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A 大学の学部選択制による保健師教育の特徴と課題を明らかにし，今後の保健師教育の充実について検討することを目的として，学生が４年次の公衆衛生看護学実習終了後に「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」を自己評価したデータ７年分を分析した。５つの実践能力のうち，実践能力Ⅰ・Ⅱ・Ⅲにおいて目標到達レベルへの到達者割合が80％以上の小項目数は，個人や家族を対象とした場合，2012 カリキュラム群 16.7％，2016 カリキュラム群 18.8％，集団や地域を対象とした場合では両群とも 26.5％であった。目標到達レベルが高く設定されている項目の到達者割合が低く，個人や家族を対象とした小項目「訪問・相談による支援を行う」は到達者割合が 10％未満であった。実践能力Ⅳ・Ⅴでは，社会資源の管理・活用に関する小項目の到達者割合はすべて 50％未満，施策化に関する評価も低く，到達者割合が 10％未満の項目があった。到達状況は全国的な傾向と同様と言えた。個人や家族を対象とした支援ならびに地域診断にもとづく保健活動の展開と施策化に関する能力を身につけるための教育の工夫がカリキュラム改正後も引き続いての課題であり，家庭訪問実習の前後の指導の工夫や，実習と講義・演習の科目を連動させた教育の展開が必要であると考えられる。

島根県における保健師養成が，島根県立総合看護学院から島根県立看護短期大学専攻科に替わった1998年度から，島根県立大学における2022年度迄の，保健師免許の取得に必要な基礎教育（以下，保健師教育と略す。）の変遷についてまとめた。1998年に島根県立看護短期大学に１年課程の専攻科を設置し，2014年度までの17年間，専攻科において保健師教育を担ってきた。その間，保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改正はもとより多様な必要性から５回のカリキュラム改正を行っている。また，2005年には独立行政法人大学評価・学位授与機構が行う学士の学位授与申請が可能な認定専攻科となり，専攻科を閉じるまで継承した。2012年度からは，島根県立大学の学士課程における選択制で保健師教育を担い，３回のカリキュラム改正を行い，11年目を迎えた。この様に，度重なる組織変更等を経ながら保健師教育を担ってきたが，カリキュラムは学生の到達度を分析し学びの特徴を明らかにしながら検討してきた。また，専攻科の保健師国家試験受験資格を有する修了生は約500名余で，島根県内全ての自治体で保健師として活躍している。一方，学士課程による選択制では，２年次秋学期に保健師国家試験受験資格取得のための選抜試験を行っている。

2016年度からメンタルヘルス対策として，成人を対象に日帰りのヘルスツーリズムを企画・実施し，効果の検証を重ねてきた。今回，屋内型日帰りヘルスツーリズム（講話，食事，陶芸，温泉入浴の体験）を企画した。参加申し込みがあった妊娠後期女性において自律神経機能が改善したので報告する。分析対象者は，屋内型日帰りヘルスツーリズム（以後：ヘルスツーリズム）に家族とともに参加した現在産前産後休暇中の妊娠37週女性１名である。ヘルスツーリズム前の自律神経活動反応は安静CVRR 6.94％，着席 ccvHF 3.80％と過剰であり，安静 ccvL/H0.09％，⊿CVRR -1.41，⊿ccvL/H -0.01は低値を示していた。ヘルスツーリズム後は安静CVRR3.75％，⊿CVRR 1.89，⊿ccvL/H 0.08は標準に修正していた。安静ccvL/H 0.07％と着席ccvHF 3.87％に変化はみられなかった。平均心拍および瞬時心拍は測定においてヘルスツーリズム前後で大きな変化は見られなかった。CVRR はヘルスツーリズム前の安静座位で過剰であったが，起立・立位・着席には変化はみられなかった。本調査における１症例の結果，屋内型日帰りヘルスツーリズム（講話，食事，陶芸，温泉入浴の体験）は，妊娠後期女性の自律神経機能を改善に導く可能性が示唆された。

今後の実習指導に活かすために，公衆衛生看護学実習における学びの特徴を明らかにすることを目的に，2005 年度以降15 年間に学生が実習報告会で報告した107 テーマをテキスト分析ソフトKHCoder（Ver）.3.0 を用いて分析した。その結果，総抽出語数は1,205 語であり，出現回数が3 回以上の語は，42 語あり，上位5 位で最も多かったのは，「保健」90 回，次いで「活動」37 回，「健康」35 回，「役割」33 回，「住民」23 回の順であった。学生の学びの特徴として以下のことが明らかとなった。1．抽出語上位10 位までの語句と共起ネットワーク，特徴語の分析から，学生は，保健活動や健康づくりについて，主に母子保健や介護予防の活動をとおして，保健師・住民等の役割を学んでいた。2．2010 年度以降は，「保健師に必要とされる力量」や「保健師の専門性」「住民主体」に注目した報告会テーマが多くなっていた。3．実習年代別の報告会テーマの特徴語から，実習目的が報告会テーマに反映されており，学生は，実習目的を意識しながら実習を行うことが出来ていた。4．実習機関の圏域別の特徴語から，学生は，圏域の地域特性をよく捉え，報告会テーマに取り上げ学びを深めることが出来ていた。以上のことから，引き続き，実習目的や地域特性に応じた実習報告会のテーマ設定ができるように実習指導者及び教員による指導が重要であると考えた。

2011 年度から2020 年度までの島根県立大学における公衆衛生看護学実習実施報告集をもとに，学生の実習目標到達度と実習体験内容の実態を明らかにし，新カリキュラムの始動に向けた保健師教育のあり方について検討した。本学の学生は，個人・家族・集団・地域の力量を引き出すケアシステム化と，ケアマネジメントやケアコーディネーションの基本を身につける実習目標に対する到達度が低く，これらを高める教育内容の充実が必要である。公衆衛生看護学実習での学生一人あたりの保健活動体験数は，この10 年で有意に減少傾向にあるが，実習目標の到達度には変化は見られなかったことから，今後も実習では，体験数を重視するのではなく，体験した保健師活動で得た知識を関連づける指導や教育内容の工夫が求められる。

現在，わが国では急速な社会変容の時代に入り，大学を始めとした教育機関では，社会人の再教育の必要性からリカレント教育としての戦略的プログラムやその継続的展開が求められている。本研究では，A看護系大学を卒業して1～3年となる卒業生に対する調査から，リカレント教育の拡充へ向けた示唆を得ることを目的に卒業生の学習ニーズについて検討した。その結果，有効回答38件の内，卒業生の21.1％が既に進学しており，15.8％が将来的な進学などの展望を持ち，その多くは高度実践看護師への学習ニーズを有していた。また，卒業生が在学時に身についた能力と社会で求められていると思う能力の間には，多くの項目でギャップが存在しており，自分の力量不足を認識していることが示唆された。卒業生による大学生活の満足度と「看護研究（卒業研究・卒業論文）」および「サークル活動」の取り組みには有意な相関がみられ，教員や学生間における密接で深い関りが大学生活の満足度に重要な役割を果たす可能性が示唆された。学生と大学が互恵的関係を築き，卒後も大学を活用できる環境を整備することが，ひいては地域の保健医療福祉の質の向上に寄与していくと考えられ，大学には学習機会の拡充が求められている。

A大学では，大学IRコンソーシアムの正会員となり，ベンチマーク可能な標準調査として位置づけられた学生生活調査を全学生に行い，教学IR（Institutional Research）の取組を推進している。今回の目的は、学生の授業経験・学習態度や能力・知識の獲得状況からA大学における看護教育の現状を明らかにすることを目的とした。また，その結果をIRコンソーシアムの基礎集計結果と比較し，A大学の特徴について検討する。回答のあった307票（協力率91.4％）について分析した結果，A大学看護学科の現状や大学IRコンソーシアム結果の比較から，次のことが特徴と考えられた。■全ての学年で主体的に学び，看護に役立つ知識やスキルを学ぶ授業を経験している。■ TAやSAの活用は難しい現状にあるが，教員が添削やコメントなど丁寧な授業運営を行っている。■授業態度は悪くはないが，各学年に一定程度の欠席，遅刻，居眠りはある。■能力・知識の多くを学年進行に伴って獲得しているが，外国語や数理的な能力・知識は増えていない。■授業態度が良く，能力・知識が増えた者は成績順位上位者である。我が国においては，看護教育の質評価・質保証に必要な資源（人・設備・費用）等，これから体制整備がされていく状況にあるが，IR機能に着目し，教育の質を客観的に保証するとともに，更なる教育改善の方策を見出すことが重要である。

[Background] An increasing number of adolescents are experiencing social maladjustment. This development may be due to serious conflicts regarding psychological independence. This study aimed to elucidate factors that influence psychological independence in adolescents and to clarify the relationship among coaching-based support from significant others, adolescent self-esteem, and adolescent psychological independence, in order to help prevent and treat social maladjustment in adolescents. [Methods] A total of 1814 students in all years at 2 universities and 1 junior college in A Prefecture, Japan, completed an anonymous self-administered questionnaire. The questionnaire asked about the participants’ attributes, support relationships, psychological independence, and self-esteem. Coaching-based support was assessed by the Accelerate your Coaching Effectiveness scale; psychological independence by the Psychological Jiritsu Scale; and self-esteem by the Rosenberg Self-Esteem Scale. [Results] Gender, grade, major, current living situation were found to influence psychological independence of adolescents. The most significant others who had the most influence on psychological independence were mothers, fathers, and friends for male adolescents, and mothers, friends, and fathers for female adolescents, in that order. In female, coaching-based support from significant others increased their self-esteem and promoted all the sub-scales of psychological independence. In male, coaching-based support boosted their self-esteem and promoted the following sub-scales; “future orientation”, “appropriate human relations”, “value judgment and execution”, “responsibility”, and “social perspective”, except for “self-control”. [Conclusion] We believe that coaching-based support from significant others can effectively help adolescents build their self-esteem and can promote their psychological independence.

本学ではA市との共同事業として2007年度から認知症一次予防を目的とした介護予防教室を11年間実施してきた。2016年度からは大学の担当者が変更となり，2年が経過した。今回，2015年度まで実施していた介護予防教室と，担当者変更後の2年間の教室を概観し，課題を検討した。その結果，どの年の教室参加者も認知機能や精神機能が維持できていたことが確認できたが，2016年度から運動を強化した結果は出ていなかった。効果的な介護予防教室のために，高齢者の自己効力感を高める地域回想法プログラムの見直し，自宅でできる高齢者にやさしい運動の提案，1年間の取り組みを正確に評価できる評価時期の検討が課題と考えられた。

「教職員が育成する人材像に向けて大切にしている関わり」に対する学生による評価の現状を明らかにし、学生に対する教職員の関わりのあり方を検討した。学生による評価が高かったのは、「必要な知識・技術・態度が修得できる環境整備」や「必要な知識・技術・態度が修得できる関わり」、「目標達成に向けた行動の尊重」であり、評価が低かったのは、「人間関係の模範を示している」であった。実習等において教職員と関わる時間や密度の濃さが影響していると考えられた。引き続き、学生と関わる時間の確保や質を高めること、教職員自身が人間性を高め、日頃から学生や教職員同士の接し方を考え人間関係の模範が示せるようにすることが必要である。

日帰りのヘルスツーリズムの企画において自然散策と温泉入浴を参加者女性に体験してもらい、女性の自律神経機能へ及ぼす影響について科学的検証を行った。対象者は成人女性11 名である。結果、自然散策前後では身体的ストレス得点は自然散策後に散策前より有意に上昇した（p ＜ .01）。ストレス対処能力得点は有意に低下していた（ｐ＜ .01）。疲労度得点は自然散策後で低下していた（ｐ＜ .05）。温泉入浴の前後の自律神経活動において有意差はみられなかった。効果には個人差や女性ホルモンの影響も考慮する必要がある。

出雲観光におけるストレス対策としてのヘルスツーリズムの可能性を検討した。ヘルスツーリズム商品化には、単に医療のみだけでなく、観光、経営の部分の比重も大きい。ツアーのメニューの内容次第では十分にヘルスツアーとして成立し、メンタルヘルス増進を打ち出すことなどにより、観光客の増加につながる可能性がある。

注意欠如多動性障害（Attention Deficit Hyperactivity Disorder : ADHD）には、睡眠障害の併発、食事栄養の関連、地域サポートなどとの関連が細菌、報告されており、ADHDの行動療法の有効性とも関連している。われわれは、ADHDの行動療法としていずもサマースクールを2010年より施行し、その有効性を検証しつつある。今後、いずもサマースクールにて睡眠の調整、ω-3脂肪酸の積極的な摂取、地域のサポート体制の整備なども併せて指導することにより、ADHDに対して今まで以上の効果が発揮できる可能性が示唆される。

我々保健師学生は、地域コミュニティーを活性化させる取り組みとして、小学生の子どもをもつ成人期の住民を対象に生活習慣病予防について親子健康教室を実施した。健康教室実施のために地域の関係者と行った協働活動や教室後の調査結果から、地域コミュニティーの活性化に必要な支援方法として以下の5つが明らかになった。1.顔の見える関係づくり・関係者と協働した呼び掛け、2.関係者同士をつなぎ、意欲を引き出す、3.地域のニーズを把握し、住民の視点を取り入れた活動内容にする、4.成人期の参加を促すためには親子を対象にする、5.親子療法へのアプローチ。

A公立大学看護学部の学生FDメンバー11名に「学生に求められるFD活動」をテーマにラベルの自主提出を求めた。そのラベルを基に「学生とともに進めるFD活動とは」をテーマに類似性に従って分類・命名し、図解した。提出されたラベルは57枚で、21のカテゴリに整理できた。カテゴリおよびカテゴリの関連性から導きだされた図解のイメージは波紋で、「楽しく活動することで、大学を好きになり、学びやすく・働きやすい環境を創ること！」が導き出された。また、カテゴリは内容・方法や意図が交錯し、密接に関わり合っていた。今後は、明らかとなったFD活動を教職員が学生とともに取り組み続けることが重要である。

保健師学生と住民との協働活動により、壮年期の住民を対象に運動を取り入れた生活習慣病予防のキャンペーンや健康教室を実施した。本研究の目的は、壮年期の住民の健康意識向上を促すために必要とされる支援方法を明らかにすることである。活動の周知方法は、回覧板が最も効果的であり、知人からの紹介も多数見られた。また、教室参加者のうち45.5％が子ども連れであった。このことから、壮年期の特性を考慮し、子どもや職場、サークルなどをきっかけにした支援が有効な方法であることが明らかとなった。また、地域の核となる人と協働活動を行うことで、より壮年期の住民のニーズや視点に沿った活動を展開できることが明らかとなった。

本学の「周産期からの子育て支援拡充に向けた専門職再教育プログラムの開発」事業は、文部科学省の委託を受け、子育て支援の教育プログラムの開発を目的として実施した。プログラム評価については、受講前の申し込み時、受講直前、受講中、受講後にそれぞれ調査を行った。本稿では事業に参加の申し込みをした現職助産師を対象に受講動機を分析した。対象者は受講事前調査用紙の「受講動機」の質問項目についてすべて回答した現職の産師44名である。高得点であったのは、「新しい知識を得ることができるから」、「もっと自分の専門性を高めたいから」、「教養・人間の幅を広げたいから」であった。更に因子分析を行い、「キャリアアップ」、「職場環境」、「研修内容」、「スケジュール調整」、「経済性」、「職業上の必要性」の6因子が抽出された。

A地区の地域活動への住民の参加状況と参加条件を明らかにするため、4団体108名を対象に質問紙調査を行った。地域活動への参加条件として重要なのは、健康であること、家族の理解と協力があること、身近な人と一緒に参加できること、活動場所が自宅に近いこと、活動する時間的余裕があること等が明らかとなった。地域活動支援のあり方としては、個人や家族の健康を保持・増進し、地域の人々のつながりを強め、時間・場所・移動手段を工夫し住民が集いやすくすることにより、参加条件を満たすことが有効と考えられた。保健師は、個人や集団が地域活動を活発にするための工夫や連携を図り、個人・集団の力を引き出せるような支援をしていくことが重要であると考えられた。

本研究は、産後うつケアや児童虐待に関する研修を知識の修得をめざして企画する際の受講者選定条件を明らかにすることを目的に、社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム「産後うつケアと虐待予防」基礎コースを受講した245名を対象に、研修前の産後うつ病・児童虐待の知識について、事前関連研修の有無、現職の経験年数、職業別に分析を行った。その結果、受講者選定において、1.仕事の経験年数は考慮する必要はない、2.事前関連研修の有無、離職者現職者、職業についての配慮が必要。基礎知識との関連から、3.産後うつ病に関しては、1）保健師と助産師、2）看護師、保育士、栄養士、養護教諭、教員の組み合わせが望ましい。4.児童虐待に関しては、1）保健師と養護教諭、2）助産師、看護師、保育士、栄養士、教員の組み合わせが望ましいことが明らかとなった。

ひきこもりや家庭内暴力など、社会的不適応の背景に存在すると考えられる青年期の心理的自立に関する国内研究の動向や内容を分析し、今後の研究課題を検討した。心理的自立の研究は、 自立の概念研究から始まり、社会・時代的状況に関連させた研究が展開されていた。今後の研究課題は、 1）心理的自立概念の明確化や尺度開発研究の継続、2）青年期の社会問題に対し、心理的自立をキーワードにした研究の実施、3）心理的自立を研究する際は、その背景にある文化、社会・時代的状況、性差、居住環境を考慮すること、4）心理的自立に関連する要因の解明、5）心理的自立に関連する家庭環境について、その基盤である夫婦関係に焦点をあてた研究の実施、以上5点が明らかとなった。

本研究は、A町B地区における住民主体による地区活動発展のための今後の課題を明らかにすることを目的とした。B地区福祉ネットワークメンバーを対象とし、地区活動の現状、今後の課題、関係機関の役割について、グループインタビューを行った。その結果、 自主的な活動継続のために、 自主財源確保、組織の柔軟な対応が必要、協力員確保のために、勧誘方法、活動内容・役割の検討が必要、利用者増加のために、楽しい会の実施、正確な情報提供、継続的な勧誘が必要、活動のマンネリ化解消・体制検討のために、利用者ヘアンケート調査が必要、協力員・ボランティアの心構えとして、リーダーシップ訓練等の研修が必要であることが課題として明らかになった。

本研究は、第一線で活動している保健師の学生の実習をとおした意見をもとに、保健師基礎教育の今後の課題を明らかにすることを目的とした。S県にて就業中の行政保健師を対象とし、実習指導において気づいた点についてアンケート調査を行った。その結果、学生は日頃からの対人関係づくり、目的・問題意識、社会情勢への関心、生活力や積極性の習得、講義内容の再学習、教員は、実習ラウンド時の指導内容強化、現場学習、指導者は、学生実習の業務への位置づけ、実習指導手引きの作成、学生指導からの学びが課題であった。教育体制については、 1年以上の保健師教育の必要性、実習内容の充実、実習指導に関する研修の開催が今後の課題であることが明らかになった。

在宅虚弱高齢者の生きがいと社会参加を促進すると共に、社会的孤立感の解消や自立生活の助長をはかることを目的として、在宅虚弱高齢者14名のネットワークをテレビ電話を活用して形成する試みを開始し1年が経過した。1年間におけるネットワーク形成の過程の分析から、テレビ電話をほぼ毎日利用するグループとテレビ電話を週1回程度利用するグループおよび月1回程度利用するグループに分類できた。さらに、テレビ電話の利用は、社会的孤立感の解消や自立生活の援助になりえていることが明らかになった。

We evaluated the effect of a video-phone network on peer support among frail elderly people living at home. We conducted a one-year trial of network formation among 14 people (five men and nine women, age range 78–85 years) through coordinator intervention and the use of ISDN video-phones. The purpose of the intervention was to support and improve the functional independence of frail elderly people at home and to widen their social network. During the study, the subjects made 1400 video-calls, lasting a total of 25,867 min. One subject made no calls. There was greater use of video-phones by those living outside the central city area. Calls between men and women were infrequent. The men generally had shorter call times and made fewer calls. The participants could be categorized into three groups: those using video-phones every day; those using them once per week; and those using them once per month. All subjects in the first group clearly expressed their satisfaction with the video-phone. A video-phone network appears to be helpful for elderly people in their peer support relationships.