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【目的】成人看護学実習Ⅰにおける学生の学びを明らかにし，今後の実習指導の示唆を得る。【方法】レポートから学生が実施した援助と学生の学びを抽出した。学生の学びは記録単位として集計し，最も多かった退院指導について質的に分析した。【結果】退院指導の学びの記録単位は全体の4割を占め，その内容は【日常生活を中心に身体・心理・社会的側面の情報を踏まえることの意義】，【自己管理への意識を高められるようなかかわり方の必要性】，【多職種と連携して継続的に支援する必要性】の3つのカテゴリーとなった。一方で，早期離床，疼痛緩和，術前の合併症予防指導の記録単位は少なかった。【結論】レポートの記述内容には偏りがあった。回復期に重要な看護として退院指導はよく学べていた。早期離床の支援や疼痛緩和など，学生にとって実施が困難な看護援助に対する指導や，入院前からの治療・ケアの延長線上に回復期があることを強調した指導が必要と考えられた。

本研究の目的は、Ａ地区でリンパ浮腫の勉強会に参加している看護師を対象に、リンパ浮腫患者に対するリンパ浮腫の退院指導や実施しているケア、困難感を調査する。その結果をもとに、Ａ地区の看護師に必要とする教育内容を明らかにすることを目的とする。調査方法はアンケート調査とし、分析は単純集計とした。質問内容はリンパ浮腫患者の症状や患者に対するケアなどを問う選択回答式質問９項目、自由記載２項目からなる。結果は、リンパ浮腫患者の発症部位は上肢と下肢が最も多く、病期Ⅱ期で来院する患者が多かった。看護師全てが観察を実施していたが、リンパ浮腫の早期発見につながる測定やスキンケアの実施は少なかった。退院指導やケアに困っている看護師が多く、その要因として指導内容の知識だけでなく短期間に実施する患者の準備ができていない状況で実施することの困難さがあった。リンパ浮腫専門家は多いが、Ａ地区すべてが多いかは不明である。しかし、その専門家である医師に相談できないことも生じていた。看護師が受けたい教育として治療に関する知識や評価方法など技術に対する内容が多かった。「指導」や「予防方法」、「スキンケア」は最も少ないが勉強会の内容には必要であると考える。

A病棟(消化器外科・内科混合病棟)のスタッフを対象とし、退院を見据えたストーマケア指導の定着と、退院時指導の実践能力向上や不安軽減を図る目的で、状況設定シミュレーションを平成29年と30年に実施した。シミュレーションを行うにあたりチェックリストを作成し、「服装」「皮膚トラブル」「旅行・外出」「装具発注方法」「災害時の備え」「ゴミ処理方法」「スキンケア外来受診方法」の7項目について正しく指導できているかを2段階(できている1点、できていない0点)、合計0〜7点で評価するようにした。平成29年に実施したシミュレーションのチェック結果は平均3.89点で、平成30年は5.00点となり平均1.11点上昇した。各年のシミュレーション後にスタッフアンケートを行い、「今後退院指導を実践できるか否か」を尋ねたところ、「できる」と回答した割合は平成29年が89%、30年が100%であった。

京都府立医科大学附属病院A6病舎, 京都府立医科大学附属病院B8病舎, 京都府立医科大学附属病院緩和ケア病棟, 京都府立医科大学大学院医学研究科形成外科学

当病棟は小児等在宅医療連携拠点モデル事業における拠点病院として，平成25年度より小児患者を受け入れる訪問看護ステーションとの連携を深めてきた．その取り組みとして，病棟看護師と訪問看護師間の在宅移行に向けた情報共有の機会を増やす方法を検討してきた．今回，病棟看護師から訪問看護師への情報提供方法について評価し，患児と家族への退院支援のための連携の在り方を考察することを目的に，訪問看護師を対象に自記式質問紙調査を行った．KJ法を用いた分析の結果，『サマリーの内容』，『在宅看護で困ったこと』，『情報提供の機会の周知』，『効果的な情報提供』， 『情報提供の多様性』の5カテゴリーが抽出できた．さらに構造化により『サマリーの内容』には『在宅看護で困ったこと』が影響しており，『情報提供の機会の周知』には新たに加えた方法の目的が正しく伝わっていない可能性が考えられた．訪問看護師による『在宅看護で困ったこと』の内容は，病棟看護師が家族への退院指導を行なううえで，有益となる情報が含まれており，病棟看護師と訪問看護師が密な情報共有ができるシステムを構築することで，双方のケアの質が向上する可能性があると考える．, 保健学研究, 29, pp.43-49; 2017

回復期リハビリテーション病棟から在宅移行後１年以内のブローカ失語症者の介護者36名を対象として, 看護師による退院時の言葉に障害のある人への対応の指導の有無と, 在宅移行後の言葉の障害への対応の実際を自記式調査票で調査した. 退院時に言葉の障害に対する指導を受けた11名は, 指導を受けていない25名に比べ ｢ご本人が話す時は,言葉以外に身振り手振りや絵, 文字を使用してもらう｣ (p＝0.002 Wilcoxon 順位和検定) など失語症者に特有の対応方法を実施していた. このことから, 看護師が退院指導で失語タイプに適した代替手段を提供することで介護者は退院後の在宅生活でも適切に対応する可能性が示唆された., To assess the differences in the instructions provided at the time of discharge by nurses working in recovery phase rehabilitation wards, we distributed a self-administered questionnaire to 36 caregivers caring for patients with Broca's aphasia who were within a year after transitioning to home care. In comparison to 25 people who did not receive any instruction for speech disorders at the time of discharge, significantly high values in the peculiar countermeasure were found for 11 respondents who received instructions including : 〝When the patient speaks, encourage the patient to use body and hand gestures, pictures and characters in addition to words”(p＝0.002, Wilcoxon signed-rank test). These results suggested that the family care giver can improve both the patient outcome and their own efficacy by being provided with sufficient instructions by nurses.

本研究の目的は，食道がん術後の患者が退院後の生活で困っていること，その対処方法を明らかにすることである。研究参加へ同意が得られた13名の外来通院中の患者を対象に聞き取り調査を実施した。結果，対象者全員に「つかえ感」という症状が，入院中から退院後まで継続していることがわかった。患者は，体験を通して摂取方法に個々の工夫を加えていた。今回の調査により，入院中の指導で必要とされる事柄が明らかになった。, Article, 信州大学医学部附属病院看護研究集録 40(1): 70-73(2012)

本研究の目的は,進行がん患者の療養の場の選択の意思決定に影響を及ぼす患者・家族の要因を明らかにすることである.A病院地域連携室退院調整看護師が行った進行がん患者・家族の面談においての療養の場の意思決定に関係する会話記録を,質的帰納的に分析した.療養の場の選択の意思決定に影響を及ぼす要因として,【退院について納得し気持ちの切り換えができるかどうか】【自分らしい生活を大切にしたいという思い】【病院を療養の場の選択肢とするかどうか】【在宅資源利用についての思い】【不安】の5カテゴリーが抽出された.患者・家族,医療者は当初退院に対して考えや気持ちのズレがあったが,相談の過程において悩みながら歩み寄りすり合わせを行い,療養の場の選択の意思決定に至っていた.(著者抄録)

背景 厚生労働省は、平成15年にまとめた「医療提供体制の改革のビジョン」の中で、医療機関の機能分化・連携の推進と地域医療の確保を掲げ、在院日数の短縮、早期の在宅療養移行に一層の拍車を懸けてきた。その結果、医療施設では、患者、家族への入院中からの療養指導、退院時調整や支援の必要性が高まりそのための体制化や取り組みが進行している。しかし、退院支援システムやその内容が適切に実施され、効果が維持・継続されているかについては、現在、十分に確認、検証されていない。そこで、A県内の現状を把握するための調査を行った。 目的 A県内の医療施設における退院支援と連携の実際、それを支える病棟の退院への取り組みの現状を把握し、看護師の退院調整業務に果たす役割と業務を検討する。方法 1 )対象：A県内有床医療施設の内、調査に協力、同意を得られた施設の看護部長25名および該当病棟の看護管理者107名を対象とした。 2 )期間：平成20年1月～2 月 3 )調査方法：オリジナルな質問紙を使用した無記名、自己記入式質問調査。回答は多肢選択式、一部記述式で行った。研究協力について同意書の得られた施設への調査紙の配布、回収は郵送法により実施した。調査紙の内容；看護部長；①施設の概要、②退院調整・支援の体制および状況、③退院調整・支援の時期、④連携の実際、⑤退院調整、連携上の課題を内容とする14項目で構成。病棟管理者；①病棟の概要、②退院調整の実施状況、③退院指導の実施状況を内容とする9項目で構成。 4)分析：単純記述統計による2006年度在院日数90日以内， 91日以上の施設および病棟別比較により検討した。 5 )倫理的配慮：臨床研究における倫理的指針(厚生労働省、平成16年改訂)に基づき計画し、国立病院機構滋賀病院倫理委員会の承認を得た。 結果 有効回答数(率)：施設看護部長23名(92%)。病棟看護管理者89人(83.2%)。施設数では，平均在院日数90日以内が18ヵ所， 91日以上が5ヵ所であった。2006年度退院調整件数は90日以内で平均551(±825)件、91日以上で平均62(±71)件であった。退院調整部門の設置は11施設、退院調整体制を有するのは20施設であった。退院調整部門の有る施設では、看護師とMSWを平均2名配置し、役割分担も有りと回答していた。退院調整のためのガイドラインを備えているのは、2類型合わせて10施設、40%であった。地域との連携・参加は90日以内では、「時々実施」 も含め80～90% の高い割合で回答されていた。退院指導を実施している病棟は、30%弱で、一部の患者に実施しているのは60～70%であった。全患者に実施していない理由は、退院指導を必要としない患者がいる53%、必要性は感じるが時間がない20%などであった。退院指導の評価は14～32%、退院後の状態把握の実施は28～36% の実施であった。 結論 A県内の回答施設の内、80～90% は退院調整を実施し、調整部門の有る施設では看護師とMSWを配置していた。地域連携への努力をしているが、60%の施設はガイドラインを備えていない、情報伝達が不十分など調整上の課題が明らかになった。また、病棟では、退院調整の把握方法および退院調整開始時期は施設により差があり、全患者への退院指導の実施、退院指導の評価は低い割合である傾向が明らかになった。

自分たちの行った退院指導が患者の退院後の生活にどのように活かされているのか,退院後の外来受診時にアンケートでの実態調査を行い,検討した。対象は今回調査対象となった病棟に入院し,調査期間内に冠動脈バイパス術または弁置換術を受けた患者全10名である。その結果,根拠の理解がなくても行動化ができていたり,根拠の理解があっても必要性を感じていなかった為に行動化できていないことがあるということがわかった。「行動化できる」指導を行うための要因として,1)年齢 2)指導日数 3)キーパーソン 4)個別性 が挙げられた。今後,患者が退院後に,これまでの生活を修正し,再発のないように注意するには,入院後早期から退院を視野に入れたケアが提供できるか考え関わっていく必要がある。

医療福祉支援センターと連携をとった25ケースを中心に,退院指導の有効性に関する検討を行った。その結果,以下の事が明らかになった。1)退院指導の内容・時期・方法等は,ほぼ全員が適切であったと評価していた。2)退院時における不安の上位項目は,病気の状態,病状の観察法,救急時対処法,成長発達等で,必ずしも指導が効果的でない項目を認めた。3)退院時の不安と困難な項目と有意な関連性を示したのは,食事(p

退院調整における看護師の役割,及び退院調整部門設置の現状について,8総合病院の看護部長並びに看護師長各1名,計16名に面接を行った.その結果,退院調整部門を設置している病院はなく,看護師が退院指導における中心的な役割を担っていた.看護指導の内容として,「患者の意思決定への支援と問題の明確化」「問題解決へのコーディネート」「在宅療養に向けての技術指導」が挙げられた.しかし,こうした支援の内容は,看護師の知識・技術の程度に影響される可能性もあることから,退院調整看護師や退院調節部門の導入・設置の必要性が示唆された

本研究は, 1996年から2000年までの5年間に,看護師によって高齢者を対象に書かれた48編の文献をもとに,退院指導内容を分析した.その結果,退院指導内容の項目として462項目が抽出されたが,論文あたりの指導項目数は前3年間では平均6.7～7.7項目であった.それに対し,最近の1999年と2000年の2年間では論文あたり平均10.2項目と増加していた.これらの項目を,ゴードンの機能的健康パターン類型学の11項目で検討すると,精神的側面に比べ,身体的側面からの項目が多かった.さらに,ゴードンの機能的健康パターンに当てはまらなかった項目は「患者周囲の環境への確認と支援」「サービス提供と支援体制」「社会資源の活用方法」「状況把握」「連携」のカテゴリーに分類された.身体的側面に関する項目は,主に管理方法や具体的介助方法,その工夫についての指導であった.一方精神的側面に関する指導項目は,その人の価値を認め本人が充実した生活を送れるような内容が代表的なものであった.これらも,1999年2000年の論文に多く含まれていた.これらの分析から,看護師によって書かれた高齢者への退院指導内容は,特に介護保険導入が目前となった1999年以降,多岐にわたり書かれ,また,実際これらのガイダンスに基づき指導が細部にわたりつつあることが示唆された., We analyzed the content in discharge guidance for the elderly persons which appeared in the 48 literatures written by nurses during 1996 and 2000. In the guidance, 462 items were totally extracted with a tendency that more items were described in 1999 and 2000 than the preceding 3 years. When categorized based on the Gordon's functional health theory consisting of 11 items, physiological items were extracted more frequently than mental items in this study. In addition, there were several items which were not included in the Gordon's theory. These were confirmation and support of the patient's environment, servicing and support system effective method for the society resources, grasp of situation, and cooperation. As for physical items, the guidance on management practice, concrete assistance methods and their improvement were described. Whereas, the recognition of dignity of human beings to spend the fruitful life was described as a representative mental guidance which were more frequently appeared in the recent 2 years (1999 and 2000). These findings suggest that various items covering the mental, physical and other bou ndary are included in the guidance and the nurses actually support the elderly persons bas ed on the guidance.

人工股関節全置換術患者の退院指導は,患者が一生つきあうものとして,生活における正しい知識と行動を身につけ,再手術のリスクを低下させるうえで重要であり,看護婦の関わりが大きい。効率的かつ効果的な退院指導のために,私たちはクリティカルパスの有用性に着眼し,人工股関節全置換術患者におけるクリティカルパスの有用性の確認,患者・家族の退院準備の意識づけと教育の強化を目的に,活用を試みた。今回はクリティカルパス活用前と活用後の2症例の経過報告とした。結果は,チェックリストとしてのクリティカルパスを活用したことで,看護婦もより一層適確な看護介入が進められ,在院日数は短縮し,患者は不安なく退院することができた。退院指導にクリティカルパスを導入したことは,退院準備の意識づけと患者教育に有効であった。, Article, 信州大学医学部附属病院看護研究集録 28(1): 206-211(1999)