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本稿は，同じくVol.64に収録された書評：「英語教育史重要文献集成第13巻：英語通信教育」を補完するものである。本稿の目的は，先人である天野郁夫氏（1994）や江利川春雄氏（2019）の大著に依拠しつつ，未だ細論において開拓余地が多く残された日本における遠隔教育の歴史を紐解く上で重要かつ基本的な研究ツールや希少な関連資料の検索・保存などのノウハウについて，情報共有することである。国内に一編，二編，しか現存を確認出来ない希少資料を発掘し，知られざる遠隔教育の歴史を再構成する手作業は，宝探しにも似た発見の喜びに満ちている。書誌情報や検索に有用なキーワードは出来る限り日英併記とし，国内外の研究者への便宜に留意した。なお，本稿著者の研究内容・見解と書評とを書き分けるため，別様式で二編を同号内に掲載することをお許しいただいた。 This article provides a supplementary research note to the book review “Collection of Significant Literature on the History of English Education Vol.13: English Distance Education” included in the current Educational Studies journal volume 64. It aims to share arising research topics in the field of the history of distance education in Japan. Basing on two prior core works by Amano (1994) and Erikawa (2019), it develops discussions through examining specific topics regarding chronology and archival research. This process provides further research potentials and shares the know-how that would hopefully be useful for other researchers in-and-outside of Japan. It ends with a remark expressing the enjoyment of unveiling the unknown history of distance education, analogous to a treasure hunt of priceless ancient gold.

本研究は、中学校美術科における授業のオンデマンド化の試みと、授業のオンライン化の展開に関する成果と課題を明らかにすることを目的とするものである。大学教員による専門的な授業は、総合学習に関連づけた内容と、卒業制作に関連づけた内容の2種類を実施した。授業実施後、googleフォームによるアンケートと自由記述の内容から、成果と課題について検討を行ない、今後のオンデマンド型授業と授業のオンライン化の展開について考察を加えた。生徒の自由記述からは、大学教員による専門的な授業が生徒の興味関心に影響を及ぼし、思考を深めている様子が観察できた。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、本学では2020年前期 のほぼすべての授業を遠隔で行った。遠隔授業が長期にわたる 中で、長時間パソコン画面を見続けることによる健康不調を訴 える学生が出てきたため、学生の健康状態の現状を把握するこ とが必要であると考えた。前期終了後に保健福祉学部栄養学科 の全学年を対象として、遠隔授業受講に伴う健康状態を問うア ンケート調査を実施した。 その結果、不調を感じると答えた学生は、全体の７割に上っ ており、特に受講時間の長さから生じる眼や姿勢、運動不足に 関する訴えが多いことがわかった。適切な視聴環境を整えるよ う指導するとともに、教員側も授業の進め方を工夫するなどの 配慮が必要であると考えられた。今回の調査から明らかとなっ た身体的および精神的な不調の内容と、それらへの対応策につ いて検討を行った。

発達障害児の保護者支援の必要性が叫ばれている。本研究の目的は、オンライン会議システムを用いてグループワークを中心とした行動分析にもとづくペアレント・トレーニングを実施し、学習内容の知識の習得、抑うつ度、養育態度等への効果を検討することであった。参加者は、何らかの教育的ニーズのある小学校低学年の子どもの保護者 9 名であり、最終的には 6 名の保護者の資料が分析された。プログラム実施の前後での行動分析の知識に関する質問紙とベック抑うつ質問紙票の得点に対して符号付き順位和検定を行ったところ、５％水準でプログラムの有効性が示唆された。また、子どもの養育態度のプログラム参加前後の得点は、下位尺度「肯定的働きかけ」の上昇、「叱責」の低減において 10％の水準で有意傾向が検出された。さらに、最終アンケートから参加者が、学んだ知識を実際に利用していることやオンライン会議システムを通したプログラムの参加に肯定的な評価をおこなっていることが示された。以上のことから、今回実施した遠隔方式での保護者支援プログラムは、保護者に望ましい影響を与えたと考えられる。It is no exaggeration to say so much about the importance of supports for parents whose children have some special educational needs. The purpose of the study was carrying out a parent-training based on applied behavior analysis centering on group works by using an online meeting system. 9 parents were attended this program as subjects and their children were lower grade of elementary schools and have some education needs. Finally, the collected data from 6 parents were examined. Changes of scores of knowledge about applied behavior analysis and BDI-Ⅱbetween before attendance and after attendance of each parent score were examine statistically by using Wilcoxon signed-rank test. After the statistical testing, the changes of data of the two inquiries showed statistically significant difference at the P=0.05 level. Additionally, two subcategories of the scale of attitude of child-rearing, “approval treatment” and “reprimand”, were improved statistically significant tendency at the P=0.1 level. Judging from the date of the final questionnaire, the parents used knowledge learned from this parent-training and they evaluated the program of this study and the method of offered positively. As a result, the program which we carried out on this study by using an online meeting system was effective.

Distance education enables students to encounter others who are socially and culturally heterogeneous beyond the boundaries of the traditional classroom space. However, the advantages of distance education have not been fully utilized in the past. Based on this awareness of the problem, the "Local Study to Encourage Wide Area Communication" in Higashihiroshima City was implemented. In this study, we examine how the children received the cross-border distance education. Specifically, we analyzed the questionnaires of the children (2,288 students in the 3rd and 4th grades) who participated in the study. Considering the results, the following three points were derived. (1) Distance education enables children to focus on and observe through a screen what they cannot see and hear in their daily lives. (2) Distance education enables children to create new knowledge through discussions with children who do not usually interact with each other. (3) Distance education enables children to learn about towns that they do not usually visit., 広島大学大学院人間社会科学研究科からは「令和３年度研究科裁量経費・東広島市連携・広域交流型オンライン社会科地域学習支援事業」を交付いただいた。

ELNEC-J 高齢者カリキュラム看護師教育プログラム(以下，ELNEC-JG)は，インタラクティブな参加型の教育プログラムである．本研究の目的は，オンライン形式で実施したELNEC-JG(以下，オンラインプログラム)の研修評価をすることである．オンラインプログラムに参加した受講生23 名の研修後のアンケート結果を，対面形式で実施したELNEC-JGの既存のアンケート結果と比較した結果，両者では差がなく，一部のモジュールと研修全体の評価においては，対面形式よりもオンライン形式のほう高い評価であった．オンライン形式であってもインタラクションを工夫することで，インタラクティブな参加型の研修が実施可能であることが示唆された．, This study evaluated the End-of-Life Nursing Education Consortium-JapanGeriatric Program that was delivered online. The post-training questionnaire results of 23online participants were compared to previous questionnaire results that evaluated the sameprogram delivered face-to-face. Results indicated there was no difference between the two.Furthermore, the evaluation of some modules and the training as a whole was higher foronline learning than face-to-face. These results suggest that interactive and participatorytraining can be conducted online by devising interactive methods.

本学の深谷キャンパス2020年度精神看護学実習は、COVID-19感染症により、今まで臨地実習に使用していた病院・施設の感染防止対策による受け入れ困難から、臨地実習が相次いで中止となった。本学の既存のシステムとしてあったICT(Information and Communication Technology)ツールの一つであるMicrosoft Teams(以下Teams)を活用した、既存の臨地実習の質を確保し、学生の学びを妨げない2週間の遠隔教育による臨地実習(以下リモート実習)計画を早急に作成することが課題となった。リモート実習における大学側、そして受け入れ施設側の現状を残し、ニューノーマル時代を見据えた精神看護学実習を考え、ICTを活用した新たな試みとして考察した。リモート実習にて、精神看護学の学びを進めることにより、プログラムの意図した学びを自分自身に取り込む受動的変容、学生の自己理解から看護を考える能動的変容があった。学生の学びが受動的変容、能動的変容したことにより、教育の質の向上に寄与できたと考えられた。(著者抄録)

公衆衛生看護学実習(学校保健実習、地域保健実習)は保健師課程の学生が4年次に履修する科目であるが、2020年度はCOVID-19の影響で現場の状況から実習受け入れ困難となった施設もあり変更を余儀なくされた。学校保健実習は全日程リモート実習とし、児童の健康問題に関する課題学習、健康教育媒体作成、DVD視聴による学習で構成した。地域保健実習(市町村保健センター、保健所)は実習施設の状況により受け入れ日数に差が見られたが、不足する日数はリモート実習とし、5種類のテーマから実習地で体験できなかった内容を選択して提供した。実習の結果、保健師課程19名の学生全員が高い評価点で実習の単位認定を受け、リモート実習内容の妥当性が伺われた。さらに今後も臨地実習での体験不足の補完として活用できる可能性が示唆された。制限のある実習とコロナ禍で奮闘する保健師の姿は学生の意欲を刺激し、臨地に赴けることに感謝し、自主的・積極的な実習となった。(著者抄録)

新型コロナウイルス感染拡大によりオンライン化が進み、実習等の授業の弾力的な運用が認められるようになった。本論文では初めての体験であるオンライン化に向けて、臨床栄養学実習にて教員のチームで運営した(1)講義、(2)グループワーク、(3)調理実習のMicrosoft Teamsを用いた遠隔授業について報告をする。遠隔授業において学生の受信端末はパソコン、スマートフォンであり、使用されている割合がおよそ半分ずつであり、学生に会議の立ち上げ方や画面共有の方法を教えることにより活発なグループワークが行われた。また調理実習おいては、教材として動画を用いた予習・復習や規定献立の調理を行った。今回の経験より、配信・受信環境の整備、遠隔授業に関する技術の向上の必要性やチャット機能が学生と教員をつなぐ有意義な連絡ツールであることが示唆された。今後遠隔授業は大学だけでなく病院や施設などの現場ともつないで実施することにより、学習意欲の向上や進路選択への活用が期待できる。(著者抄録)

看護学科2年次後期の必修科目「高齢者看護学援助論」(2単位、30回開講)の授業は、新型コロナ感染症(Corona-Virus Disease-2019:以下COVID19)の拡大をうけ、ハイブリッド授業を設計した。終講試験の受験資格は、学内演習に出席しなくてもオンライン授業にすべて参加することを条件とした。結果は、すべての授業で9割以上の学生の参加が得られた。看護過程やアクティビティケアのオンライン発表会(同時双方向型授業)では、出席したすべての学生は、事前課題提出から当日のプレゼンテーションまで、主体的に参加したと考える。対面授業である演習については、十分な感染対策を配慮し実施した。対面授業も同様に、事前学習から当日の取り組み、事後レポートの提出まで非常に主体的であったと考える。今後、COVID19の影響は続くと推察されるが、授業内容や実施方法を十分に検討し、学生の学びを支援したい。ハイブリッド型授業の内容について報告した。(著者抄録)

実践能力を訓練する実習科目は、看護基礎教育において重要なカリキュラムである。2020年3月COVID-19の拡大により、全国的に臨床施設での臨地実習の多くが中止となった。A大学におけるリプロダクティブヘルス看護学実習では、COVID-19の影響を受けた場合に備えハイブリッド型実習を計画した。ハイブリッド型実習は、「臨地実習」「臨地実習+遠隔実習」「遠隔実習」の3つの方法とした。「遠隔実習」については、これまでの実習方法との異なる新たな計画を立案した。実習が掲げている実習目標や到達目標は極力変更しない実習計画とした。本報告は、ハイブリッド型実習となったリプロダクティブヘルス看護学実習のうち「遠隔実習」を取り上げ、その具体的な方法について検討したので報告する。(著者抄録)

目的:COVID-19の感染拡大によって、臨地実習が中止となり、急遽、学内実習とオンライン実習に変更となった。今後「新しい高齢者の看護学実習のスタイル」を検討するにあたり課題を明らかにすることにある。方法:実習スケジュールモデルの変更や学内実習の事前準備、実習施設との調整、実習環境に分けて検討を行った。結果:実習目標は達成されたが、なじみの環境で行うことの心地よさから、臨地実習への関心が低下したことや新たな人間関係づくりの課題が明らかとなった。結論:臨地実習に行けなかった学生が臨地で実習を行うための方策を検討することが急務となる。(著者抄録)

COVID-19感染拡大対策により、本学3年生の領域別看護学実習は臨地実習がすべて中止となり、学内実習・オンライン実習へ変更となった。そこで限られた条件で「できること」と「できないこと」を実習目標に照らし合わせ、実習内容の検討・修正を行った。学生が実習目標を達成し看護師と必要な対象理解を深めるため、学内実習におけるリフレクションを用いた演習及び臨床判断能力を養う工夫を講じた臨床判断能力を養う工夫を講じたロールプレイを実施した。学生の反応を提出された実習記録より抽出し、ロールプレイングとディスカッションとシミュレーションとディブリーフィングは、学生の変化を示す反応が得られた。臨地実習再開後においても、臨地での学びとこれらを組み合わせることでより高い教育効果が期待できるのではないだろうかと考える。(著者抄録)

Objective: Thoughtful human touch and acute tactile recognition are important nursing skills. In Japanese nursing education, first year lectures provide few opportunities for students to develop their sense of touch. Due to the COVID 19 pandemic, physical distancing requirements have caused educators to shi ft to distance learning, further reducing the exploration of touch. We developed and analyzed Touch Deeply a new educational method that can be used in classroom settings and through distance learning to inspire nursing students to explore their sense of touch and think deeply about the importance of touch in their work.Methods: This project started in 2019 developing a new tactile educational method using ordinary objects to guide first year students in classroom settings through a process of narrative inquiry. Bubble wrap was found to be a highly effective material for focusing students’ attention on their sense of touch. In distance learning sessions, sheets of ordinary paper became a useful alternative. Nursing students were guided through exercises u sing these materials combined with thought provoking questions.Results: The Touch Deeply method stimulated students to explore their use of their hands and become aware of their sensation of touch. Touching ordinary objects became an entry point for stu dents to discover their impulses, urges and tendencies, and for them to examine the dimensions and subtlety of their touch. Through distance learning, students discovered their fine acuity in touching paper, and they discussed their thoughts about touch in relation to human life and nursing care. Many students related their touch experiences to ideas about humanity and society.Discussion: Through Touch Deeply exercises, students noticed their sensations, expressed their feelings, and reflected upon their experiences in nursing. When instruction is limited to distance learning, the sense of the hand in nursing practice can atrophy. The embodiment of recognition through touching helped students link their personal experiences to educational content about ba sic humanity in nursing.Conclusion: Through the new Touch Deeply method, it is possible to stimulate students to reflect on the nature and importance of touch in nursing practice., 目的；21世紀の現在、日本の大学では視覚情報が主流の教育が行われている。学生は視覚以外の感覚を使用することが少ない。しかし私たち人間は、かなり高度な手とタッチの認識力を持っている。ここ数年、著者らは学生が周囲の物体に触れ、自分の感情に気づき、表現し、経験を反省し、そこから考え学ぶ教育方法を開発してきた。方法；身の回りの物体の中でも特にBubble Wrap（プチプチ）は人がそれに触れると、人に内在する「潰したいという衝動」を誘発する。 2019年、著者らはプチプチに触れたときの学生の衝動を出発点とする新たな触覚教育法を開発した。しかし2020年には新型コロナウイルス COVID-19の流行により、プチプチの準備や対面での語りかけが困難になった。そこでCOVID-19禍のもとでの遠隔教育という新たな状況下でも、学生が問題なく入手できる代替物体として、一枚の紙に焦点を当て、紙に触れて感じ考える教育方法を開発した。結果；2019年に、プチプチに触れた学生は、その形状と触感に強く反応し、自己の衝動を意識化できた。さらにその気づきを出発点として、様々な質問を投げかけることで、人や社会への関心を拡げた。他方、2020年、一枚の紙に触れた学生は、当初は平らな紙に反応するように見えなかった。紙はプチプチよりも指先への刺激が少ないからである。しかし紙を折り、曲げ、微細な段差を作るなどする中で、学生は自己の指先の鋭敏さに気づき、微細な段差と自己の経験を重ね合わせ、COVID-19 のもとでの自分の生活環境変化も考察し始めた。結論；COVID-19禍の下で大学教育の主流はオンラインに移行し、視覚的な情報がますます重視される一方で、触覚など手の感覚に注意が向けられることは少ない。しかし、本試行で開発した指先のタッチ、触覚を活用する方法は、オンラインでも有効なことが示された。, 実践報告 = Report

報告, Reports, 新型コロナウイルス感染症の世界的拡大に伴い感染の蔓延防止の観点から、教育方法は対面から遠隔へと変化した。その結果、情報通信技術の活用が急速に進み、2020 年は教育現場にとってパラダイムシフトを余儀なくされた年になったといえよう。 本学母性看護学領域では、教育手法が対面から遠隔に変化しても、学生の学びの質を保証すること、学生が能動的な学修を通し学士力を身につけられることを企図し、様々に工夫をこらした教育を実践してきた。その主たる取り組みが視聴覚教材を活用した教育と双方向型教育である。学生に好評であった視聴覚教材は、実習施設の看護師と教員が共に監修したものであった。双方向型遠隔教育で学生に好評であったことは、チャット機能を用いた同時間帯の質問に対する返答や、Zoom のブレイクアウトルームを活用した少人数によるディスカッションであった。

2022年に向けた看護基礎教育のカリキュラムの構築に向けて、地域包括ケアを担うこれからの看護職に求められる能力が習得できるよう、ICTの活用による遠隔実習を構築した。遠隔と臨地での実習を統合して授業設計し、学習目標・教育内容・評価方法の3要素を含むインストラクショナル・デザインとした。今回の在宅看護領域の遠隔実習の試みにより、ICTを活用した看護教育の新たな可能性を見出す機会となった。今後の実習におけるICTの活用の具体例として⒜繰り返し視聴が可能なオリエンテーション資料の作成と配信、⒝いつでも視聴可能な10分程度の教材の作成と配信、⒞遠隔によるカンファレンスの実施などが効果的であると考える。そのための課題として施設でのWi-Fi環境の整備やプライバシー保持のためのルール作り、指導者や学生の情報リテラシー教育が必要となる。

学童保育の質的向上には学童保育指導員養成・研修の質的向上が必要である。そのための方策として、大学にお ける学童保育指導員養成を行うための養成教育の内容や方法を明らかにすることが研究の目的であり、本論文では海外 の先進事例としてニュージーランドのオープン・ポリテクニックにおける指導員養成課程を検討した。その結果、内容 としては①子ども中心の学童保育実践力、②コミュニケーション能力、③行動ガイダンス力、④安全マネジメント力の 育成が重視されていること、方法としては通信教育の中でオン・ジョブ・トレーニングによる「実習」が位置づけられ、 理論と実践の往還ができる学習方法が行われていること等が明らかとなった。そして、2019 年度にこの養成課程が終 了した大きな要因に資格制度と結びついていなかったことや現場の多様性に対応していなかったことがあること等を指摘した。

統計学は現実世界を数字を介して記述する実践的な科学であるが、日本ではこれまで統計学の専門家が少なく、公衆衛生学など周辺分野の専門家が、統計学の教育を担うことが多かった。筆者もそのような周辺分野の専門家として、この数年来、看護大学で統計学を教えて来た。しかし2020年のCOVID-19禍により、突然にオンラインという限定された環境で統計学を教えざるを得なくなった。COVID-19禍は多くの分野で、これまでの価値観の転換を引き起こしている。このCOVID-19禍の状況下で、筆者もより分かりやすく本質的な統計学の教え方／学び方を求めて苦闘した。その結果、概念の身体化やナラティブなど、生活世界の中に統計学の概念を位置付ける教え方／学び方が大切だと分かった。COVID-19禍の現在、日本ではデータサイエンスやAI（人工知能）ブームが加速しつつあるが、統計学の人間的な本質を見失ってはならない。, Statistics is a practical science that describes the real world through numbers, but in Japan there have been a limited number of experts in statistics so far, and experts in peripheral fields are responsible for the education of statistics. As an expert in one of such peripheral fields (health promotion), I have been teaching statistics for the past few years in a nursing college. The 2020 COVID-19 pandemic, however, forced me to teach statistics in a very limited online environment. COVID-19 pandemic is causing a shift in values in many areas. I also struggled under this COVID-19 situation to find a more meaningful and essential way of teaching/learning statistics. As a result, it was found that it is important to ground concepts of statistics in our real living world, such as embodiment and narrative expression of statistical concepts. Under such circumstances, the data science and AI (artificial intelligence) boom is accelerating in Japan, but we must not lose sight of the human nature of statistics., 報告

本研究では、同一地域内の異なる規模の学校間を結ぶ遠隔協同学習が、児童・生徒の学びに与える影響について、実践を通して検証するものである。実践の結果、小規模校の抱える生徒の課題に対し、生徒の多様な考え方を引き出す効果があることを確認した。また、複数の学校が協同授業を行うことで、生徒の学びの多様性が生まれることがわかった。最後に、遠隔協同授業の授業設計、教室環境を開発することの成果と課題を明らかにした。

令和2年、前年の末に中国武漢で確認された新型コロナウイルスによる感染症が世界的に猛威を振い、以来、社会・経済のあらゆる面において甚大な影響を与えている。公教育においてもそれは例外ではなく、教育行政をはじめ各学校においても、その運営自体にも大きな支障をきたした。ただ、そうした出来事を単に「災厄」としてのみ捉えるのではなく、発展に向けた一つの糧としていかに有効に位置付けてゆくかが、今後（ポストコロナ）の課題となる。このような視点から本稿では、コロナ対策として緊急的に展開された「遠隔授業」の実態に着目し、教育行政、小学校、中学校、大学におけるこの間の具体的な動きと、そこから見える可能性について検討を行い、今後の考察に向けた端緒とする。

研究ノート 大阪女学院大学紀要第17号, 知識情報のデジタル化は、図書館サービスのあり方に影響を与えている。情報源のデジタル化からサービスのデジタル化に至る過程で図書館の提供する非来館型サービスには、 技術的手法に留まらずサービスの質的転換が求められている。情報リテラシー科目において教員・図書館司書と各学生が論文作成過程のリアルタイム情報を共有し、個々の学修文 脈に直接寄り添う図書館サービスのあり方を検討する。ビデオカンファレンスシステムに よる図書館の個別レファレンスをLMS上に開設し学修支援にあたった。図書館司書のレファレンス記録および学生のサービス評価から、個々の学修文脈に入りサービスを行うエ ンベディッドライブラリアンの学修支援モデルを提案する。, The digitization of knowledge information is affecting the way library services should be. In the process from the digitization of information sources to the digitization of services, non-visiting services provided by libraries are required to provide not only technical methods but also qualitative services. Therefore, in the information literacy course, faculty members / librarians and each student will share real-time information of writing process to examine the user-oriented library service considering individual learning context. An individual reference for the library was set up on the LMS using a video conference system to support learning. Based on the librarian's reference records and student service evaluations, we propose a learning support model for embedded librarians who provide services considering individual learning contexts.

新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から，遠隔授業を本格的に実施することになった。共栄大学では，遠隔授業をスムーズに導入し，教員が円滑に遠隔授業を実施できることを目的に，学長の指示により「遠隔授業支援チーム」が発足した。遠隔授業支援チームでは，大学としての遠隔授業についての大枠の取り決め，PC 操作が得意ではない教員でも遠隔授業を実施できるマニュアル及び動画の作成，教員からの問い合わせに対応するサポート体制の3 点を重点的に実施し，大きな混乱なく円滑に遠隔授業を実施することができた。遠隔授業は，「課題が多い」や「勉強のペースがつかみにくい」などの問題がある一方，「自分のペースで学習できる」，「自宅で学習できる」ことをメリットだと思っている学生が多数いることも確認された。

病弱教育における遠隔教育についての実践を生理型・病理診断によって分類した。その結果，近年発展著しいネットワーク環境やICT 機器を用いた遠隔教育システムを構築し，児童生徒の病気の実態に応じて利用することは，学習保障並びに心理的な安定の充実に寄与することが示唆された。今後は，ICT・ネットワーク環境の整備による遠隔教育の実施は，易感染状態の欠席時の支援，病気の高校生への教育の拡充，感染症流行時への対応などとして，現代的な病弱教育の専門性を支える一端を担うものとして考えられ，さらなる実践の蓄積が必要であろう。また，新しい機器の導入などのハード面の充実に限らず，それを実際に使用する教職員の技術向上などのソフト面の充実も今後の課題として考えられた。

日本の約20倍という広大な国土を持つオーストラリアでは，遠隔地域に居住し，一般の学校には就学が困難な子どもが一定数存在する。そのような物理的「距離」の壁を克服し，学校教育の機会を保障するために，同国で100年以上も前に設置されたのが，遠隔教育学校である。郵便，短波ラジオ，電話，インターネットなど，時代を追うごとに通信手段は刷新され，かつ，その対象も，遠隔地域に住む子ども達のみならず，医学的理由，学習困難，多様なライフスタイル，不登校や退学等，さまざまな状態にある子ども達へとその範囲を拡大してきた。しかし，その根底には一貫して，なんらかの理由で「孤立」する児童生徒の教育機会の保障・均等化，およびその質的向上といった，学校教育における「社会的公正」の実現という使命があった。本稿では，遠隔教育学校の展開を文献資料と現地調査で得た情報から整理し，その役割の変遷を明らかにする。また，それにより近年，遠隔教育学校が直面する課題についても検討したい。, Australia has a vast land area about 20 times that of Japan, and a certain number of children living in remote and very remote areas inside of the country and not having access to local schools due to the geographic isolations. In order to overcome such physical 'distance' obstacles and ensure the opportunities for school education for every student, the system of distance education was established more than 100 years ago at around the same time that the Federal Government was set up in the country. Communication methods in distance education such as postal, radio, telephone, and the Internet have been renewed with each passing era, and the target students have been extended not only for children living in remote areas but also for medical reasons, learning difficulties, diverse lifestyles and so on. In other words, diversification of learners has progressed with the times. However, the schools of distance education have always had a mission to achieve "social justice" in school education, through ensuring and equalizing educational opportunities for pupils who are geographically and socially "isolated" for some reasons and improving their quality. In this paper, we would like to consider the development of the schools of distance education through the literature review and information obtained through our field surveys conducted in 2018, and make clear the issues facing the schools of distance education in recent years especially due to the diversification of students.

各学校では、通学をして教育を受ける制度以外に、訪問教育や通信による教育などが実施されている。また、平成27年度からは、遠隔教育も可能になった。しかし、この制度は、高等学校及び特別支援学校高等部のみに限定されており、一部は文部科学大臣に申請をして認められれば可能になるなどの条件がある。 そこで、通学による教育以外の方法について総合的に整理し、義務教育段階での課題等も踏まえながら、今後の教育の在り方について考察をした。

In 2008, Japan High Degree of Information and Communication Network and Social Strategy\nHeadquarter(IT Strategy Headquarter) pointed out the following : internet technology is an effective way to promote distance education. Currently, as one of Japan's institutions of high distance education,the Open University of Japan provides college education opportunities for about 85,000 members of society every year. In 1999, The China Ministry of Education put forward in an Action Plan for the Revitalition of Education in 21st Centry that stated the following : distance education is the main means to construct a lifelong learning society. China Central Radio and Television University carries out distance education to the society.This paper is based on charting the development history of distance education in China and Japan, and pursues the effect which the Open University of Japan and the Central Radio and Television university of China have made in distance education practices : Meanwhile，it makes a further discussion on the project of the distance education in China and Japan.

タブレット端末を用いたバーチャルスライド(VS)による病理症例検討について検討した。全ての端末でVSの同期表示と操作を確認した。操作性に関しては、Surface RTではノートPCと同様の操作感で行うことができた。iPadについてはPuffinプラウザを使ってのVS操作が可能であったが、拡大縮小、視野移動をスムーズに行うことが難しく、操作性に欠けた。タブレット端末特有の2本の指で画面を押さえながら間隔を広げる動作で画面を大きくすることができるので見やすく、PCモニターのVS画像と変わらない画質で見ることができた。音声については、Surface RTとノートPCとの間で会話が可能であった。iPadでは会話は聞けたが、2〜3秒ほどのタイムラグが生じ、さらにカメラマイクが認織せず、iPad側からの発言が行えなかった。現状のシステムでのVSによる症例検討は不十分であった。

本稿は平成24年度幼児保育学科のプレカレッジの専門分野の取組について紹介する。取組全体の概要及び基礎分野の取組については『入学前教育の取組と成果（基礎分野編）2012』を参照されたい。幼児保育学科の入学前教育の専門分野は「保育」「器楽」「声楽」「造形」「環境」で構成されている。全体としては、プレカレッジサイトを通じてのネットによる遠隔教育であるが、実技指導を伴う「器楽」と「声楽」は2回本学で行われるスクーリングの中核を占めている。

【目的】スリランカとの遠隔教育において, 体位変換の看護技術に対する学生による授業評価の内容を考察し, 授業における問題点や課題を明らかにする. 【方法】Skypeを用いてA 大学と接続し, 体位変換の授業を3回で1シリーズとして実施した. 授業終了後, 学生が授業評価および技術評価を行った. 【結果】授業評価(5段階評定) では,????あなたが今まで経験した他の国際遠隔授業と比べて,日本からの画像や音声は全体的には同じようなクオリティであった.」,????講師の言語や音声は,聞きとりやすかった.」以外は,全体の平均が4以上の高い評点であった.また,画像の鮮明さは,各授業で差があった.技術評価(3段階評価)では,すべての手順において2以上であった. 【結語】途上国との遠隔授業では, インターネット通信の状態が不安定で,安定した映像や音声の提供が難しいが,Skypeでも学生が授業に対しての興味や満足感を得られることがわかった.

2009年迄に発表された看護師2年課程通信制に関する文献をまとめ、現在の通信制の課題を明らかにした。「看護」「2年通信制」をキーワードに日本看護協会の最新看護索引Web看護文献データベース、「J-DreamII」科学技術文献検索システムやCiNiiで検索を行った。文献が少なかったため、該当した文献に記載さされた参考文献からも看護師2年通信制を研究対象にした論文の検索を行った。2003年から2009年迄の28件の文献が該当した。通信制が始まった2004年以降に発表された文献は18件であった。課題は、学生側の課題、学習システムの課題、学習環境の課題、学生支援の課題、調査の課題があった。これらの課題への対策として、通信制養成校が中心となって行うべき対策、通信制独自の教材の開発や、時代に合った連絡ツールの開発やホームページの活用といった学生を取り巻く環境の改善、学生援助の指針などの行政のガイドラインの明確化の3点があることが考えられた。

通信制大学の便益効果に関する認識について，通学制の大学卒業者を対象に調査を実施し，プロビットモデルによる検証を行った．その結果，（a）郵便物，インターネットによる講義の学習効果があると考えるほど，通信制大学の便益効果への期待が高くなること，（b）大学卒業により得た便益効果は，通信制大学の便益効果に対する認識へ影響すること，が示唆された．

研究成果の概要 (和文) : 大学における遠隔講義において教員が不在となる遠隔教室に参加する学生のモチベーション維持が課題となっている.このためオープンソース授業支援システムのSakai CLEと連係して利用できるWebベースのシステムを開発した.このシステムにより教員は遠隔教室を含むすべての教室に参加する学生に関し,氏名,将来の進路,興味領域,クラブなどを手元のPCで確認できる.教員はこの学生情報を参照し講義のトピックスに関連した学生を随時指名することができ,アクティブラーニング支援ツールとしての有用性を確認した., 研究成果の概要 (英文) : In distance education, students in a remote classroom tend not to sustain their motivation, mainly because of a lack of intensity due to non-physical presence of a lecturer. To address this issue, Web based tools were developed with Open Source Sakai CLE. On the teacher's PC, this system can display not only the student's name but also the student's attributes. future career, interest, club, and etc. Then, the teacher by name can call on the appropriate student whose attribute is related to the topics of the lecture.

近年,遠隔教育の実践が再評価され,進展を見せつつある。本稿では,その背景と基本的な視点,本特集号の編成の意図を説明した。

ショートレター, 通信制大学の大学規模（学生数）を規定する要因について，最小二乗法により実証分析を行った．その結果，試験会場，スクーリング会場，取得可能な教員免許の種類の多さは，各通信制大学における大学規模へ影響を与えることが示された．また，e ラーニング実施の影響は小さく，初年度学費の影響はほとんどなかった．分析時の問題としては，通信制大学に関する公表データが統一されておらず，欠損値が多い点があげられる．

通信制の高等教育機関の在学生は、この20年ほどで約2倍の伸びを示している。その一方、農学・農業分野には、通信制の学生数データは現れてこない。このことは「21世紀は知識基盤社会の時代(中央教育審議会 2005)」といった背景を考えれば、必ずしも社会ニーズを反映した状況ではなないと思われる。農学系分野における継続高等教育と遠隔教育の受容性を明らかにするために、農学系大学・高等学校を経営する酪農学園が携わっていた通信制教育の変遷を辿る。また同学園が関わってきた農業分野における地域との相互の関係性にも着目する。本稿ではこれらの前提に基づいて継続高等教育のニーズに関する調査分析を行い、農学系大学が担うべき継続高等教育を遠隔教育の視点から展望するものである。