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本研究は、小学校3年生から5年生までの3年間に渡り、同一児童による英語学習の意欲と動機づけとの関わりを扱っている。3年生から始まる外国語活動（領域）から5年生での外国語（教科）へ移るまでの児童の学習意欲の変化を継続的して調査することで、同一児童における小学校英語に対する学習意欲の経年変化を縦断的に捉えることが可能となる。本稿では、100名弱の小学生に質問紙調査を実施し、英語学習の動機づけに関する29の項目から5要因（「学習意欲」「有能感」「友だちとのやり取り」「授業内指示」「英語指導力」）を抽出し、分析を行った。この結果、以下の点が明らかになった。（1）t検定から、3年生から4年生で「有能感」と「教室内動機づけ」（「授業内指示」「英語指導力」） が有意に高くなるのに対し、4年生から5年生ではすべての要因が有意に低くなった。（2）重回帰分析から、3年間を通じて「学習意欲」に影響を及ぼす要因は「有能感」であり、4年生・5年生の両学年で「やり取り」であることが明らかになった一方で、4年生の「学習意欲」には前年度の「学習意欲」も影響を及ぼすが、5年生では前年度の「学習意欲」は影響しないことも判明した。以上から、小学校英語においては「有能感」を感じられる授業展開を継続することが求められることと、教師と児童、児童と児童による意味のある「やり取り」を教室内で実践することが学習意欲の促進につながることが示唆される。

本研究では、小学校知的障害特別支援学級において、自立活動の指導を通して基礎的な力を向上させ、各教科において「できた」と感じる場面を増やし、自己肯定感を高め、前向きに生きていこうとする児童を育てる教育実践を行った。その結果、自立活動で児童の技術的な向上だけを目指すのではなく、教科学習の中で児童の力を活かして学び、児童は「できた」と感じ、喜びに繋がっていくことを見取ることができた。そして、児童の力は自立活動で取り組むことでより高まっていた。新学習指導要領における自立活動の位置付けと教科指導との関連を踏まえつつより良い教育実践に繋げるためには、児童の実態把握、自立活動の日常生活への般化等の検討が課題となることがわかった。

本研究では、小学校知的障害特別支援学級における自立活動の指導に対する教員の困難さや実際に行っている工夫を明らかにすることを目的に自由記述形式の質問紙調査を実施した。「実態把握」、「共通理解」、「専門性」の３観点に焦点を当てて書かれた回答(n=91)の内容を質的に整理・分析したところ、困難さについては、３観点に共通して時間的ゆとりのなさや自立活動の専門性向上の難しさが示された。工夫としては、そのような困難さを抱えながらも、自立活動の指導について最低限の研鑽を積みながら日々指導を行っていることが示された。充実した自立活動の指導を実現するためには、実態把握、共通理解、専門性における支援学級担任の困難感を低減するだけでなく、時間的ゆとりのない中でも行える工夫を、より負担の少ない方法で実践していく必要性が示された。

本研究では、発達障害通級指導教室に通う特別な教育的ニーズを有する小学校4年の男児1名を対象に、思考ツールを用いた作文指導を行い、その効果を検討することを目的とした。公立小学校の通級指導教室で実施した。指導開始前、対象児は作文を書くことが苦手であり、作文のテーマに沿った自分の考えや情報を１つ書く、という文章表現であった。作文指導の手続きは、ベースライン期に、語句リストを使用し、作文課題終了後にトークン（乗り物シール）を渡すという随伴性のトークン・エコノミー法を導入した。続く指導期に、イメージマップという思考ツールを組み合わせた指導を行った。作文課題は、友達の良いところを紹介する文章を書く課題であり、文章中の具体例の数と内容の変容について検討した。その結果、ベースライン期と比較して、指導期に文章中の具体例の数が増加し、具体例は状況や情報等の事実に関する内容だけでなく、友達の性格等に関する語句の使用も見られるようになった。今後は、通常学級での思考ツールを用いた指導方法及びその効果について検討する必要がある。

令和4年 実践研究報告書

令和4年 実践研究報告書