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本研究は,ミドル・アップダウン・マネジメントの手法を学校組織に位置付けることで,教員のアイデア創造の活性化を図ることを目指した。学力向上部を改編することで組織化を図り,そこで生み出されるアイデアをSECIモデルにより分析を行った。アイデアを活性化させるには,所属校において「意図」「自律性」「集う時間の確保」が要因となり,初期段階でミドルリーダーが学校で育つには周囲の協力と成果の実感が必要となること,ミドル・アップダウン・マネジメントを実現させていくには教員の「巻き込み」が重要であることが,学力向上部の観察と教員へのインタビューから確認された。

本稿は，今号の特集および佐渡でのオンラインヒアリングの背景となる，我々研究チームのこれからの研究構想について，問題意識，課題設定に加え，これからの具体的な研究方針も含めてまとめたものである。キャリア創生研究会が発足して5年が経過する中で我々の中に芽生えてきた，学問分野の交流を基盤とした学際的な教育手法への研究関心と，2019年末に突如として発生したCOVID-19の影響を受けて教育現場において生じてきた，協同・対面型の学習とpersonal・非対面型のe-learningとを併用した効果的な教育手法開発への要請は，我々研究チームを，学習者と地域社会との「共創」的教育手法の開発という，新たな研究構想の着想へと至らしめた。本ジャーナルが今回設定した「人口減少・超高齢社会における地域医療と人材育成」をテーマとする特集は，本研究構想の最初の一歩となる。

application/pdf, 日本には，歴史的な激動を乗り越えて継続してきた多くの企業がある。西暦578年に創業した金剛組（現在は高松コンストラクショングループ傘下）は，現代でも宮大工の職人を抱え，寺社仏閣の特殊な建築物のメンテナンスを行っている。飛鳥時代に創業し，四天王寺を建設した世界最古の組織体という物語性が，金剛組の伝統を支えている。創業500年（室町時代の創業）の虎屋は，不器用なまでの実直さで，和菓子作りに取り組んできたという物語性が，現代にも引き継がれている。このような物語性が，社会の共感を生み，持続可能な経営を可能にしている。本稿では，共感と持続性という概念に知識創造経営のSECI モデルを融合させて，進化する長寿企業経営の根幹について論述していく。明治維新，第2 次世界大戦，バブル経済などの荒波を乗り越えられた企業の持続性と社会性を考察したい。本稿における長寿企業の概念は，創業から100年以上持続している組織体である。

研究ノート(Research Note), 本稿は、日本の伝統的宿泊形態である旅館が衰退している状況の中、33年間「おもてなし日本一」に選ばれ続けている老舗旅館加賀屋のサービスの原点を探究するため、事例とインタビュー調査をもちいて検証したものである。本稿では客室係に焦点をあて、野中郁次郎(1995)のSECIモデルを使い、見えない技術や知識が組織内で伝承されている仕組みを考察した。その結果、加賀屋は創業以来の経営理念である人間重視の経営を基盤にして教育を重視した経営を行い、さらに教育を表出化できる加賀屋独自の人材教育と企業システムがあり、SECIモデルの「暗黙知」から「形式知」の好循環スパイラルが組織内にあることが明らかになった。

本論文は、浜松に本社を置くヤマハ株式会社(以下ヤマハ)を事例に取上げ、世界の演奏家認められる楽器を作るためにアーティストと協働する活動「アーティスト・リレション(AR)」に焦点を当て、音楽家が求めるの表現(暗黙知)を如何にして楽器として表出(形式知化)していくのか、そのナレッジ・マネメント(SECIモデル)と楽器作りの関係を中心にヤマハのAR活動の実際を明らかにすること目指した。更に、世界中の音楽家との関係性を築くことで「情報交流人口」を拡大させ、楽器産業中心とした音楽文化創造都市浜松をアピールする楽器企業の存在が、Global Talent Magnet として機能おり、浜松における音楽文化の特色のひとつであるという仮説検証を試みた。 研究は、まず音楽文化創造都市を目指す浜松の現状をアンケート調査によって明らかし、さらに浜松おける創造的専門職に該当すると考えられヤマハ関係者への多面的インタビューを実施した。インタビュー内容の構造分析結果から、AR活動を通じた楽器作りのプロセスはSECIモデルそのもであり、 浜松楽器産業競争優位源泉となっているこが分かったが、AR活動が「情報交流人口」拡大に資する Global Talent Magnet としての機能を果たしているかの確認は不十分であったと考える。 加えて、質的調査(インタビュー)を進める中で浜松の音楽文化の特徴として浮かび上がった、アマチュア音楽家の存在がARと共に楽器作りに貢献し、更に浜松においては楽器企業の存在と合わせて創造的人材を吸引する Talent Magnet 機能を果たしていると考えられことが判明した。, 静岡文化芸術大学, 2015

[要約] これまで百年を超えた世界のマネジメントの歴史に残る日本発ものといえば, トヨタ生産方式と知識創造理論ではないか。前者は理論というより品質改善を基本にする生産手法であり, 1978年公開されたので, すでに広く知られている。後者は本格的な日本発経営理論であるが, 1990年代に誕生したので, まだ前者のように知られていない。しかし, 近年知識創造理論への関心が内外を問わずに高まり, この理論から派生した学問研究の傾向も時々見られる。一方, 知識創造理論を深く理解していない, または誤解・誤用していることもある。そのため, 知識創造理論を一層研究し普及しなければならない必要性が現れる。本稿は, 野中郁次郎の膨大な著書と論文を研究した上で, 知識創造理論の形成と発展にかかわる重要なポイントを抽出して論じたものである。[Abstract] Only the best ideas get permanently inked into the annals of management history and two candidates worthy of inscription are the Toyota System and Knowledge-Creating Theory. The Toyota System, more of a manufacturing methodology based on quality control and precision than actual theory, was put into practice in 1978 and has since become widely known throughout the world. Knowledge-Creating Theory was born in 1990s and has not yet become widely known, although it has heavily influenced Japanese theory on management. In recent years, more attention has been paid to the Knowledge-Creating Theory both in Japan and across the world. As such, a growing body of research has sprung up, derived directly from the theory. At the same time, we have also been able to find cases of misunderstanding or misuse of the theory. Therefore, it is necessary to research and cast greater light on the theory. In this paper, the author has researched a lot of Nonaka's books and articles, and abstracted some key points that relate to the formation and development of Knowledge-Creating Theory.

近年，医療分野における組織的な知識創造が注目されつつあり，クリニカルパスや電子カルテ等に関する知識創造研究は盛んに行われている。医療組織全体で情報や知識を共有し活用することによって，より効率的かつ効果的な医療サービスの提供が可能となるが，一方で効率化のみを医療組織が追求すれば患者の個別性に合致しない医療サービスを提供してしまう可能性もある。そこで本研究では看護師間の申し送りに着目し，患者の個別性に対応するための知識（ケア）創造について研究を行った。研究手法としては電子カルテとクリニカルパスを導入・実践している病院の看護師のべ10名を対象として夜勤帯から日勤帯への申し送りを録音し，その後書き起こした。書き起こした対話データは発言者別に発話単位で伝達行為を分類し，さらに対話内容を事例分析することで看護師間の申し送りにみられる情報の性質と知識創造について考察した。今後の展望としてシステム的支援の可能性を検討する。

本研究は，プログラミング教育における学生の苦手箇所を発見・抽出して学習支援する講義環境手法を構築した．実践したプログラミング教育の課題プロセスでは，学生が苦手箇所を考察し議論する創造的な活動で学習支援システムを開発完成し，次年度の学生で利活用することが可能である．

Supervisor:中森義輝, 知識科学研究科, 修士

Supervisor:亀岡 秋男, 知識科学研究科, 修士

学士課程教育における受動的な学習態度を改善する方策として、アクティブラーニングの導入が注目されているが、アクティブにならないアクティブラーニング等、失敗事例の蓄積、類型化が試みられている。現段階でこれらの課題が本質的な問題解決に至っている状況とはいえず、試行錯誤の段階である。中でも学習者(学生)の対人関係に関する資質・能力感に焦点を当てた詳細な研究は管見の限りまだまだ少ない。そこで、本研究ではアクティブラーニングが成立する要件として、学習者の資質・能力観について言及し、また重要なファクターとして「対他者」視点の獲得を設定し、ルーブリックとして明示する。