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授業評価アンケートに基づいて、調理実習のクラスの違いが学びに及ぼす影響について検討した。クラスにより新しい知識や技能技術の習得、教材内容の理解度が異なった。野菜の切り方に関する認知度、手ばかりによる食品重量感覚が低いクラスは、授業後に発展性があまり見られなかった。特に、家庭選修・専攻以外の者には調理への関心や学習意欲を高めるための働きかけが必要であった。遠隔授業においては学習者同士の意見交換の機会を積極的に設けることが重要である。

近年、教育現場においては、多職種による専門職連携が求められている。先行研究において、専門職連携をより有効的に機能させるためには、他職種の理解を深めることが重要であると指摘されている。教職課程コアカリキュラムにおいては「教育の基礎的理解に関する科目のなかでチーム学校運営への対応を含める」ことが示されているが、学習の具体的な方法については各大学の取り組みにより異なり、実際にどの程度、どのような内容で学習の機会が与えられているかは明らかにされていない。そこで、本研究では「チーム学校」理解や多職種連携理解に繋がる学習機会の現状と課題を明らかにすることを目的とする。研究方法としては、本学の全学生を対象に「チーム学校」の理解度を測定するためのアンケートを実施し、「『チーム学校』を理解するのに役立った授業」を抽出した。さらに抽出された授業を担当する教員の協力を得てインタビュー調査を実施した。結果から1年生の基礎的な科目だけでは十分な学習といえず上級学年で再度、全学共通で学ぶ必要性および適切な教材開発の必要性が示唆された。

本研究では、本学の初年次の情報モラル教育の授業の中で、主体的・対話的で深い学びに関する講義や、その学びの中で1人1台端末を活用している授業実践を視聴する学習活動を取り入れることの効果等を、今年度と前年度の最終課題を比較することから試みた。その結果、授業の中でICTを活用しながら情報モラルを含む情報活用能力を育てていく側面も想起させられることが示唆された。一方で、本授業の中で、情報活用能力との関連も鑑み、何をどこまで考える等を検討しながら、学習活動を考えていく必要も示された。

大学生を対象に縮緬かぼちゃの農業体験学習を行うと、農業や農作物栽培への関心がわずかに高まった。農業体験学習を通して食べ物をつくることの大変さを理解した一方で、育てた農作物が成長する姿を見てやりがいを実感し、農業や食が人間にとって必要不可欠であるという意識につなげることができた。また、自然観察実習園で生物の多様性について理解を深めたことで、自然環境に対する意識変容が見られた。農業や伝統野菜を次世代に受け継いでいくためには、家庭、学校、地域で連携を図り、日常生活の中で継続的に取り組みを行っていくことが大切である。

本研究は、「介護福祉士版体験的コミュニケーション理解プログラム」の作成に向けてプログラムを試行し、参加者が体験したことの意味を検討することを目的としている。入学7か月後の大学1年生を対象にプログラムを実施し、事後アンケートでプログラムの経験について尋ね、自由記述の回答を質的統合法によって分析した。その結果、本プログラムは、他者が【自分と違う】世界を感じていることや【表現の違い】を知り、さらにその違いを【違っていていい】と肯定すること、コミュニケーションに大切な【共感のための姿勢】や【内側を見つめる】態度に気づくことを、参加者にもたらしていることがわかった。また、共感概念に照らし合わせて検討した結果、「体験的コミュニケーション理解プログラム」によってもたらされる経験は、違いを意識することから出発しながら、認知的共感や共感的配慮についての気づきをもたらしていることが示唆された。

2021年度の科学リテラシー「細胞研究と医療応用」の授業は、対面授業とオンデマンド型の遠隔授業を組み合わせたハイブリッド授業の形式で行った。本授業ははじめに生物学や細胞についての基礎知識や技術を身に着けるため、対面形式での授業を行い、その後、学生同士の意見交換を遠隔授業を通して行った。感染症が流行している状況下での、意見交換は感染のリスクもあり、なかなか従来のようなグループディスカッションを授業に取り入れることが困難な状況であるが、遠隔授業であれば複数人での意見交換も躊躇なく行うことが出来、学生間の相互評価による科学に関する知識の向上や深い理解を導く事が可能である。対面形式での授業内容は、日本人に多い病気や死因、生殖医療、クローン技術、ES細胞やiPS細胞に関する話題を扱ったほか、動物の各組織を顕微鏡を用いて観察した。また、現在流行しているコロナウイルス感染症に関する内容も取り入れた。オンライン授業では、対面形式で身に着いた基礎知識や経験を基に、まなびネット上のワークショップ機能を用い、自身の意見を挙げることにより、自身の見解に対する他者からの意見や評価を確認した。これにより、自身の考えが深まり、さらに他者の意見を取り入れることによって、科学リテラシーに関する事象についてより深い理解へと導いた。他者の考えを評価することによって自身の考えを顧みる習慣を身につけ、現代の社会的な問題に関心を持ち、科学的な思考を身に着け、授業後もニュース等で紹介される科学的な内容を意識して見ることが出来ると期待している。アンケートの結果、遠隔授業よりも対面形式の授業の方がより深い理解につながると考える学生が多く、また、必要に応じて対面形式と遠隔授業の両方を組み合わせたハイブリッド授業も理解につながると感じた学生もいる事が分かった。

2017年度ものづくりリテラシー「食べ物の調理と加工」では、身近な食材を用いて和洋菓子や弁当などを題材にグループ調理やペア学習を行った。授業評価アンケートを行うと、①知識や技術の習得、②課題の追究、④学生同士で授業内容の深めあいに関する平均評点がいずれも4.4点以上と高かった。「調理」というものづくりは人類共通の“食べる”という食行動に直結するため、学習者同士で対話や共同作業がしやすく、多くの気づきや学びを得ることができた。ものづくりを通して、日本のさまざまな文化や伝統、技術などに高い関心と専門性のある教員を養成することが重要である。

生活体験や自然体験といった直接的な体験が不足する現代において，子供たちの生きる力をはぐくむことが教育上重要だと考えられている．一方で，自然体験活動を指導する立場になる将来の教員の自然体験が少ないという問題点があり，教員養成課程において自然体験プログラムを実施し，効果を検証する必要がある．そこで，本研究では学内の竹林という身近な環境で自然体験をすることが，教員養成課程の学生にとってどのような効果をもつのか調査した．授業では，竹林内で，竹の切り出し，竹を使った道具作り，班ごとの秘密基地づくりを行った．授業前のアンケートでは，自然体験の指導について，チャレンジしたいが自信がないと答えた学生が7割を超えていたが，授業後には自信はないが行うことができる，または自信をもって行うことができると答えた学生が7割以上となった．一方で，授業前後で安全管理能力が変化したと答えた学生はほとんどいなかったが，自然の中で過ごす効果を感じたり，道具の使い方を習得することができたと回答した学生の割合が高かった．以上より，学内という身近な場所での自然体験であっても，様々な道具を実際に使ってみることや自然の中である程度長い時間を過ごすという経験をすることで，自然体験を指導する自信につながることがわかった．

令和2年度の大学3、4年生98人を対象に教育実習の学びについてWebアンケート調査を実施した。新型コロナウイルス感染症流行期の教育実習には色々な制限があったが、「子どもたちに寄り添える教師になりたい」、「自己のICT活用能力や危機管理意識を高めたい」という意見が多く、有意義な実習になった。

本研究は，教員養成課程の1年生が「チーム学校」をどのように理解しているのかを検討するために，2017年度から2020年度にかけて本学の教職キャリアセンターが実施した「チーム学校」アンケートのうち，教員養成課程の1年生の回答について分析した。アンケートは後期の後半に実施されたが，教員養成課程の1年生の約半数が「チーム学校」という言葉を「初めて聞いた」と回答しており，教員養成課程の1年生において「チーム学校」は十分に認知されていなかった。また，「チーム学校」アンケートで用いられた「チーム学校」の理解測定尺度の項目のうち，児童・生徒支援に関する態度を問う項目について因子分析を行ったところ3因子が抽出され，児童・生徒支援に関する態度は「他職種連携必要性の認知」「教師の積極的関与意識」「教育支援専門職へのお任せ主義」の3つに区別された。そして，教師や教育支援専門職（スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカー・学校事務）の認知された理解の程度と児童・生徒支援に関する態度との関連について検討した重回帰分析の結果から，児童・生徒支援に関する態度は教師および各教育支援専門職の認知された理解の程度によって異なることが示された。特にスクールソーシャルワーカーは，児童・生徒支援において連携よりもお任せする存在として理解されている様子が見られた。スクールソーシャルワーカーは「チーム学校」における他職種と比べ理解が十分でないと認知されていたが，理解が不十分だという認知が支援をお任せする意識の高さをもたらしているのだとしたら，教員養成課程の学生のスクールソーシャルワーカーについての理解が進むことで児童・生徒の支援においてスクールソーシャルワーカーと連携することの必要性や重要性がより認知されるようになることが期待された。

本研究では、教員養成段階にある英語を主専攻としない学生の言語教師認知がどのようなものかを考察した。言語教師認知とは、外国語学習や教育に関する教師の信条・信念(ビリーフ)、知識、態度、考え方等、内面の認知のプロセスのことを包括して指し、教育の場では様々な意思決定の拠となると考えられている。ここでは、特に英語の学習観・指導観・言語習得観等について、「文法」「語彙・表現」「聞く・読む」「書く・話す」「評価」「言語習得」の6つの観点から設問を作成し、5件法による調査を実施した。回答の理由を書いたレポートも併せて分析した結果、以下の点が明らかになった。1)学生の言語教師認知は、専攻、学年が異なっても類似の傾向が見られた。2)言語教師認知が変化するかどうかを1年次と3年次に同じ調査を受けたグループで比較した結果、概ね類似の傾向が見られた。3)項目分析とレポート分析から、学生の各設問に対する考え方には、回答の肯定否定に関わらず様々な理由があり、その理由には適当でない根拠、好ましくないビリーフ、誤った考え方等は見られなかった。ただし、指導法や言語習得に関しては、まだまだ構築すべき知識や広げるべき観点も見られたので、これらの点をシラバス作成等に活かしていくことが大切だと考える。今後は英語を主専攻とする学生等、さらに対象を広げてより多くの知見を得ることが課題である。

本研究では，日本語教育の専門科目の授業で実施した日本語オンライン教材の制作を通じて，学生がどのようなことを学んだかを考察した。授業では，日本語初級後半レベルのオンライン教材をグループで作成して実演し，参観者からのフィードバックを基に改訂して仕上げることを課題とした。学習活動はアクティブ・ラーニングの理念を背景として学生が主体的，能動的，協働的に活動する形態で進めた。本実践では，活動後に学生が書いた省察レポートの内容をKH Coder3（樋口，2020）によるテキストマイニングの手法により分析し，以下の結果を得た。「教材制作」においては，オンライン教材の特色，長所，短所等について学生が自分たちで発見することができた。「教材参観」においては，他の作品の独創的なアイデアや工夫等を見ることで，教材作成に必要な様々なスキルを得ることができた。「教材改訂」においては，場面づくりや文脈を示すことの重要性に気づくことができた等である。この授業を通じて学生が学んだことは，日本語教育の初歩的なことばかりであるが，オンライン授業においても対面授業においても通じる大切なことである。オンライン教育実習の体系的な方法等の開発が今後の課題である。

2020年度の科学リテラシー「感染症の生物学」の授業は、全ての回をオンデマンド型の遠隔授業で行った。授業は各グループで選んだ「一推しの科学のニュース」に対する解説と毎回の調べ課題の解説を中心に資料として提示し、学生との距離感を少しでも小さくするためにそれらの資料は「です・ます調」で作成し、多少のユーモアを交えた文章作成を心がけた。授業時のワークシートに設けた感想記載欄に好意的な感想が多くみられたので、アンケートを実施したところ「遠隔だからよく理解できた」、「遠隔でも対面でも同じくらい理解できたと思う」の２項目があわせて60%程度あった。これらのことから、特に１年生に行う遠隔授業に関しては学生との距離感に対応した工夫を考えると良いことが示唆された。

近年、わが国でもNIEの取り組みが盛んになってきている。本学では、基礎教養科目として、新聞を通じたメディア・リテラシーという授業を、中日新聞との連携事業の一環として実施している。しかし、一口にNIEといっても様々なアプローチがありうる。そこで本学において3つの方法で実施したNIEについて整理し、それぞれの実践とその効果について整理を行う。また、新聞を用いることによって、読解力等の能力向上にとどまらず、読解力とは異なる、内容に関する教育にも効果がある可能性が指摘されている。そこで現代的課題であるSDGsをテーマとした教育として、SDGsに関する記者の講義や基礎知識に関する講義を受けたうえで、SDGsに関連し自身が興味を持った記事を要約するという形での学習を実践し、その実践結果を整理した。その経験は、調査方法の問題から明言はできないものの、今後のSDGs教育をしていくうえで一つの現状を浮き彫りにした。

今回の授業実践では、複言語主義の理念に基づき、ドイツ語学習を通じて受講生に異文化への関心を促すために、まず授業内容に関連するドイツの文化や社会の実情の紹介を行った。そしてドイツ語を学習している受講生にドイツへの関心を持ってもらい、それによって受講生がドイツ語の学習を継続させることを目標とした。授業に関する感想や単位取得状況を見る限り受講生がドイツの社会や文化への関心を持ち、ドイツ語学習を継続させることができたといえる。しかし遠隔授業であったため当初の計画を変更し資料での紹介にとどまるなど紹介の方法に改善点が残った。

本研究は、サービス・ラーニングを教育手法として用いたプログラムにおけるコーディネーターの指導が、大学生の学習成果にどのような影響を及ぼすかを検証することを目的とする。アメリカではサービス・ラーニングの科目やプログラム運営には事務的だけでなく、活動のリフレクションや、地域活動の事前学習をコーディネーターが担当するなど、教育的専門性も兼ね備えたコーディネーターによる教育への参画が広く浸透してきている。一方で、コーディネーターによる教育への参画や学生指導が学生にどのような影響を及ぼすかといった点には研究の余地がある。よって、本研究では、筆者（大学職員・コーディネーター）が開発したサービス・ラーニングのプログラムでの事前学習を実践事例として取り上げ、事前学習期間中に学生が記録したリフレクションシートを、SCAT（Steps for Coding and Theorization）を用いて分析した。その結果、学生の「積極性」、「批判的思考力」、「科目内容への理解や学び」の向上が見られた。また、本研究は「大学職員による教科開発」という観点において、教科開発学という研究分野の新たな構築を目指すものである。, The purpose of this study is to verify how training by Service-Learning coordinator impacts on university students’ learning outcome. In the United States, not only knowledge and skills of logistical supports for Service-Learning, but also educational specialty is required for Service-Learning coordinators; such as knowledge and skills to facilitate reflection for activities and to train students before they serve in the community. Meanwhile, it is not fully verified how educational engagement by Service-Learning coordinators impacts on students’ leaning outcome. Therefore, this study analyzes reflection sheets written by participants in training for a Service-Learning program developed by an author (university staff / Service-Learning coordinator). Reflections sheets were analyzed with SCAT (Steps for Coding Theorization). As a result, students’ “positiveness”, “critical thinking”, and “deeper understanding of subject matter” were increased. In addition, this study aims to develop new structure of research field for Subject Development with a perspective of “subject development by university staff”.