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【目的】トランスセオレティカルモデル（TTM）を応用し，職場の男性を対象に栄養教育と食環境介入を6か月間実施し，体重コントロールに及ぼす効果を検証する。【方法】無作為化比較試験。新潟市内の5つの事業所で，肥満および肥満予備群の男性対象者を募集した。解析対象者は65例（介入群32例：平均年齢45.6歳，対照群33例：46.0歳）であった。介入は，TTMを応用した栄養教育と給食でのヘルシーメニュー，栄養情報の提供を6か月間行った。一次アウトカムは体重とBody Mass Index (BMI) とした。二次アウトカムは栄養素等摂取量と減量，食生活，運動，セルフモニタリングの行動変容ステージとし，影響評価として食行動，食知識，体重コントロールへの態度，社員食堂へのアクセスを質問紙法で調査した。【結果】体重とBMIは，対照群の増加量が介入群より有意に多かった。栄養素等および食品群別摂取量のうち，穀類の減少量が介入群で有意に多かった。行動変容ステージのうち「健康のために食生活を変える」と，影響評価のうち「社員食堂での情報へのアクセス」は，介入群の得点の増加量が対照群より有意に多かった。【結論】TTMを応用した栄養教育と食環境介入を6か月間実施することで，対象者の社員食堂での情報へのアクセスが高まり，「健康のために食生活を変える」行動変容のステージが前進し体重をコントロールさせる可能性が示唆された。

【目的】特定給食施設において適切な栄養管理が行われているかを把握し，必要な指導・助言を行うために，各自治体は特定給食施設に栄養管理報告書の提出を求めている。日本人の食事摂取基準（2010年版）には，給食施設での食事摂取基準の活用の基礎理論としてPDCAサイクルに基づく栄養管理の手順が示されている。本研究では，特定給食施設における食事摂取基準の活用の実態を把握するために，各自治体の栄養管理報告書の書式から基礎理論の手順に基づく栄養管理の実施が把握できるかを調査した。【方法】栄養管理報告書の書式は2010年3～4月に厚生労働省が収集した。114の自治体（都道府県，保健所を設置する市および特別区）から提出のあった書式のうち，「病院・介護保険社会福祉施設用」の87自治体と「事業所用」86自治体の書式について集計した。集計内容は『対象集団の特性の把握』，『身体状況や食事摂取量の把握』，『食事計画の決定と実施の評価』とした。【結果】『対象集団の特性の把握』に必要な給食対象集団の特性と人数の両方の記載を求めていない自治体が，「病院・介護保険社会福祉施設用」，「事業所用」ともに2.3％認められた。『身体状況や食事摂取量の把握』に必要な項目として，半数以上の自治体が把握している項目は，「病院・介護保険社会福祉施設用」の身長と体重に関する項目のみであった。『食事計画の決定と実施の評価』に必要な項目として，給与栄養目標量の記載を求めている自治体は「病院・介護保険社会福祉施設用」，「事業所用」ともに約95％であったが，食事摂取量の記載を求めている自治体は約11.5％に過ぎなかった。【結論】本研究で収集された栄養管理報告書において，給食の食事計画とその評価・計画の見直しにつながる食事摂取量の評価を把握できる項目は限られていた。給食の栄養管理の手順に即した書式の検討が必要である。

【目的】「1日に野菜を5皿以上食べること」を目標とした行動変容ステージを評価するための日本版アルゴリズムと習慣的野菜摂取量及び認知的要因との関連を検討すること。【方法】新潟市内に社員食堂を有する20の企業施設に属する20～59歳の成人男性勤労者を対象に，2009年9月に自記式質問紙調査を実施した。野菜摂取量の測定は簡易型自記式食事歴法質問票を用い，認知的要因は知識及び自己効力感の尺度より把握した。行動変容ステージの評価は目標行動の実施度と行動変容の準備性の2段階で構成したアルゴリズムを用い，各関連について検討した。【結果】解析対象521名 (中央値42歳) の行動変容ステージは前熟考期58.5％，熟考期20.7％，準備期13.8％，実行期＋維持期6.7％であり，これらと年齢との間には有意な関連 (p＝0.028) がみられたが，BMIとの間には関連がなかった。1,000 kcal当たりの野菜摂取量は，中央値で前熟考期 88.2 g，熟考期 78.4 g，準備期 98.9 g，実行期＋維持期 116.8 gとステージ間で有意な差 (年齢調整後 p＝0.004) がみられ，認知的要因もステージ間で差がみられた。また，1日に食べる野菜の皿数と野菜摂取量との間には強い正相関が認められた。【結論】本行動変容ステージのアルゴリズムは，半定量的な野菜摂取量及び認知的要因との間に明確な関連がみられた。集団への評価指標としての活用等が考えられるが，個人への活用に際しては誤分類に留意する必要がある。

The concept of and method for community nutrition have been addressed following development of the theory and practice of health promotion. The new concept of public nutrition is introduced in this article.Recent development of the theory and method for health promotion has been focused on empowerment and ecology as the key concepts. The creation of a healthy ecosystem for humans, society and nature is being achieved through empowerment of the individual and community.The Indaba Declaration of the 2002 World Summit on Sustainable Development emphasizes the nature and quality of food systems, and therefore diet and nutrition are the fundamental determinants of human health and welfare, and of the whole living and natural world.The goal of community nutrition is to improve the health and nutritional status of people in the community by the government health sector and the community. However, this scope is not enough to achieve a healthy ecosystem for humans, society and nature through empowerment. A new principle is therefore necessary for developing public nutrition that incorporates community nutrition with focus on the policy and decision-making process involving the various stakeholders, sectors and communities, each of which should have different objectives and values.