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A 大学の学部選択制による保健師教育の特徴と課題を明らかにし，今後の保健師教育の充実について検討することを目的として，学生が４年次の公衆衛生看護学実習終了後に「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」を自己評価したデータ７年分を分析した。５つの実践能力のうち，実践能力Ⅰ・Ⅱ・Ⅲにおいて目標到達レベルへの到達者割合が80％以上の小項目数は，個人や家族を対象とした場合，2012 カリキュラム群 16.7％，2016 カリキュラム群 18.8％，集団や地域を対象とした場合では両群とも 26.5％であった。目標到達レベルが高く設定されている項目の到達者割合が低く，個人や家族を対象とした小項目「訪問・相談による支援を行う」は到達者割合が 10％未満であった。実践能力Ⅳ・Ⅴでは，社会資源の管理・活用に関する小項目の到達者割合はすべて 50％未満，施策化に関する評価も低く，到達者割合が 10％未満の項目があった。到達状況は全国的な傾向と同様と言えた。個人や家族を対象とした支援ならびに地域診断にもとづく保健活動の展開と施策化に関する能力を身につけるための教育の工夫がカリキュラム改正後も引き続いての課題であり，家庭訪問実習の前後の指導の工夫や，実習と講義・演習の科目を連動させた教育の展開が必要であると考えられる。

島根県における保健師養成が，島根県立総合看護学院から島根県立看護短期大学専攻科に替わった1998年度から，島根県立大学における2022年度迄の，保健師免許の取得に必要な基礎教育（以下，保健師教育と略す。）の変遷についてまとめた。1998年に島根県立看護短期大学に１年課程の専攻科を設置し，2014年度までの17年間，専攻科において保健師教育を担ってきた。その間，保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改正はもとより多様な必要性から５回のカリキュラム改正を行っている。また，2005年には独立行政法人大学評価・学位授与機構が行う学士の学位授与申請が可能な認定専攻科となり，専攻科を閉じるまで継承した。2012年度からは，島根県立大学の学士課程における選択制で保健師教育を担い，３回のカリキュラム改正を行い，11年目を迎えた。この様に，度重なる組織変更等を経ながら保健師教育を担ってきたが，カリキュラムは学生の到達度を分析し学びの特徴を明らかにしながら検討してきた。また，専攻科の保健師国家試験受験資格を有する修了生は約500名余で，島根県内全ての自治体で保健師として活躍している。一方，学士課程による選択制では，２年次秋学期に保健師国家試験受験資格取得のための選抜試験を行っている。

今後の実習指導に活かすために，公衆衛生看護学実習における学びの特徴を明らかにすることを目的に，2005 年度以降15 年間に学生が実習報告会で報告した107 テーマをテキスト分析ソフトKHCoder（Ver）.3.0 を用いて分析した。その結果，総抽出語数は1,205 語であり，出現回数が3 回以上の語は，42 語あり，上位5 位で最も多かったのは，「保健」90 回，次いで「活動」37 回，「健康」35 回，「役割」33 回，「住民」23 回の順であった。学生の学びの特徴として以下のことが明らかとなった。1．抽出語上位10 位までの語句と共起ネットワーク，特徴語の分析から，学生は，保健活動や健康づくりについて，主に母子保健や介護予防の活動をとおして，保健師・住民等の役割を学んでいた。2．2010 年度以降は，「保健師に必要とされる力量」や「保健師の専門性」「住民主体」に注目した報告会テーマが多くなっていた。3．実習年代別の報告会テーマの特徴語から，実習目的が報告会テーマに反映されており，学生は，実習目的を意識しながら実習を行うことが出来ていた。4．実習機関の圏域別の特徴語から，学生は，圏域の地域特性をよく捉え，報告会テーマに取り上げ学びを深めることが出来ていた。以上のことから，引き続き，実習目的や地域特性に応じた実習報告会のテーマ設定ができるように実習指導者及び教員による指導が重要であると考えた。

2011 年度から2020 年度までの島根県立大学における公衆衛生看護学実習実施報告集をもとに，学生の実習目標到達度と実習体験内容の実態を明らかにし，新カリキュラムの始動に向けた保健師教育のあり方について検討した。本学の学生は，個人・家族・集団・地域の力量を引き出すケアシステム化と，ケアマネジメントやケアコーディネーションの基本を身につける実習目標に対する到達度が低く，これらを高める教育内容の充実が必要である。公衆衛生看護学実習での学生一人あたりの保健活動体験数は，この10 年で有意に減少傾向にあるが，実習目標の到達度には変化は見られなかったことから，今後も実習では，体験数を重視するのではなく，体験した保健師活動で得た知識を関連づける指導や教育内容の工夫が求められる。

島根県の保健婦養成所卒業生が、戦時下で取り組んだ農繁期共同炊事や共同託児所の活動実態を産業組合の事例調査記録等から明らかにした。戦時下の厳しい生活環境の中で、食糧を確保するためには、共同で農作業をする以外に道はなく、そのための共同炊事・共同託児所であったことが、改めて確認できた。産業組合に就業した保健婦達は、これらの活動を通して住民の生活実態を把握し、徐々にその存在を住民に理解され、受け入れられていったことが推察できた。

本研究の目的は、Ａ公立大学看護学科生の社会人基礎力の属性別の相違を検討することである。社会人基礎力は経済産業省により3分類12能力要素の構成とされている。1年次生と4年次生の学生134名を対象に、看護学生の社会人基礎力を問う36項目の質問紙調査（北島ら、2011）を実施した。その結果、両学年とも12の能力要素の「規律性」や「傾聴力」は高く、「想像力」や「計画力」は低い傾向が見られた。しかし、1年次生と4年次生に有意差は認められなかった。社会人基礎力育成のためには、学生の自己評価と他者評価を合わせて同集団を継続的に評価し支援する必要がある。

在宅療養環境の理解を促すために本学の教員が作成した、視聴覚教材(DVD)の教育効果について検討を行った。作成した視聴覚教材は「在宅療養環境をアセスメントする視点」を取り入れ、初学者がそうした視点に沿って学べるように工夫している。その教育効果を「療養環境をアセスメントする視点(地域と自宅)」、「個人の価値観」、「人間関係の構築」という3つの観点から評価した。その結果、すべての項目で教育効果が認められたが、住んでいる地域の社会資源や、実際の生活状況をイメージする効果については、今後検討の必要性があると考えられた。

筆者らは、短期大学部専攻科公衆衛生看護学専攻の実習において、「運動習慣の普及による健康づくり、介護予防の推進」を事業の柱とした行政主体の運動教室に準備段階から参加した。その活動の中で、教室の運営や住民主体の自主グループとなる移行過程を学び、その過程における保健師の支援のあり方を考察した。保健師として自主グループ化を推進するためには、教室のプログラム内容の充実を図り、参加者の継続参加を促す必要がある。そして、保健師はキーパーソンとなり得る参加者、健康づくり推進員を見定めて、その主体性を尊重し、自分自身の役割を徐々に相談者的役割に移行することが重要である。

A県産業看護職の就労実態、業務および研修状況の把握を目的に、県内産業看護部会員に調査を依頼し、43名の回答を得た。産業看護職の8割は保健師で、企業等に約6割、健診機関等に約4割が勤務していた。企業等では健康管理を中心とした総合的な保健活動が実施され、健診機関等では、健康相談・保健指導・健康教育を主としており、職務内容に違いがあった。職務の違いがあるものの、職場の健康課題や受けたい研修は両者ともメンタルヘルスであった。今後、A産業看護部会では事業所の課題や研修の希望を部会活動に反映させていくことが必要である。

島根県における旧保健婦養成所卒業生会による「草わけの保健婦養成」には、養成所時代のさまざまな記録と共に卒業生を対象としたアンケート結果が掲載されている。一期生は、卒業期における業務内容として、乳幼児や結核患者の家庭訪問、共同炊事・農繁期託児所指導、地域への保健婦活動のアピールを挙げている。地域住民に保健婦の仕事を説明し、分かってもらうことの難しさ、そして何も土台がない所に新しいものを創り上げることの難しさは現代にない苦労の連続であったと推察される。具体的な状況の記録は少ないが、保健婦活動の手記や当時の新聞記事を手がかりに、家庭訪問、農繁期託児所、保健婦劇による保健婦活動のアピール、研究発表等について資料の解説を試みた。

A地区の地域活動への住民の参加状況と参加条件を明らかにするため、4団体108名を対象に質問紙調査を行った。地域活動への参加条件として重要なのは、健康であること、家族の理解と協力があること、身近な人と一緒に参加できること、活動場所が自宅に近いこと、活動する時間的余裕があること等が明らかとなった。地域活動支援のあり方としては、個人や家族の健康を保持・増進し、地域の人々のつながりを強め、時間・場所・移動手段を工夫し住民が集いやすくすることにより、参加条件を満たすことが有効と考えられた。保健師は、個人や集団が地域活動を活発にするための工夫や連携を図り、個人・集団の力を引き出せるような支援をしていくことが重要であると考えられた。

大学における健全な室内環境の確保を目的として、講義室利用時の空気中の二酸化炭素濃度を測定し、対策を検討した。在室人数が80人の講義中に、空調換気扇を作動させた状態で測定した結果、45分後に二酸化炭素濃度は1、100ppmとなり基準値（1、000ppm）を超え、換気不十分であった。対策として、非空調時の講義中は、必ず換気扇を作動させ、空気の取り入れ口として、少しだけ窓やドアを開けておく。冷暖房時には換気扇を空調換気方式に切替え、休憩時間や昼休みには、積極的に窓とドアを開け自然換気を行う。恒久的には、機械換気の能力を高める対策や講義室内の空気を対流させるなど、総合的な空気環境設計が必要である。

在宅虚弱高齢者の生きがいと社会参加を促進すると共に、社会的孤立感の解消や自立生活の助長をはかることを目的として、在宅虚弱高齢者14名のネットワークをテレビ電話を活用して形成する試みを開始し1年が経過した。1年間におけるネットワーク形成の過程の分析から、テレビ電話をほぼ毎日利用するグループとテレビ電話を週1回程度利用するグループおよび月1回程度利用するグループに分類できた。さらに、テレビ電話の利用は、社会的孤立感の解消や自立生活の援助になりえていることが明らかになった。

某JAグループの職員4、671名を対象に健康診断を行い、保健師が巡回による事後相談を創意工夫しながら実施している。今回、保健師による事後相談を評価することを目的として、事後相談の対象となった566名（10.5%）に無記名・自記式の調査を行った。その内340名から回答があり（回収率60.1%）、今回の研究対象として分析した。その結果、「個人結果通知票」により"自分の身体の状態がわかる"92.7%、"生活習慣の改善についても認識している"95.7%、であることが確認できた。また、事後相談の場における「保健指導」の内容についても"適切"65.0%、"ほぼ適切"16.2%と良い評価を得た。しかし、生活習慣改善の必要性は理解していても行動変容につながっているとは言えなかった。また、20歳代の対象者は自らの健康課題を十分理解できているとは言えなかった。今後は、行動変容が可能となる職場環境の確保への働きかけ、および、若い世代への働きかけの工夫が重要な課題である。

保健婦・士教育における実習について、実習目標に対する学生の自己評価と実習内容などを元に、本専攻の1998年の開設から2000年までの経緯を考察すると共に今後の課題について検討した。学生の自己評価が1998年度に低かったことから、目標の妥当性などについて検討し、1999年度は実習目標を修正した。その結果、1999年度・2000年度ともに7～8割の学生がすべての目標が学べたと自己評価していた。また、各目標の自己評価と実習内容から見た経験回数との関係は認められなかった。また、実習時期、実習形態、実習内容、指導方法など多くの課題があるが、今まで以上に学校と実習機関とが綿密な連絡により対応することで解決できると考えられた。今後は、専任教員が講義と実習に責任が持てる体制作りが必要である。

在宅虚弱高齢者の社会的孤立感の解消や自立生活の助長をはかることを目的として、在宅虚弱高齢者同士のネットワークをテレビ電話を活用し、コーディネーターの介入により形成する試みを開始した。対象者及びネットワークの形成を促進するコーディネーターを選定した後、対象者にテレビ電話を設置し評価基準を定めて介入をした。2ヶ月間の介入をした段階で、在宅虚弱高齢者同士のネットワークの形成に向けての動きが見られた。

To assess the potential benefits of sevoflurane with 100% oxygen in cesarean section in terms of oxygen delivery to the fetus, neonatal depression, and uterine contractility.Thirty-six patients undergoing elective cesarean section were enrolled. After thiamylal induction, 0.7% sevoflurane-60% nitrous oxide-40% oxygen anesthesia was administered in group G1 (n = 9), and 1.7% sevoflurane-100% oxygen anesthesia was administered in group G2 (n = 9). Spinal anesthesia under oxygen nasal prong was used in group SP (n = 18).At delivery, the PO(2) values in the maternal artery and the umbilical vein and artery (MA, UV, UA) of group G2 (474 +/- 50, 43 +/- 9, 32 +/- 9 mmHg, respectively) were significantly greater than those in groups G1 (228 +/- 46, 31 +/- 4, 23 +/- 5 mmHg, respectively) and SP (147 +/- 21, 30 +/- 7, 18 +/- 7 mmHg, respectively). The SO(2) in the UA of group G2 (56 +/- 17 %) was also greater than that in groups G1 (34 +/- 10 %) and SP (32 +/- 10 %). The sevoflurane concentrations at delivery in the MA, UV, and UA in group G2 were almost threefold higher than those in group G1, whereas all the newborns in the three groups had Apgar scores of 8 or more at 5 min, and the intraoperative blood loss did not differ among the groups.Sevoflurane anesthesia with 100% oxygen in elective cesarean delivery improves oxygen delivery to the fetus without severe neonatal depression, prolonged uterine relaxation, or increased blood loss.

出雲市のT地区の20歳以上を対象に、在宅介護・療養についてのアンケート調査を行い、在宅療養に関連する要因の検討を行った。在宅療養の希望と本人の状況、家族の状況、介護への関心・知識・体験との関連を検討したところ、性別、年齢、入院経験、福祉についての知識において有意の関連がみられた。

ディジタル回線INS64を利用したテレビ会議システムによって、在宅ケアを支援するシステムを開発し、評価実験を行った。このシステムにより、ケアスタッフが介護の知識や技術を必要としている在宅の介護者に直接に情報を伝えることができる。また遠隔操作で要介護者の顔の表情や肌の色を確認したり、マイクを通じて画面の顔を見ながら心配事などを聞くこともできる。要介護者に血圧や心電図などのモニターを装着し、計測器をシステムに接続することでデータの転送と保存ができる。本システムの啓発を目的に、島根県立看護短期大学と鳶巣公民館を接続し評価実験をした結果、実用化に向けて足がかりが得られた。

島根県立看護短期大学は「開かれた大学」として、地域貢献を開学の理念の重要な柱の一つとしている。それを実現するには、周辺地区との信頼と友好関係の樹立が重要と考えた。看護学科一年次学生がおこなう基礎看護実習での家庭訪問実習は優れた教育効果をもたらすとともに、地区住民から高い評価を得ることが出来た。さらに地区住民のための在宅看護支援体制を確立するために、テレビ会議システムを導入し、公民館に設置して本学との間で双方向の音声と画像の交信実験を行い目的達成の有効な手段になると考えられた。この実験は、地域住民の教育に対する理解並びに本学との信頼と友好関係が土台となり実現したものである。

看護教育における情報サーバー構築の一例として、臨床看護総論での学生のレポートをもとに作成した、自己学習プログラムを紹介した。このプログラムは、他の情報サーバーと同様に階層構造を持ち、別のサーバーとの連携の可能性を持つ。コンピュータを介した情報ネットワークは、今後ますますの発展が予想される。このネットワークを、看護においても有効利用していくために、情報学教育の充実と、情報の質の検討、サーバー間の連携の強化が今後の課題として挙げられた。

島根県立看護短期大学は平成7年4月に関学した。建学の理念は、1.人間愛、2.看護職の責務の探求、3.地域に開かれた大学である。教育、研究の成果を地域に還元し、「開かれた大学」として地域社会の発展に貢献することを一つの重要な柱とした。その目的を達成するための学内体制等を整備すると共に、地域開放事業の実施目標を設定した。本学には「情報と映像で世界と地域を結ぶ島根県立看護短期大学の2つのネットワーク」がある。これはコンピュータ情報ネットワークと音声・映像情報ネットワークの2つのシステムから構成されている。後者のシステムは出雲ケーブルピジョンにより、出雲市の家庭と結ばれている。ここでは、音声・映像情報ネットワークを用いて地域の人々に対する看護・介護支援システムを構築し地域社会に貢献する計画を述べた。

We evaluated the effect of a video-phone network on peer support among frail elderly people living at home. We conducted a one-year trial of network formation among 14 people (five men and nine women, age range 78–85 years) through coordinator intervention and the use of ISDN video-phones. The purpose of the intervention was to support and improve the functional independence of frail elderly people at home and to widen their social network. During the study, the subjects made 1400 video-calls, lasting a total of 25,867 min. One subject made no calls. There was greater use of video-phones by those living outside the central city area. Calls between men and women were infrequent. The men generally had shorter call times and made fewer calls. The participants could be categorized into three groups: those using video-phones every day; those using them once per week; and those using them once per month. All subjects in the first group clearly expressed their satisfaction with the video-phone. A video-phone network appears to be helpful for elderly people in their peer support relationships.