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本研究の目的は、A大学で従来実施されてきた入学者選抜方式が、学生の入学後の学習の成果を適切に予測しうるものであるのか、高校での成績は入学後の成功を予測しうるのか、また、看護学の学習を成功させるには入学後の成績が予測に使えるかどうかを明らかにすることである。 大学に保管されている昭和53年度から昭和62年度までの入学者551名(うち推薦入学者61名)の記録を分析の対象とした。データ分析の方法は、一般入学者490名については、高等学校の成績、入学試験の成績、在学中の成績の各々の成績間についてピアソン積率相関係数を求めた。さらに、入学試験の成績を独立変数とし、在学中の成績を従属変数として、ステップワイズ法による重回帰分析を行った。推薦入学者については、在学中の成績のみを分析の対象とし、前述と同様の分析を行った。また、年度別に入学試験3科目の成績が上位10位と下位10位の対象者の入学時の成績順位を年度別に調べた。さらに、推薦入学者の年度別在学中の成績順位を求めた。 その結果、入学試験の成績と高校の成績については英語に有意に弱い相関がみられたが、その他の科目間では有意な相関はみられなかった。入学試験の成績と在学中の成績については、英語が中程度の有意な相関があり、入学試験の英語と在学中のドイツ語には中程度の相関のある年度と全く相関のない年度があった。入学試験の国語は在学中のどの科目とも有意な相関はほとんどなかった。入学試験の化学は在学中の自然科学と厚生科学に各々弱い相関がみられた。入学試験の面接は在学中のどの科目とも相関はみられず、また、小論文は在学中の総合科目との間に弱い相関があったが、その他の科目とは有意な相関はなかった。重回帰分析の結果、在学中の英語に最も影響を与える入学試験科目は英語であった。高校の成績と在学中の成績の相関をみた結果、高校の英語と大学の外国語、高校の保健と大学の体育、高校の理科と大学の自然科学に各々弱い相関があった。在学中の科目分類間では、基礎科目と看護学、英語とドイツ語が高い相関を示し、自然科学と人文科学、看護学と厚生科学、基礎科目とドイツ語が中程度の相関があった。英語は在学中の他の科目との相関が有意に高い傾向があった。入学試験の得点順位が上位10位以内であった者の約31.4％が在学中も10位以内であったが残りは11位以下に分散していた。入学時に下位10位以内であった者の7.8％は在学中に上位10位以内に成績が伸びたが、多くは11～40位であった。また、推薦入学者については約34.4％が在学中の成績は上位10位以内であり、14.8％が下位10位以内に属していた。

本研究は在宅ホスピスケアにおいて訪問看護婦が捉えた患者。家族の問題点に焦点を当て、訪問看護婦の支援構造を明らかにすることを目的として行った。調査機関は1997年1月～1998年2月である。調査対象は、都内A病院を中心とした在宅ホスピスケアチームに依頼があった7事例、及びそのケアに携わった訪問看護ステーション4ヵ所の訪問看護婦7名である。研究方法は患者の経過記録の内容分析と、支援内容に関する受持ち看護婦への聞き取り調査を行った。事例はその経過を在宅ホスピスケアの導入期、安定期、臨死期の3期に分け、各期の支援内容の構造化を試みた。 その結果、在宅ホスピスケアの導入期の支援構造は家族とのコミュニケーションを基盤に、｢家族の考え方を知る｣｢家族の考え方に添う｣｢今後の見通しをたて、ケアの方向性を見出す｣｢今までの生活を維持できるように働きかける｣という4つのカテゴリからなる支援構造が見出された。次に安定期では｢看取るものとしての家族｣｢ケア対象としての家族｣への具体的教育を行い、｢今できること/しておきたいことを支援する｣｢看取りの準備｣をする臨死期へと向かう構造が見出された。臨死期では、家族に具体的に死の過程を指導し｢看取り方を教える｣｢家族一人一人の思いと関係性の調整｣｢看取る力を支える｣｢看取りと亡くなってからの家族の生活を考える｣の4つのカテゴリによる支援構造が見出された。 この支援構造は、家族に起こる問題は家族が適切な対処方法を知れば、家族が持っている本来の力を発揮し、解決できることを示唆しており、訪問看護婦の患者･家族とのコミュニケーション能力、家族の持つ力を引き出し、強化するための関係性の調整と支持能力の重要性を表している。これらの訪問看護婦の能力は今後、在宅ホスピスケア各期における看護実践ケアプログラムの基盤としての活用が期待できる。

目的:日本における性暴力･暴力被害女性への看護･医療の実態を看護者の視点から明らかにする｡さらに, 被害女性を看護する際の困難性に関する分析を行うことを目的にした。 方法:本調査は,便宜的に抽出した関東10ヶ所の病院に勤務する女性の看護者1528名に対し,自記式の質 問紙を用いて横断調査を行った｡調査期間は,1998年12月から1999年4月であった｡調査内容は,どの ような性暴力･暴力被害女性への看護の経験があるか,初めて性暴力･暴力被害者をケアしたときの状況, 実施した看護ケア,看護者の体験についての質問を設定した｡ 結果:1005名から回答が得られた(有効回収率66.0%)。202名(20.1%)の看護者が,性暴力または暴力 被害女性に対する看護の経験を持っていた｡被害女性は,精神科,産婦人科,救急外来をはじめ様々な診療 科に受診または入院しており,身体的な外傷の治療,性感染症･妊娠の検査,緊急避難が主な目的であった｡ 看護者は,被害女性に対する精神的なケアに注意が向けられていたが,連携や情報提供はほとんど行われて いなかった｡被害女性への看護ケアに関する教育を受けたことがある看護者は1割程度であった｡初めて被 害女性を看護した際の困難性は,｢看護ケアへの不全感｣,｢同じ女性としての脅かし｣,｢被害との距離｣の3 つの因子で構成されていた｡｢同じ女性としての脅かし｣は,二次的外傷性ストレスに類似するものであっ た｡ 結論:性暴力･暴力被害女性をケアすることは稀なことではないにもかかわらず,ほとんどの看護者が教育 を受けていないという現状であった｡適切なケアを提供するための看護者へのトレーニング,具体的な看護 ケアが示されたプロトコルの作成,看護者へのサポートシステムを含めた医療における被害女性の支援シス テムの構築が今後必要である。

本研究の目的は､脳血管障害者と家族介護者が退院後の生活行為場面で直面する困難の概念枠組みを作成し,困難を解 決するための理論命題を提出することである｡方法は,Yinのケース･スタディ･リサーチを用いた｡対象は,在宅脳血 管障害者の家族介護者(女7名,男3名),平均年齢59.0歳(SD＝9.8)であり,データ収集は,在宅介護でなにが大変であっ たかを中心に半構成的質問紙による面接調査を実施し質的に分析した｡結果として,7つの概念:｢障害者の困難｣｢介 護者の困難｣｢介護者の対処方法｣｢意識の転換｣｢情報｣｢環境｣｢障害者/介護者の困難の変化｣から枠組みが構造化さ れた｡この枠組みにおいて,障害者/介護者の困難は介護者の3つの対処方法により減少,あるいは増加する｡理論命題 として,｢介護者が対処方法1(観察する―工夫する―試す―確認する)をとると障害者/介護考の困難は減少する｣が 提出された。

本研究は看護婦の一般自己効力の特性およびそれに影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的とし、病院に勤務するスタッフナース1006名を対象とした自己記入式質問紙調査を実施した。 対象者の平均年齢は27歳、平均臨床経験年数は5.0年であった。看護教育課程は、専門学校卒50.3%、次に大学卒30%、短大卒19.6%の割合であった。対象者の自己効力の特性は、一般女性の自己効力の強さの標準データの5段階評価値と本研究の対象者の平均得点を比較すると、明らかに平均より低い傾向にあった。看護婦としての自己実現はGSES(自己効力)に中等度の相関を示しており、内的統制志向とは弱い相関がみられた。またリーダーなどの役割をもたない看護婦より優位にGSES得点が高かった。GSESの下位尺度でみると、リーダーなどの役割をもつ看護婦のほうが、行動の積極性について高得点で、失敗に対する不安が低値であった。臨床領域に関しては有意な差がみられ最もGSES得点が高い領域は産科･新生児室などの周産期科であり、助産婦として仕事に従事するもののほうが一般科看護婦よりGSES得点が高かった。看護婦の教育課程とGSES得点については、臨床経験5年未満で有意な差がみられ、短大卒者が最もGSES得点が高く、次に大学卒業者、専門学校卒者の順であった。 以上の結果から、看護婦の自己効力は一般の女性より低い傾向にあった。自己効力に関連する因子として看護婦としての自己実現、内的統制志向、責任ある役割、専門領域、教育課程は、自己効力に関連する重要な変数として示唆された。自己効力は、課題の選択や課題の遂行の過程で困難に直面したときに人が支出する努力の量や時間の長さに重要な役割を果たすと考えられており、看護婦にとってこれを高めていくことは今後の課題といえる。

都市在住の在宅寝たきり･痴呆後期高齢者の介護状況と社会資源の活用について, 家庭訪問による面接ききとり調査を実施した。前報の中央区在住の75歳以上後期高齢者に対する1次調査結果の回答者の中から、在宅ねたきり･痴呆高齢者をスクリーニングし、3, 409名中197名(5.8％)が選出された。このうち、110名の有効回答を分析し、以下の知見を得た。1.スクリーニングに基づく痴呆は17名であったが、柄沢式痴呆スケールで実際を観察したところ40名が+2以上であった。また、+1の31名をあわせると7割が意志疎通の低下および困難を示した。失禁問題のある者は59名(56, 7％)であったが、失禁の有無別にみた施設入所に関する今後の介護方針には有意差はなかった。2.主介護者の平均年齢は61.9±12.7歳と高齢であり、副介護者のいる者は55.5％であった。介護期間の平均は6.3±8.2年であったが、介護期間に関わらず相談先がなく、研修･個別指導を受けていないものが62.7％みられた。家族MBIによる介護感は、｢情緒的消耗｣が23.3～58.1％、｢離人化｣は8.6～33.7％、｢自己達成感低下｣は、12.5～25.7％みられた。今後の介護方針で、｢家族のみ｣介護の希望が63.5％と最も多く、｢社会資源の活用｣を希望する者は25.0％と少なかった。3.社会資源25項目の知っている割合は52.2％であり、利用の割合は8.5％であった。両者とも直接サービスが多く、療養生活環境の整備に関するものは少なかった。 以上より、効果的な社会資源の活用のためには、ケース把握やアセスメントを含む情報のシステム化、直接サービスだけでなく予防の視点からの療養生活環境の整備および介護者の情緒的消耗をサポートするサービスの開発、さらに、家族によるケアと社会資源の効果的な組合せをすすめるケース･マネージメント機能の必要性が示唆された。

本研究の目的は、育児相談での母親と保健婦の相互作用を明らかにすることである。保健所の育児相談に来所した母親20名と相談を担当した保健婦13名、合計20事例を対象に帰納的な因子探索的研究を行った。相談場面の参加観察、相談終了後の母親と保健婦への半構成的インタビューを実施し逐語記録を作成し、分析した。その結果、育児相談での母親と保健婦の相互作用は【母親の求めることを明確化する】【母親に必要なことを明確化する】【ニーズを充足する】局面で構成されていることが明らかになった。【母親の求めることを明確化する】では、保健婦が《引き出す》、母親が《伝える》、保健婦が《捉える》という働きかけが行われていた。【母親に必要なことを明確化する】では、保健婦が《探索する》、母親が《協力する》、保健婦が《判断する》ことを行っていた。【ニーズを充足する】では、保健婦が《提供する》、母親が《得る》という働きかけが行われていた。また、相互作用の局面にはつながりがあり、【母親の求めることを明確化する】で保健婦が母親の求めることを《捉える》ことをし、それをもとに【母親に必要なことを明確化する】の《探索する》に移行していた。【母親に必要なことを明確化する】から【ニーズを充足する】へは、保健婦が母親に必要なことを《判断する》ことをし、その判断をもとに援助を《提供する》に移行していた。育児相談での母親と保健婦の相互作用は、母親の求めることと母親に必要なことを中核として展開されており、保健婦は母親が求めることだけでなく、相互作用を行う中で母親が真に必要としていることを判断しニーズを充足させる働きかけを行っていた。母親は保健婦との関わりの中で、自分の求めることだけでなく必要なことを見出され充足されていた。このような関わりあいをもつことが支援的な育児相談につながると考えられた。

本研究の目的は、老人保健施設入所者の身体的、精神的状態の変化と、変化に対する要因を明らかにし、今後の老人保健施設のサービスについて考えることである。対象は東京都にある、2か所の老人保険施設入所者29人であった。調査は、入所時と2か月後の2時点で、身体的状態と、精神的状態に関する測定尺度を用いた質問と、半構成的な質問を行い、以下の結果が得られた。 1. Barthel index によるADLの改善は統計的に認められなかった。しかし、半構成的な質問においては、実感的なレベルのADLの低下を訴えたものは7%弱にとどまったのに対し、以前より歩けるようになったなどの実感レベルのADLの改善がみられた者が約3割強と、大きな差が見られた。 2. 主観的健康度は、2か月後に統計的に有意に改善し、半構成的な質問においても、半数以上のものが、体調の維持増進について、肯定的に表現していたのに対し、否定的な表現はまったく見られなかった。 3. 精神的状態の指標として用いた、生活満足度と、自己式抑うつ度 (Self-rating Depression Scale;以下SDS得点と省す) には、入所時と2か月後の間に、統計的に有意な差はなかった。また、半構成的な質問においても、精神的側面を肯定的に表現していたものと、否定的に表現していたものとの訴え率は、約7割とほぼ同じであった。 4. 入所時から2か月後の、SDS得点の変化と有意な関連が認められたのは、主観的健康度の変化(r=-0.38, p<0.05)、および生活満足度の変化(r=-0.70,p<0.01)であり、主観的健康度が上がった者、または、生活満足度が上がった者ほどSDS得点は下がった。 以上のことから、入所者の精神面の支援が今後の老人保健施設のサービス向上の課題であると考えられた。

上部消化管の再建術を受けたがん患者が術後回復期に、食べることに関連してどのようなストレスを体験し、それらに対してどのように対処しているのかについて、影響する要因とともに明らかにし、援助への示唆を得ることを本研究の目的とした。Gelein&Bourbousのストレス･コーピング･適応モデルを基に概念枠組みを作成し、上部消化管の再建術を受けたがん患者15名を対象に、面接と参加観察を行った。得られたデータから、ストレス及びそれらに対するコーピングを表していると思われる内容を抽出、分類し、名称をつけた。更に影響要因の分析を行った。 その結果、食べることに関連して体験していたストレスとして、身体的側面では【食べることに伴う不快な感覚や苦痛】【消化管の機能の乱れに伴う不快感や苦痛】の2つ、心理的側面では【内臓感覚の変化による戸惑い】【再建された消化管に起きている変化の不確かさ】【食事摂取に伴う辛さ、心配、恐怖感】【新しい食べ方を身につけていくことの困難さ】【自分らしさが保てないことへの危惧】【回復状況についての気掛かり】【退院後の生活に対する自信のなさ】の7つのカテゴリーが抽出された。コーピングは《身体的苦痛を緩和する取り組み》《不確かな現象を捉えようとする取り組み》《原因を探る》《受け入れ》《回避》《ルールを作る》《ルールをつくらない》《確証の求め》の8種類のコーピング様式が見出され、その具体的方法に時間の経過に伴う変化の様相がみとめられたものがあった。ストレス･コーピングに影響する要因としては、癌の受けとめ、役割の自認、消化器合併症の存在が見い出された。 上部消化管が再建されたことによる内臓感覚の変化は、それ自体が奇異な感覚であると同時に食べる上での感覚的な目安が失われることでもあり、対象は自分で決まりや目安を作るなど、ルールを作るという対処を行っていた。よって、がん患者が内臓感覚と食べ方との関係性を見出し、自分の体に適した食行動へと結びつけていけるよう援助していくことの重要性が示唆された。

本研究の目的は、気管内吸引に伴って次々に実施される処置やケアが、早産児の生理学的および行動状態にどのような変化を生じさせているか、それがなだめる看護ケアによってどのように調整されていくか、を明らかにすることである。 対象は、呼吸管理を受けている受胎後週齢28週と29週の早産児である。生理学的及び行動状態の観察記録から、受胎後週齢、気管内吸引の構成要素および刺激様式、ケア提供者がほぼ同一の2事例4場面を選び、事例分析を行なった。 なだめる看護ケアとは、四肢の屈曲と動きの抑制および四肢躯幹への触覚刺激の提供であり、単一ケアとは、腹臥位のみの介入である。 気管内吸引およびそれに続いて行なわれた手順にはさまざまな様式と強さの刺激が含まれていた。早産児は、吸引がなされるとすぐに複数のストレス反応を示した。しかし、なだめる看護ケアが実施されると、ストレスサインは抑制され、速やかにQuiet Sleepに入り睡眠が持続した。これに対して、単一ケアでは、ストレスサインが抑制されず、心拍数とSPO2には変動が認められた。また、状態が短時間で変化し、睡眠は中断された。 分析結果から、なだめる看護ケアにおいては、吸引刺激によってストレスサインが現れたが、次第に落ち着きを取り戻していくことが認められた。

保健推進員が、保健推進員活動においてどのような意味づけを獲得したかを明らかにするために、保健推進員16名を対象にインタビューによる質的な因子探索型の研究を行った。 その結果、獲得した5つの活動の場「健康に関心を持つ場」「知識を獲得する場」「友人を獲得する場」「広く認められる場」「様々な人とふれあえる場」と、2つの意味づけ「発見の喜び」「関わりの中から得られる充実感」が抽出された。参加者である保健推進員が、5つの活動の場と2つの意味づけを獲得したことから、保健推進員活動は、保健行動を獲得させ、自己の存在を確認するといった特徴的な機能を持つことが考えられた。看護専門職は、こうした要素を持つ活動であることをふまえた上で､支援することが必要と思われる。

排尿誘導を行っている尿失禁のある高齢者の排尿動作の阻害状況と阻害に関する要因を明らかにするため、Missionの高齢者のための機能的能力モデルを基盤にした概念枠組みを作成した。対象者は、トイレへ排尿誘導されている65歳以上の尿失禁のある高齢者20名と、排尿介助を行っている看護婦10名、介護者15名を対象に、一連の排尿動作の阻害されている動作を直接観察されたものより抽出し、次にその様相と頻度を記述統計で分析した。また関連する要因は直接の観察と随時行われる面談による聞き取り調査を行い、その結果排尿動作阻害状況との関連についてピアソンの積率相関係数で分析を行った結果、有意差 (p<0.05) が認められたものは以下の8因子であった。 1) 排尿動作の阻害状況を動力学・運動学的観点から分析を行った結果、【身体を支持することができない】【進行方向の変位】【体重の移動ができない】【円滑な動作ができない】の4つに分類された。 2) 排尿動作を阻害する主な因子を明らかにするため「個人の能力要因」「環境の要因」「情緒的反応」の3つの要因と排尿動作阻害状況との関連について検定を行った結果、「個人の能力要因」では＜左肘筋力＞＜左膝筋力＞＜尿意を動作で伝達＞＜尿意を言語で伝達＞＜痛み＞の5因子に有意差が認められた。「環境の要因」では＜適当な位置ではない＞の2因子に有意差が認められた。「情緒的反応」では＜社会参加への希求＞の1因子であった。

聖路加看護大学･公衆衛生看護部門では、区行政に看護サービス提供や介護援助の整備体制への提案を継続的に行ってきたが、1993年と1987年の中央区在住の後期高齢者の健康事象を本研究で比較することによって以下の点が明らかになった。1.都市部に在住する後期高齢者の健康状態は、前回調査時に比べ、健康度の高い高齢者が増えていた。2.行動範囲と健康状態の検討の結果、障害がなく健康状態が良い群であっても、屋内にとどまる群は、約20％に及んでいたと明らかになった。3.介護者の自由回答を｢介護について知りたい内容｣という視点で分析集計した結果、情報提供を求める数が増えていたこと、また、介護の知識や方法の提供･家族内の調整･入院入所について、より適切な助言を受けている様子が推察された。 今後は、地域全体で、在宅介護を支援し展開するシステムの構築が必要になると考えるが、虚弱高齢者や障害老人だけでなく、痴呆老人、一人暮らし高齢者、また、社会的に交流が少ない閉じ込もりがちな健康高齢者に関しても、社会的支援、特に寝たきりを予防する支援のあり方が重要であると示唆された。さらに、健康や福祉という観点からだけでなく、社会教育や所得保障･住宅対策等、幅広い総合的な支援が必要になると考える。

本研究の目的は、地域住民が自主的に開催している高齢者を対象とした会食会について、参加者の主観的な視点からその機能を明らかにする事である。対象者は｢東京都N区会｣で実施している｢高齢者の為の会食会(以下D会食会)を対象とし、参加者の中で、1)これまで3回以上出席した経験があり、2)年齢が65歳以上で、3)本研究の同意が得られた者7名を対象とした。研究方法はD会食会の場面に参加し参加観察を参考に加えながら、面接によるインタビューを中心に質的因子探索的研究を実施した。その結果以下の様な知見を得た。 D会食会の機能として、直接的には｢1、家庭料理でのもてなしを受ける事で自己を尊重される機会｣｢2、新しい友人や役割を得る事(活動度を高める)によって孤独感を癒す機会｣、間接的には｢3、生活の満足感を向上する機会｣、加えて｢4、閉じこもりを予防する機会｣を提供することが考えられた。また、ヘルスプロモーションの主要な活動である地域活動の強化という点でも、その一翼を担うものであると考えられた。 看護職が地域の中で、インフォーマルサポートグループえの支援を行う際のアセスメントの視点としての活用が示唆された。

本研究は,看護職が音楽療法の要素をふまえたケアを生活の場の日常的な状況のなかで行いたいと考え, これを｢音楽体験を話題にしたケア｣として入院患者を対象に試み,その看護ケアとしての可能性を探ると とが目的である｡ 音楽体験を話題にしたケアは,｢患者と看護者の間で相互作用が築かれ,音楽体験を話題とした会話での やりとりをする働きかけで,患者にイメージが想起されて気持ちが動き,喜びや満足感,安心感を伴う経験 となり,個人のよりよく生きる活力と連関するもの｣とした｡具体的には,患者にとって｢嬉しい｣｢楽し い｣｢好きである｣音楽は何であるか,また｢落ち着く｣｢穏やかになる｣｢安らぐ｣音楽は何であるかを話 題に自由なやりとりを行った｡ 研究方法は,入院患者10名を対象に音楽体験を話題にしたケアを試み,その状況記述から横軸に経過時 間,縦軸には会話のやりとりの関係性,気持ちを表す言葉,音楽行動,Visual Analogue Scaleを示すケ ア経過図を作成し,ケアの実際を検討した｡ 音楽体験を話題にしたケアは,実施する場所や時間帯を選ばず,音楽を話題とした会話から,患者はイメー ジを想起している｡話題となる音楽は,演歌,童謡,クラシックなどさまざまで,歌う,聴くなどの音楽行 動が伴う｡患者の話すエピソードは,幼少時から最近までのあらゆる体験からなり,患者にとっては人生の 一時期や日常生活の振り返りの場となる｡現在の身体状況よりも音楽の話題に関心が向き,快のほうへ気持 ちが変化して,生きる活力を強める可能性をもつ｡また,看護者は,患者の話すエピソードに共感し,心に 寄り添えることから,このケアは看護実践の可能性をもつと示唆された｡

本研究は急性期病院における看護婦の自律性の程度や特徴と,それに影響を及ぼす要因を明らかにすることを 目的とした｡調査対象は,急性期病院6施設で病棟勤務をしている,婦長,主任などの職位につかない看護婦を 対象にした｡ 自律性の下位尺度からみた研究対象者の特徴は,権利や承認を与えられ,他者からの拘束や制限が少なく,責 任をもって仕事を成し遂げようとしているが,実践における能力,技術,熟練に関連するレディネスと,自己尊 重や,達成感,満足感,有能さなどに関連する価値は低い傾向であった｡ 自律性と有意な相関(p<.001)がみられたのは｢看護婦としての自己実現｣(r-.73),｢自己効力selfefficacy｣ (r-.48),｢臨床経験年数｣(r-.30),｢ローカス･オブ･コントロールLocusofControl｣(r-.27)であった｡ま たリーダーとしての役割をもつ看護婦の自律性が高いことが明らかになった｡重回帰分析の結果,看護婦の自律 性に最も強い影響力を示したのは,｢看護婦としての自己実現｣(β-.61)で,さらに｢自己効力self efficacy｣ (β-.17),｢臨床経験年数｣(β-.12)そして｢リーダーとしての役割｣(β-.10)が影響要因として採択された｡

入院中または老人保健施設に入所中の54名(男22名､女32名)に対し、延べ76回の腰背部温罨法を施行し、24時間以内の排ガス･排便の有無を調べた。対象者の年齢は24～97(平均60.3)歳で、排便困難の訴えまたは看護婦による排便困難の判断がなされ、温罨法施行の承諾が得られた者とし、疾患は問わなかった。その結果、47.4%に排便、40.8%に排ガスが得られた。排ガス、排便の両方またはいずれかがあったのが61.8%であった。 罨法施行後、排ガスが得られるまでの時間は、罨法中から12時間以上までに分布していたが、罨法中が最も多かった。約50%が罨法中から30分後の間に、排ガスを得られていた。排便は罨法施行後0.5～24時間に分布していたが、施行後6時間までと12～18時間に得られたものが多かった。 性別、年齢、下剤の服用の有無は、排ガス･排便の発現には関係していなかった。疾患および温罨法施行前の患者状況が、排便･排ガスに関連するかどうかは明らかにできなかった。 罨法を受けた対象者からの感想は、気持ちよかったをはじめ肯定的なものが多かった。 以上の結果から、熱布による腰背部温罨法は、排便･排ガスを促す臨床上有用な看護技術として成り立つ可能性が強く示唆された。

本研究は、産褥6週までの母親の夜間睡眠を経時的に追跡し、特に途中覚醒がこどもの動きとどのような関係があるのかその実態を調べることを目的とした。 母親10例の終夜睡眠をこどもの足の動きと同時に測定した結果、以下の知見を得た。 母親10例の途中覚醒時間の平均は、産褥1週目が102.6分(SD=23.5)、産褥3週目が84.8分(SD=52.8)、産褥6週目79.4分(SD=40.5)であり、時期別に有意差は認められなかった。 母親の覚醒は、こどもの足の動きが40秒以上続いている時間帯の86.9％の比率に一致して生じていた。逆に、母親の深い眠りは、こどもの動きが全くないか、あるいは20秒以内の時間帯に多く観察された。 授乳のために覚醒した48回の内85.4％は、こどもの動きが母親の覚醒に先行して生じていた。特に、こどもの動きが先行し、母親が2分以内に覚醒していたのは、その内の63.4％を占めていた。その関係は、産褥1、3、6週目に至っても変わらなかった。 事例別に見ると、産褥期の生活にうまく適応していた事例が8例、適応が困難だった事例が2例認められた。 母親の途中覚醒は、こどもの動きに関連して生じ、この関係は産褥1、3、6週の間、変化が認められなかった。

本研究の目的は、文献研究と面接法による質的研究の結果から、がん患者が、どのような苦痛や苦悩を訴えているのかを吟味し、その現象を整理することである。 日本語文献については、がんの事例を多くとりあげた雑誌、書籍からがん患者の苦痛の訴えを抽出し、カテゴリー／サブカテゴリーを整理した。 質的研究は、東京都内のがん専門病院において、真実告知をうけたがん患者45名を対象として、患者の苦痛について、半構成的インタビューを行なった。文献から抽出された訴えと、インタビューから得られた訴えを比較したところ、それぞれ、3つの同様のカテゴリーが抽出された。その3つとは、病と向き合う過程で生じる苦痛／個人の統合性が脅かされることに関する苦痛／実存性が脅かされることに関する苦痛であった。 インタビューから得られた訴えの頻度を算出した結果、病と向き合う過程で生じる苦痛の訴えの中では治療に関連しておこる苦痛が32％でもっとも多かった。 個人の統合性が脅かされることに関する訴えの中では喪失に関する悲嘆の訴えがもっとも多く45％であった。 実存性が脅かされることに関する訴えの中では、死に対する思いや準備に関するものがもっとも多く77％を占めていた。 3つのカテゴリー間の関係性について、患者を1人の生活を営む全人的存在として理解するとき、これらのどのカテゴリーに位置する訴えが問題となっても、患者は苦痛を経験する。これら3カテゴリーが解決されない苦痛として悪循環する時、患者は苦悩を経験するのではないかと考える。

本研究の目的は、小児看護臨床実践能力のうち幼児後期の対象についての対象理解と関係の持ち方は、看護婦が経験を積むことでどのように変わっていくのか、また小児看護のエキスパートはどのように子どもをわかり、関わるのか明らかにすることである。研究方法は、質的因子探索的方法を用いた。データ収集は、短期入院で計画的手術を受けた幼児後期の子ども（18名）と看護婦（20名）の関わる場面を参加観察した。得られた場面の内、分析上重要な場面の看護婦（8名）に面接をおこなった。分析は継続比較分析をおこなった。分析の結果、看護婦の認識と行為、子どもとの関係、子どもの反応の違いから、小児看護臨床実践の4つのタイプ『やらなきゃ』『関わりと仕事は別』『方略・基準依存』『連関』が抽出された。『やらなきゃ』は自分の目的の行為を懸命に行い、子どもの状況を読みとることはできない。子どもと看護婦の関係は対立している。『関わりと仕事は別』は子どもについての情報を積み重ね、子どもをわかろうとする。子どもの方から近づいてくれると、子どもをわかったと感じる。関わりと仕事は別と捉えており、目的の行為をしながら子どもをわかろうとはしない。『方略・基準依存』は業務を早くこなすことを目指し、子どもをわかろうとする意識は減退している。自分の持つ基準や過去の子どもの反応パターンと照らし、身体的な異常を掴んで、子どもの反応を判断している。子どもとの関係は対立している。『連関』は子どもをわかろうとして、子どもの状況を読みとり、つながりをつけて目的の行為を行なう。子どもは安定して状況に対処し、看護婦と協同で自分の処置に参加しいた。看護婦の目指すものと努力の違いにより、関わりの結果の子どもの反応は異なっていた。また『やらなきゃ』『関わりと仕事は別』『方略・基準依存』タイプは、仕事をこなすことを目指して努力する経験を重ね、子どもの反応への感知を失っていく過程としてとらえられた。『連関』はわかろうとして関わる努力を重ねることで、子どもの状況を読み取る事ができ、子どもとつながりをつけて状況を共有し、子どもを＜わかる＞ことができていた。『連関』の対象理解・関係の持ち方は、幼児後期を対象とした小児看護のエキスパートのわざと言えた。

研究の目的は1.看護婦向けに書かれた『NOTES ON NURSING』(第2版)における対という言語表 現に着目した文体論的分析を行ない､対の言語表現の存在とその対が持つ意味を検討すること､2.対とい う視点から『NOTES ON NURSING』(第2版)の読み方の特徴を明らかにすることである｡対象となる 定本は『NOTES ON NURSING』(第2版)の原文であり､分析対象としたテクストはフロレンス･ナイ チンゲール著,小林章夫,竹内喜訳:『看護覚え書対訳』,うぶすな書院,1998.である｡分析手続きは､ ①抽出基準を基に本文中の対の言語表現を抽出し対のデータベースを作成し､②その中から意味の通じる最 小単位の対を選択し､③対の読み方カードとナイチンゲールの考えとの関連を検討した｡結果及び考察:対 のデータベースは､総数463件(全章に存在)､1頁当たりの平均4.2±0.87件であり､対の読み方カードは 総数209件(全章に存在)､1頁当たりの平均1.9±0.79件であった｡抽出基準別にみる対の読み方カードの 割合は､句は42.1% (88件)､節は33.5% (70件)､単語は13.4% (28件)､その他は11.0% (23件)であった｡ 対の読み方カードの持つ意味を明らかにするため､本文中でナイチンゲールの考えが集約されている箇所 What is a nurse?(看護婦にとってのA､B､C)と対の読み方カードとの関連を検討した｡その結果､対 の読み方カードはA (52.2%)､B (40.2%)､C (7.6%)の割合で対の表現箇所が全て属していた｡よって 言語表現としての対の中にもナイチンゲールの考えが反映していると推察できた｡ 看護覚え書を対の視点から読む特徴は① 1貢平均2件で､対は注目することのし易いこと､②対はナイチ ンゲールの考えを反映していること､③対そのものが問いかけの意と考え方のヒントになること､が示され た｡以上のことから､対の視点から『NOTES ON NURSING』(第2版)を読むことは､読み方の選択肢 の1つになりうる可能性が示された｡今後対を視点とした『NOTES ON NURSING』(第2版)の読み方 の特徴が実際に有用であるかどうかを確かめることが課題である｡

本研究の目的は、在宅痴呆性老人家族介護者各自の人生観・介護観・家族会に対するニーズによって家族会のもたらす意味にどのような違いがあるのかを明確にし、セルフ・ヘルプ・グループとしての家族会を支援する保健婦活動への示唆を得ることであった。10名の痴呆性老人家族会会員を対象として参加観察とインタビューを用いた質的記述研究である。 家族介護者の平均年齢は、67才。介護平均年数は3.6年、家族会参加平均年数は、1年5ヶ月であった。 介護者の人生観から、【自己状況受け入れ的人生観】【自己感覚信頼・自己開拓的人生観】の２つの生き方が見出された。また、その人生観によって、介護観・家族会へのニーズや意味づけも異なっていた。 【自己状況受け入れ的人生観】を持つ家族介護者は、『受容的な介護観』を持っていた。そして、＜気持ちの共有・安定＞、＜介護上困っていることの解決策の習得＞、＜痴呆性老人への自己の構えの学習＞、＜痴呆性老人を理解してくれる地域の人と結びつき＞という『自己の精神的な安定のニーズ』を持っており、精神的な安定を得られる家族会を【介護に自己を立ち向かわせる場】と肯定的に意味づけていた。 一方、【自己感覚信頼・自己開拓的人生観】を持つ家族介護者は、『自己開拓的介護観』を持っていた。そのため、＜自己肯定を確かにする会のあり方＞＜他者の役に立てる自己のあり方＞、＜更に発展させた会のあり方＞といった『家族介護者達にとってより有益な会になるニーズ』を持ち、単に気持ちの共有や情報交換をする家族会を【介護に立ち向かわせなくする場】という否定的に意味づけていた。 今後の支援の方向性として、家族介護者の生き方によって、家族会へのニーズや家族会の意味がそれぞれに異なることを考慮してセルフ・ヘルプ・グループを支援して行く必要性が示唆された。

造血細胞移植を受ける患者では長期間身体不活動状態となり,このために下肢の筋力が低下し,倦怠感が強まり,心 理的な障害も起こると考えられる｡そこで本研究は移植患者の身体活動を歩数で評価し,さらに移植前後での下肢筋力 と主観的な健康観の変化と関連性を検討することを目的とした｡16歳以上で血液疾患のために移植予定の者で本研究の 参加に同意が得られた対象へ,①下肢筋力(膝伸展力,足底屈力,足背屈力),②大腿部筋断面積,③状態不安(STAI), ④倦怠感(CFS)の4項目を,移植前(無菌室入室前)と移植後の2回測定した｡また対象者は万歩計を常時装着し, 毎日の歩数の自己記録をした｡20例より研究参加の同意を得,このうち9例について移植前後2回の測定をした｡対象 9例(男性5例,女性4例)の平均年齢は37.3歳で,全例が臍帯血移植であった｡一日平均歩数は,無菌室在室中は 237.5歩,無菌室退室後の移植後経過日(以下,day)50までは616.3歩,day51-80は1373.0歩であった｡下肢筋肉4 指標(膝伸展力,足底屈力,足背屈力,大腿部筋断面積)の移植前後での変化は,移植前より移植後の値が有意に低下 し(移植前値の約80%),4指標は概ね相互に相関していた｡STAIとCFSは移植前には相関しないが,移植後は強い 相関があった｡さらに移植後筋肉指標はCFSまたはSTAIと負の相関を示した｡以上より,移植後患者の歩数はきわめ て少なく,不活動状態であり,下肢筋力は低下し,倦怠感および不安感との関連性が認められた｡

e-learning受講に関して国内の看護職を対象に、web法と郵送法により受講ニーズに関する調査を行い、調査方法の違いによるe-learning受講ニーズの構造を共分散構造分析を用いて比較した。方法は、web調査群（以下 : web群）は、macromedia社のColdFusion MX と Microsoft社のSQL Server 2000を利用したウェブデータベースシステムに基づいたオンラインアンケートシステムを利用して行った。このアンケートフォームへのリンクは、本学ホームページと同時に「ナースに役立つ種類のサイトとは？」上で行った。協力依頼文はアンケートフォームの冒頭にプレーンテキストでアップデートし、それを閲覧した回答協力者が任意で回答し、最終項目への回答が終了後、回答者側から送信する方法とした。調査期間は2003年10月～2004年3月である。一方、郵送調査群（以下 : 郵送群）はすでに結果を公表済みであるが、2001年10月現在、保健医療福祉教育機関および企業に勤務するすべての保健師助産師看護師、ならびに看護有資格の養護教諭・看護教員計1,103,760名の中から、回収率30%を想定して0.4%の抽出率により就業先別に層化無作為抽出を行い、810機関の計3,466名を対象として2003年2月～4月にかけて郵送による質問紙調査を実施した。 その結果、以下の知見が得られた。 1. web群では460名、郵送群では1,270名（有効回答率36.6%）から回答が得られ、e-learning受講ニーズはweb群88.0%、郵送群では69.3%に認められ、web群のニーズが有意に高かった。 2. web群による回答者では、「受講した科目が単位として認定されること」が受講ニーズに強く影響していた。一方、郵送調査による回答者では、「（学習者と教員の）直接交流がないことへの不安」「科目の内容や費用の不安がないこと」「一人で学習することへの不安がないこと」が受講ニーズを影響していた。 以上の結果から、看護職の継続教育にe-learningを促進するためには、開講科目を単位化できるような教育システムを構築すること、また単位化できるような質の高いコース内容を提供すること、コース開講中に学習者と教員の直接交流の機会を設定し、学習意欲を継続できるようにすることが必要であると考えられた。

本研究は､健康な20代の男性16名からなる被験者にクレペリン検査を用いた計算作業による負荷を与え､ 負荷からの回復過程において腰背部蒸しタオル温奄法ケアを実施し､交感神経活動及び主観的な快さがどう 変化するのかを明らかにしたものである｡便宜的標本抽出法による準実験研究デザインで､同一被験者に､ 腰背部蒸しタオル温葛法ケアを実施する実験群と実施しない対照群を設けた｡交感神経活動の測定には､皮 膚電気活動(electrodermal activity : EDA)として皮膚電気抵抗水準(skin resistance level : SRL)と皮 膚電気伝導水準(skin conductance level : SCL)､平均皮膚温を用い､快さの測定には日本語版UMACL を使用した｡ 分析の結果､実験群の平均皮膚温は対照群に比べて､腰背部蒸しタオル温篭法ケア終了後､負荷で上昇し ていた状態から基準値までの回復が有意に早かった｡また腰背部蒸しタオル温奄法ケア中のSRLは有意に 大きく､主観的快さが生じ､主観的緊張感が低下していた｡しかしSCLでは有意差は認められなかった｡ よって､腰背部蒸しタオル温葛法ケアは従来いわれているように皮膚温を上昇させるばかりではなく､低 下させるものでもあるといえる｡しかも皮膚温が低下した実験群には快さが生じている｡このことは腰背部 蒸しタオル温奄法ケアは皮膚温の一定方向の変化をもたらすのではなく､低ければ高く､高ければ低くする という当人の快い状態を作る調節能を促進している可能性を示唆している｡