、学校のチームの一員としていくことの必要性を論じた。

本研究では、知的障害特別支援学校の現状や特性を踏まえたスクールソーシャルワーカーの役割を明らかにし、学校教員とスクールソーシャルワーカーの具体的な連携策を検討することを目的に、学校組織マネジメントの中核を担う教員2名にインタビュー調査を行った。その結果、教員が、スクールソーシャルワーカーに期待する役割として【福祉に関する情報提供】【保護者支援】【個別の教育支援計画への助言】【気軽な相談相手】の4つのカテゴリーが抽出された。本研究では、教員や保護者への福祉に関わる情報提供の必要性や保護者支援のニーズが高まっていること、個別の教育支援計画の策定にSSWが協働することへの期待があることが確認できた。また、外部に所属するスクールソーシャルワーカーへの依頼は、どのケースを相談すべきかの判断が難しいなど、気軽に相談できる勤務体制が必要であり、スクールソーシャルワーカーを有効に活用するための勤務体制の在り方についても課題があることが示唆された。

近年急速な情報化の進展により、聴覚障害のある子どもが学ぶ聴覚特別支援学校（以下、聾学校）においても、一人一台のタブレット端末が支給され、教育に活用される時代が到来している。平成29年4月に告示された特別支援学校幼稚部教育要領 小学部・中学部学習指導要領にも「視覚的に情報を獲得しやすい教材・教具やその活用方法等を工夫するとともに、コンピュータ等の情報機器などを有効に活用し、指導の効果を高める」ことが求められている。このような社会情勢を背景に、翻訳機として、また日本語をすでに獲得している成人ろう者への情報保障手段として、すでに活用されている音声認識文字変換システムが、令和２年(2020年) 度にＸ県の２校の聾学校に導入された。さらに、令和３年(2021年) 度には３校の聾学校にも導入され、現在、Ｘ県５校の聾学校に導入されている。今回は、先行導入した2校と今年度導入した1校について、教員にアンケートを取り、教員の意識調査から、ＡＩ音声認識文字変換システムを導入することによって得られる効果や課題を明らかにし、改善・改良を加えながら、日本語獲得途中である聴覚障害児の言語指導において、日本語獲得のための効果的なシステムの構築と活用方法について検証することを目的とする。

本稿では、小学部社会科の点字教科書における地図の要素と編集の特徴について明らかにするため、点字教科書に掲載されている地図及び原典教科書の地図をすべて抽出し、学年・分野・縮尺の３観点で分析した。その結果、４・５種類の記号を含む地図が全体の半数を超えており、特に線状記号については74％の地図が２・３種類の記号を有していた。また、84％の地図は線状記号で構成された複雑な閉合図を有していたことが明らかとなった。これらの地図は学年が進むごとに複雑化していくというよりも、対象範囲ごとに特色がある傾向が伺えた。以上から、社会科の地図の読解のためには早期から線状記号を中心とする複数の記号の弁別やこれらの読み取りの力が求められる可能性が示唆された。地図の編集状況については、原典教科書に掲載されている地図の65％の地図が点図化されており、地理分野での地図の掲載割合が最も高かった。

本研究は、進行性の病状を示し、身体的な拘縮や硬さ等の身体面での困難さを抱えるムコ多糖症児Ａに対し、動作法による身体を通した取り組み実践し、ムコ多糖症児に対する身体支援の意義について事例を通して検討していくことを目的とした。８ヶ月の実践の結果、姿勢面や手指動作面の変化に加え、人の動きを目で追ったり、他者に自ら近づいたりするなど、対人的な面にも変化が見られた。ムコ多糖症児に対して身体支援を継続的に行うことは、身体面での変化を基盤とし、手指動作面や認知面、また、対人面等の様々な側面にも影響を与えることが示唆された。

グローバル化社会の中で、国際的に活躍する人材育成のため、自国の伝統や文化についての理解や継承・発展のための教育の在り方が問われている。本研究では特別支援学校（知的）の高等部を対象として、生徒の伝統と文化に関する教育の充実を目指し、美術科と家庭科の教科横断的な授業を実施した。美術科の授業では伝統的な美術作品の視点から、家庭科では伝統的な食文化の視点から授業を構想した。美術科の授業では、屏風を題材として取り上げ、鑑賞に取り組んだ。屏風は、日本の独自の自然観をテーマに描かれているものが多く、さらに様々な鑑賞の視点があり、日本の美意識に対して多視点から学びを深められる。本実践では、美術館と連携し屏風のレプリカを鑑賞した。事前調査では、屏風の色や形に対する生徒の関心が高かったが、体験的な鑑賞活動を通して、屏風の使い方（機能性）やテーマを学ぶ等の鑑賞の視点が広がった。事後調査では、屏風に対する興味関心が向上しており、日本の伝統的な美術作品への学びが促進・定着された姿が確認できた。, In a globalized society, it is necessary for schools to develop people who can play active roles internationally. In this study, we conducted cross-curricular lessons in art and home economics with the aim of enhancing education in culture and cultural traditions for students with intellectual disabilities in special-needs high schools. For the art class, the aim was to incorporate traditional art, while the home economics class focused on traditional food culture. Accordingly, the art class focused on the appreciation of byobu, as many byobu depict a unique Japanese view of nature. In addition, byobu can be appreciated from various perspectives, and students can learn from multiple perspectives on Japanese aesthetics. In this class, we cooperated with a museum so that students could view replicas of byobu. According to a preliminary survey, the students were very interested in the color and shape of the byobu. After the class, their appreciation expanded to the functionality and themes of the byobu. A follow-up survey of students showed that their interest in byobu had also increased. Students' learning about byobu was thus shown to have been established and encouraged., 静岡大学大学院教育学研究科

障害のある子どもの新たな学び場、居場所として放課後等デイサービスが急速に拡大している。多様なサービスや役割が期待されているが、一方で課題もいくつか指摘されている。ひとつは学校との連携であり、他には専門性の確保と発揮である。第一研究では、保護者、学校、放課後等デイサービス事業者を対象に主に連携について質問紙調査を行った。その結果、一方向の情報伝達実態や保護者を介した情報交換が明らかになった。第二研究では、ある放課後等デイサービスの実際の取り組みを紹介した。専門的な療育の成果は、放課後等デイサービスの可能性を示すことができた。学校との連携においても、支援計画の交換から具体的な連携につながるひとつの具体例を示すことができた。最後に、地域の教育やこども支援の資源としての放課後等デイサービスの役割や今後の課題について考察を行った。, After-school day services as a new learning opportunity for children with handicap increase rapidly. A variety of services and roles are expected to them; at the same time some problems have them pointed out. One is cooperation with the school, the other one is their specialty. At the first study, we investigated about the cooperation targeting parents, teacher and stuff of After-school day services. At the result, actual situation about one-way communication school to stuff and information exchange through the parents were revealed. At the second study, we introduced the concrete activity of the After-school day services as case study. From the result of the specialized approach, possibility of After-school day services was shown. And one specific example about cooperation with the school was provided, it was exchange of Individual Support Program. At last we discussed that After-school day services play a role as a Resources of the local education and child support and their problem toward the future., 静岡大学大学院教育学研究科

著者らは，附属特別支援学校(知的)の高等部を対象として，家庭科と美術科の教科横断的な授業を実施した。家庭科の授業では伝統的な食文化の視点から，美術科の授業では美術作品の視点から授業を構想した。本稿では，家庭科の授業を中心に，授業の構想と内容，生徒の実態，および実践授業に対する評価等について報告を行う。家庭科では，日本の伝統的な食文化への関心を高めることを目的に，和菓子を教材として取り組んだ。和菓子は，我が国の伝統的な食文化の一つである。和菓子は，造形の美しさや色彩の多様性を特徴とし，季節感を多様に表現する。事前調査において，生徒達は，和菓子の色彩や形に対する関心が高かった。生徒達は，実際に作った和菓子と抹茶を味わうことにより，伝統的な和菓子の色彩や形，季節感，意匠等について五感を通して学んだ。生徒達は，和菓子が食文化として重要であることを様々な側面から理解しており，和菓子に対する興味関心がさらに増加し，学びを定着させている様子が観察された。, We conducted cross-curricular lessons in home economics and art with Japanese culture as a common theme. The lessons were carried out with students with intellectual disabilities in the high school section of a special needs school. The home economics class was designed from the perspective of traditional Japanese food culture, and the art class was designed from the perspective of works of art. This paper reports on the conception and content of the classes, the background of the students, and the evaluation of the classes, with a focus on the home economics class. The aim of the home economics class was to increase student interest in traditional Japanese food culture. Wagashi was used as a teaching material. Wagashi represents the traditional food cultures of Japan. It is characterized by pleasing shapes and a diversity of colors, and expresses a sense of the seasons. Pre-lesson surveys showed that students were very interested in the colors and shapes of wagashi. The students learned about the colors, shapes, seasonal sensations, and design of traditional Japanese sweets using their five senses including tasting actual wagashi and matcha tea.. They understood the importance of wagashi as an example of food culture in many ways, which further increased their interest in wagashi and reinforced their learning., 静岡大学大学院教育学研究科

本研究の目的は、特別支援学校に求められるセンター的機能に関する研究の動向から、センター的機能に関する研究の全体像を理解し、どのようなところに関心が向けられ、研究がなされてきたかを明らかにすることである。そして、特別支援学校におけるセンター的機能の充実を図るうえで、スクールソーシャルワーカー（以下、SSW）が担うべき役割について考察する。論文タイトル151を対象に、テキストマイニングの手法を用いて分析を行った。結果、頻出150語からは、センター的機能に求められる6つの機能に関連する用語として上位に「連携（19）」「小・中学校（23）」「学級（15）」が挙げられた。共起ネットワークにおいては主に【助言・援助機能】【連携・調整機能】【研修機能】にまつわるカテゴリーが抽出された。現在は、センター的機能の現状や課題を明らかにすることに目が向けられていること、6つの機能の中では特に小中学校への支援機能に関心が向けられていることが明らかとなり、福祉、医療、労働などの関係機関等との連絡・調整機能については、あまり研究がされてこなかったことが示された。

本研究では、新しい平成30年告示の学習指導要領による国語科の科目の再編成や、重視される内容の変更などに対応した評価規準の考えを検討することを目的して、聾学校中学部・高等部の国語科教員を対象とした質問紙調査を行った。その結果、質問紙の項目で、共通して多く回答される項目もある一方、聾学校では重点的に評価されてもよいであろう基本的な発言の仕方や、手話を用いた語彙の説明などはあまり多くの回答はなかった。また、新しい評価の観点である「主体的に学習に取り組む態度」の具体的な評価をどう考えていくかなどの課題が見られた。今後は、質問紙調査で明らかになった聾学校中学部・高等部国語科の評価規準の課題に加え、新しい学習指導要領（中学校・高等学校国語科）における内容の構成「知識及び技能」「思考力・判断力・表現力等」の考え方を踏まえ新しい評価規準の検討が必要である。

本稿では、立体・面・線など多様な表現方法を含み、それらの相互の関係性の理解の向上を図る触地図教材を作製し、盲学校の教員へのインタビュー調査を通して、その有効性について検討した。触地図教材は、建物とその周辺環境を対象とし、建物の立体・面・線の表現とその周辺環境の表現の4つの表現方法を含むものである。これら4つの表現方法はそれぞれの関係性をわかりやすくするため、すべて1つの地図盤の上で表現し、磁石による取り外しを可能にした。盲学校の教員へのインタビュー調査では、「変化がわかりやすい」「自分で教材を操作することで関係性がわかりやすくなる」などの意見があった。また、1つの地図盤の上にすべての表現方法を含ませるということについては、7名中5名の盲学校教員から、良いという評価が得られた。以上より、本稿で作製した教材は、地図の多様な表現方法やその関係性の理解を高めることに有効である可能性が示唆された。

現在の日本の多くの聴覚特別支援学校（以下、「聾学校」とする）において、教員は音声言語に手話を併用しながら聴覚障害児の指導を行っている。聾学校の教員は、聴覚障害児に対する教科指導や自立活動の指導において、聞こえに配慮しつつ、音声言語と手話を効果的に活用することが求められる。このような実態を踏まえ、筆者は、愛知教育大学の特別支援学校教員養成課程の授業を見直し、学部生が聴覚障害児教育の専門性を高めていくためのカリキュラムの改善を進めている。本論文では、特に聴覚障害児教育のカリキュラムにおける手話に関する授業の取組について論じる。大学での授業実践で重視すべき点としては、手話指導が手話技術そのものの習得を目指すのではなく、聾学校での教科指導や生活指導、自立活動の指導において効果的に手話を活用するための手立てや考え方を学ぶこと（＝教育現場に繋がる実践的な学びを習得すること）とした。今年度、授業改善を進めながら、学生が授業で手話を活用することの技術的な課題だけでなく、模擬授業で手話を活用しながら教科指導を行うことの課題について考える機会を作ることができた。聾学校に在籍する聴覚障害児の多様なニーズを踏まえ、手話を含む様々なコミュニケーション手段について柔軟に対応できる教員を育成していくための課題を見出すことが本研究の目的である。

聴覚障害児を育てる保護者にとって、早期からの教育機関による支援は必要不可欠である。庄司ら（2011）の研究では、人員不足や教育相談体制の未整備、人事異動による専門性維持の困難が乳幼児教育相談の課題となっていることが報告されている。また、これらの保護者支援の困難さについて、下司（2013）は難聴幼児通園施設に関する調査を行っているが、聾学校幼稚部における保護者支援の困難さや、保護者支援に対する具体的な対応がまとめられている論文は少ない。そこで、本研究では、全国の聾学校乳幼児教育相談担当者に調査を依頼し、保護者への具体的な支援方法、困難さ、担当教員の専門性、今後の課題について整理し、幼稚部の充実した保護者支援について検討することを目的とした。その結果、聾学校の幼稚部（教育相談担当を含む）の教員は、聴覚障害児を持つ保護者における心理的な不安や子育てに対する悩みを理解し、様々な支援を行っていることが明らかにされた。また、聾学校と医療機関の連携を進める努力を重ねていることがわかった。聾学校の幼稚部の教員は、幼少期の聴覚障害児に対する多様な指導・支援だけでなく、保護者に対しても多様な対応を取っていくことが課題とされる。

2017（平成29）年4月に告示された特別支援学校小学部・中学部学習指導要領においては、自立活動の指導の充実が図られている。一方で、知的障害特別支援学校における自立活動の指導の現状に関しては、様々な課題が指摘されている。そこで、本研究では、筆者らが2012（平成24）年度に筑波大学附属久里浜特別支援学校において取り組んだ指導実践を通して、知的障害特別支援学校において自立活動の指導効果を高めるための目標設定のプロセスと学習場面の設定について改めて評価を実施した。 結果、①自立活動の6区分からの実態把握を通して個の課題を焦点化した上で、各区分に即して身に付けさせたい力を明確にすること、②それらの力を1日の学校生活のどの場面で指導するのかを教師が意識して指導に当たることの重要性が改めて確認できた。併せて、知的障害特別支援学校において、教育課程上の自立活動の位置付けや各教科等を合わせた指導についての適切な理解がより一層必要であると考えられた。本指導実践は、2017（平成29）年4月に新学習指導要領が告示される以前の取組であるが、これからの知的障害特別支援学校における自立活動の指導の在り方を考える上で多くの示唆を与えるものである。

特別支援学校のセンター的機能としての巡回コンサルテーションについて、筆者の経験に基づき、その概要とポイントをまとめた。コンサルテーションを行う際には、対象となるクライエントの情報に限らず、クライエントを取り巻く教室や学校、地域や家庭といった多面的なアセスメントが必要となる。また、行動問題へのアセスメントに関しては、ダイナマイトをメタファに使った＜ダイナマイトモデル＞や＜できないを構成するもの＞といったモデルや概念図を用いて介入のポイントを絞っていく作業をクライエントである学級担任などと行ってきた。また、支援をしても状況に変化が起きないケースについては、コンサルテーションの中で担任のそれに耐える力（ネガティブケイパビリティ）を支えることも、コンサルタントの行う支援として必要な側面である。

本研究では，ブラインドサッカー初学児童に対する1回の運動イメージ生成指導の影響を事例的に検討することを目的とした。研究協力者は，視覚特別支援学校に在籍する先天性視覚障害の男子児童3名（実践事例2名，統制事例1名）であった。その結果は，先天性視覚障害児童のボールキック動作スキルと体験イメージ生成スキルの向上を示唆するものであった。そして，本指導法は，ブラインドサッカー初学児童にとって楽しく学習意欲を持たせるものであった。こうしたことから，先天性視覚障害を有するブラインドサッカー初学児童に有効な指導法だと考えられた。, The purpose of this study was to investigate the effects of one session imagery training program for congenital blindness beginner pupils in blind soccer. Participants were three male pupils with congenital visual impairment (practice case = 2, control case = 1) who were enrolled in a special needs education school for the visually impaired. Results suggested that participants improved their performance and skills in regard to kicking the soccer ball and generating internal imagery. The imagery training method was also intended to be fun and was made to motivate participants to learn. It is therefore thought that this study’s imagery training method will be effective among other beginner pupils of blind soccer., 静岡大学大学院教育学研究科

「読み書き障害」は，単に練習不足の問題として安易に片づけられ，子どもの苦手な部分にドリル学習や繰り返し学習が行われており，このことによる抵抗感から自尊感情等に配慮する指導法が望まれてきた。本研究では，読み書き障害児が自尊感情等を維持・向上させながら，読み書き学習に喜んで参加したいと思うような読み書き指導プログラムを考案し，平仮名の読み障害児，2名を対象に指導した。多重知能理論から導きだされた得意な知能をベースに教材づくりを行い，それを得意な認知様式と関連づけたプログラムを作成し，平仮名の習得程度の側面からプログラムの有効性を検討した。その結果，指導前後で変化がみられた。平仮名指導の技法は，従来のものを援用しており，その成果は，複合的な要因によるものと考えられるが，学習をスムーズにするために本人の得意な知能を使用することで，他の認知を触発し，読み書きの学習が効率的に進んでいくのではないかと考えられた。

本稿では，分数のわり算を盲児が学習する上での課題を分析し，その結果を基に補助教材及び指導案を作成して，その有効性を検討した。教科書分析の結果，盲児が学習する上での配慮として「1あたりの量を求める」ということを直感的に意識できるような教材や文章問題が必要であることが明らかになった。今回作成した教材及び指導案を用いて晴眼の大学生に模擬授業を実施したところ，分数のわり算に対して「1あたりの量を求める」ことを意識できていなかった12名のうち，10名はこの模擬授業を通して意識できるようになった。また，視覚障害教育の専門家に教材及び指導案の評価を求めたところ，盲児でも操作可能な教材の仕様である，教材の操作を通して1あたりの量を求めることを意識できる，比例や他の単元にも応用できる，等の意見が得られた。以上のことから，本稿で作成した教材及び指導案は，盲児が分数のわり算を理解することに有効である可能性が示唆された。

平成30年に文部科学省が新たに学習指導要領を公示した。高等学校においては令和4年度を完全実施とし，現在は移行期間となっている。従前の高等学校国語科では，教材の読解が中心の講義型に偏りがちでありであり，「話すこと・聞くこと」「書くこと」の領域の学習が十分に行われていないという課題があった。こうしたことから大幅な科目再編成が行われた。指導内容が大きく変わるとともに，評価規準も大幅に変更がされると思われる。新しい学習指導要領にふさわしい評価規準を考えるため，これまでの学習指導要領における学習評価，評価基準について比較・検討をする。

本稿は，わが国の盲学校が幼児児童生徒にソーシャルスキルの指導を系統的に実践するための基礎資料を得ることを目的として，海外で開発されたアセスメントツールを翻訳・意訳・改編を加えたソーシャルスキルアセスメントツール（試案）を紹介することであった。本稿では，視覚障害児・者ソーシャルスキルチェックシート（試案）と，視覚障害児・者ソーシャルスキル発達評価シート（試案）を作成することができた。これらは視覚障害幼児児童生徒のコミュニケーションの指導において，どのような内容をどのような時期に指導すればよいかの指標として役立つ可能性が指摘できた。今後は，作成された本試案を活用しながら適宜修正を加え，わが国にあった形式として更なる改善をすることが課題として考えられた。

「新学習指導要領における聴覚特別支援学校（聾学校）高等部国語科の評価規準の研究1」では，平成11年告示，平成21年告示の学習指導要領における評価規準についてまとめた。本論文では，平成30年告示学習指導要領における学習評価の考え方を踏まえ，聾学校高等部国語科における評価規準の現状と課題について検討する。聴覚障害生徒に対する教科指導については，「9歳の壁」などに見られるように，現在も多くの課題がある。このような現状を踏まえ，新しい学習指導要領の国語科の科目の再編成や，重視される内容の変更などに対応した評価規準を早急に検討していくことが必要である。

障害者の社会参加は重要であり、障害の有無に関わらず救命の連鎖の一端を担えるような社会参加の機会が大事である。障害のある児童生徒向けの救急救命講習の実態を愛知県内の特別支援学校を対象に調査した。児童生徒向けの講習を実施している学校は21％であり、特に聴覚障害に対しての工夫として手話通訳や字幕の利用により情報保証をすすめている状況であった。教職員向けは、年に1-3回の講習の開催によりほぼ全ての教職員が習得できるようにされ、受講者の多さから実技の時間や場所の確保や器具の準備などの問題が指摘された。またAEDのユニバーサルデザインに向けての意見が多くみられた。今後、効果的な講習の体系立てた取り組みが望まれる。

職業自立と社会生活に必要な能力を身につけることは、知的障害特別支援学校の高等部では特に重視されてきた。その教育課程の中で、作業学習は指導の中心となってきた。現在、愛知県下19校（県立13校及び市立6校）における知的障害特別支援学校の、作業学習の具体的内容は、昭和54年の義務制以来、製造業に関するグループ（例．窯業班）は、全ての学校に設置されている。そのため、作業学習に関する教材開発や支援方法の刊行物は多く、特に作業に関する技能面の熟達化や卒業後の就労に向けた社会性の伸長をテーマとするものが多い。熟達の程度は異なるものの、作業学習における職業自立と社会的自立は、伝統芸能や伝統工芸における自立（「型」を身につける、わざを身につけ、一人前になる）と、目標は同じである。しかし、これまで作業学習と伝統芸能や伝統工芸での熟達化や社会性の伸長につて比較検討したものは、管見の限りではなかった。本研究では、作業学習で行われている学習において、職業的自立に関する能力形成が、伝統的な芸能などにおける熟達化と同様な経過をたどることを明らかにし、作業学習が、製造技術を身につけるだけにとどまっていない示唆を得た。さらに、伝統芸能や伝統工芸に関する技術伝承の学習過程で用いられる「わざ言語」やオノマトペ（擬態語・擬声語）の援用によって授業改善を図った結果、対象生徒の実習日誌などの記録や指導者の観察から、主観的ではあるが技術的側面の学習や意欲の面で伸長が認められ、作業学習が職業的自立や社会生活に必要な能力の向上に貢献していることの示唆も示すことができた。なお、本研究での「型」や「わざ言語」は、伝統工芸における技能の熟達、伝統芸能において芸を極めるなどの学習者の成長や変容過程を経て習得されるものやその際に使用される言葉をさし、様式や固定化したものへ強制的はめこみやその手段でない。, The High School of Mental Retardation Special Support School places emphasis on wearing skills necessary for occupational independence and social life. In the curriculum, work learning plays the most important role. Work learning for woodworking and ceramics is installed in most schools. There are many publications of practical research on work learning. However, there have been no studies that discussed function formation from the traditional "Kata" perspective. I noticed that the learning process of ceramics has much in common with "Kata" is the process of learner growth and transformation such as mastery of skills in traditional arts. The "Kata" means the arrival point of traditional artistic traditions and techniques. This practical research was able to make use of the knowledge about the learning process reaching this "Kata" in lesson improvement. I examined the grounds based on practical training record and considered about capacity development on occupation.

本研究は、特別支援学校において教師の協働性に着目した「ティーム・アプローチ・モデル」としての授業研究のあり方を考究することを目的としたものである。 特別支援学校では、Team Teachingによる指導が主流であるが、複数の教師が協働するという面において課題が多く、その解決が求められている。他方、授業研究方法論に関する先行研究では、教師の意識や判断、内省など授業者としての教師の主体的行動に焦点化された授業研究（例えば，「教師の意思決定研究」や「授業リフレクション研究」）が行われている。これらの先行研究の成果を踏まえると、Team Teachingによる指導では、事前に共通理解を図ったとしても、実際の授業場面において教師個々の意思決定にはおのずと違いが生じると考えられた。 そこで、本研究では、協働性の構築を図るという観点から授業研究方法論の先行実践を参考に教師個々の意思決定の違いを生かした授業研究の仮説的なモデルを構築した。具体的には、①授業VTRを視聴し、KJ法的な手法を用いた集団討議によって授業を見る上での観点を整理し、②互いの見方が異なった場面を抽出し、さらに「自分だったらこうする」という視点で授業を振り返り、その見方（意思決定）の違いを交流するという手順を踏んで授業研究（試用実験）を行った。そして、この仮説的なモデルの教育現場への適用可能性を検証するために、②における対象者の発話特徴と試用実験後の対象者の感想について分析を加えた。その結果、教師の実践的知識の向上、協働性の構築といった面において仮説的なモデルが有効であることが示唆された。

2017（平成29）年4月に文部科学省より告示された特別支援学校小学部・中学部学習指導要領においては，総則のみならず，様々な項目において，学校が家庭や関係機関等との連携を図ることの必要性が示された。そこで，本研究では，筆者が2010（平成22）年度に筑波大学附属特別支援学校において「家庭生活支援」の一環として取り組んだ「家庭への訪問指導」の事例を通して，学校が家庭との協働性を高めるためのプロセスとその要件について再評価を行った。結果，「家庭への訪問指導」において，生活年齢や家庭のニーズを考慮した上で家庭で無理なく取り組める支援内容や方法を選定し，①家庭生活の質的向上を目指すこと，②課題意識の共有，③有効な支援方法や支援ツールの共有化，④学校と家庭での取組が連動し，循環する仕組みを構築することが重要であることが示唆された。さらに，「家庭生活支援」においては，実際に児童の行動が変容することに加え，学校と家庭との協働性を構築するプロセスを通して，保護者自身の心理面の変化を促すことも重要であると考えられた。

視覚障害当事者団体が視覚障害児のいる家族に対して支援を行った取り組みについて，参加家族への質問紙調査，並びに，サポーターとして活動に協力した視覚障害特別支援学校の教師に対するグループインタビュー調査から，その効果を検討した。その結果，参加家族からは高い満足度が得られ，実施体制についても大きな課題はないことが確認された。特に，当事者からの経験談だけではなく，眼科医からの専門的なアドバイスによる効果もみられた。一方で，教師からは連携をすることで入学者数増加につながったことや研修の場としても活動できる等の効果がみられた。さらに，託児の役割を教育的な活動を行う場と位置づけたことで，教師が活動に参加するモチベーションや活動に対するやりがいを得ていたことが特徴的であった。