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Objectives Fibrous reactive hyperplasia (FRH) is a common fibrous lesion in the oral cavity. The disease characteristics of FRH, including the expression patterns of CD34, which is a well-known fibroblast marker, have not been investigated in detail. Therefore, in this study, we aimed to investigate the characteristics of FRH compared to those of the healthy mucosa, based on CD34 expression profiles. Methods CD34 expression was analyzed at the protein and mRNA levels using immunohistochemistry, quantitative polymerase chain reaction, and in situ hybridization (ISH). Results CD34 was not expressed in the lamina propria of the oral mucosa, but was commonly observed in submucosal fibroblasts. CD34-positive fibroblasts were commonly observed in FRH. A total of 17 out of 19 cases (89.5%) were CD34-positive. Furthermore, we identified a significant difference in the ratio of CD34-positive cells between the healthy and FRH tissues. Quantitative polymerase chain reaction showed that CD34 mRNA was expressed in all cases of FRH, and CD34 mRNA expression in FRH samples was found to be localized to spindle-shaped fibroblasts, as determined by ISH. A positive correlation was also found between the CD34 mRNA levels and the proportion of the CD34-positive cells. Conclusions These findings suggest that the increase in collagen synthesis in CD34-positive fibroblasts in the submucosa leads to the development of FRH. To our knowledge, this is the first report confirming the mRNA expression patterns of CD34 in FRH.

看護基本技術習得における課題を明らかにすることを目的に、模擬患者へのケア場面に臨機応変な対応場面が組み込まれている3場面について、教員が評価した評価表に記載されているコメントの内容分析を行った。その結果、得られたコードは85、内容の類似性により13のサブカテゴリーが抽出され、カテゴリーとして「身体に触れての観察の不足」、「短絡的、単発的な観察」、「的を射ない報告」、「優先順位を考慮した観察・対応の不足」、「看護学生としての行動基準の不明確さ」、「状況に応じた対応の不的確さ」、「曖味、不確かな態度が患者の精神状態（不安）に与える非効果的影響」の7つのカテゴリーが抽出された。看護実践能力向上に向けた看護基本技術習得上の課題として、観察能力の育成、アセスメントとケアの関連性を深める学習、看護学生としての行動基準の明確化、的確な報告の能力の育成の必要性が示唆された。

本研究の目的は、2007年度「看護基本技術支援プログラム」の概要を報告し今後の課題を明らかにすることである。2年次生62名の実施後のアンケートを集計しプログラムの目標との関連から分析した。また現時点での学生の自律性を調査した。その結果①SPの参加が看護実践力の向上や主体的学習への動機づけに効果的である、②学生はグループメンバーと協力し事前学習や練習を主体的に行っている、③実習へのスムーズな導入には意欲や自信、ケアの重要な点がつかめたという実感と関連がある、④プログラムの満足度や評価は高いが学生の自律性は低い、⑤今後学生の自信や意欲につなげるフィードバック方法の検討の必要性があるということがわかった。

目的 : 看護師経験のある模擬患者（以下SP）参加による看護技術教育を実施した。看護師経験をもつSP導入の意義をSPからのフィードバックの分析から明らかにした。方法 : SP18名のフィードバックを録音し、内容分析を行った。結果および考察 : 得たコードは150で、21のサブカテゴリー、 5のカテゴリーとなった。【患者の理解】、【ケアに対する説明】、【安全で気持ちのよい看護技術】、【学生の行動や態度】、【共感的な対応】が抽出された。短時間の研修にもかかわらず、多面的なフィードバックがあったことは看護師としての経験や観察力が影響していることが考えられ、看護師経験をもつSP参加の有用性が示唆された。

3年課程の1年次と3年次の看護学生を対象に、死生観について質問紙による調査を行った。その結果、① l、 3年次生共に死に対する回遊的傾向、タブー視は見られず、むしろ前向きな姿勢が伺えた。②死に対するイメージは、生命体の自然な成りゆきとして捉えていた。また、感情面では否定的イメージであり、悲しくつらい体験に意味づけをしていく必要性が示唆された。③死に対する不安は身体的苦痛、漠然とした不安が多く、 1年次生は思考レベルの不安が多かった。④死の意識面において、学年差はないが3年次生は行動化の傾向が見られた。⑤ 3年次生は1年次生よりも死の概念の認識面、および行動面において死生観の発達が見られた。

20歳以上の非医療従事者269名に死生観に関するアンケート調査を実施した。その結果、死はマイナスイメージで回避できない自然現象ととらえて、心の準備が必要と考えている人が多く、死の準備教育の必要性が示唆された。また、死をタブー視する傾向は、60代以上に多く、時代的背景の影響が見られた。死に対する不安は身体的苦痛などの現実的なことが多かったが、20～30代は「自己の存在消滅」など認識面の不安が多かった。死を意識するきっかけとしては、「大切な人の死を通して」が最も多く約6割であった。50代以上では、体調、加齢をきっかけとして死を意識し、かつ、それに伴う具体的な行動が見られ、死の準備状況の進展がみられた。20代では臓器移植賛成、提供してもよいが約8割であった。性差では女性の関心が高く、死を意識した行動が見られた。

本研究の目的は、「看護基本技術支援プログラム」における場面設定の違いが学生や教員の評価ならびに学生の満足度に与えた影響を明らかにすることである。学生65名の看護基本技術の実施に対する自己評価と教員の評価結果を、場面毎に集計し比較した。また、学生のプログラムに対する満足度に関する8項目のアンケート結果を場面毎に比較した。学生の評価点は、4つの場面で有意差はなかった。教員の評価点は、〔洗髪〕の場面と〔足浴〕の場面に有意差があり、技術内容の違いの影響が考えられた。プログラムに対する満足度は、実践力向上の項目に有意差がみられたが、全体の90%の者が実践力が向上したと答えており、場面の影響は少ないと考えた。

看護学生の患者へのタッチによる、看護の質の変化について明らかにすることを目的に、看護学生9名に半構成的面接を行った。内容の質的帰納的分析の結果、100のコード、29のサブカテゴリー、10のカテゴリーを抽出した。タッチによる看護の質の変化は【患者との距離感】【タッチ効果の気づき】【患者への親近感】【意識的なタッチ】【タッチ効果の確信】【自己効力感】【患者に対する思いの深まり】【タッチの無意識化】【患者に寄り添う看護】という経過をなしていた。タッチに関与した因子は、患者の年齢・性・自立度・反応、タッチの目的・方法・状況だった。タッチによる患者との人間関係の深まりは、看護学生の看護の質を向上させる。

「看護基本技術支援プログラム」への参加が、実習へのスムーズな導入に役立っているかを明らかにするために、3年次最初の実習終了後に、参加学生にアンケート調査を行った。その結果、プログラムに参加したことで、自己の課題が明確になり、意識的な取り組みができ、実習経験後の自己評価が上昇していた。また、実習に影響があったと述べた学生は、3年次最初の実習領域・期間に関係なく、実習そのものへの意欲向上につながっていた。学生のプログラムへの参加が実践能力向上に役立ち、臨地実習へのスムーズな導入となったことが示唆された。今後の課題として、技術実施だけでなく、プログラムの広い意義を強調していく必要がある。

島根県立看護短期大学看護学科では、初めての看護実習となる基礎看護実習Iにおいて地域の家庭を訪問する実習を行なっている。本研究では1998年以降の5年間に学生及び訪問対象者に対して行なったアンケート調査をもとに、本実習の成果を明らかにした。その結果、1.学生、訪問対象者共に実習への満足度は高かった。2.学生は実習目標に加え、人生観、生活の知恵、社会生活上の常識などを学び、以後の学習の動機づけになっていた。3.訪問対象者は看護教育へ参加することを通して、社会貢献の喜び、生活への刺激、若者への親近感や理解への助けを得ていた。4.実習報告会は、学生、訪問対象者ともに実習の成果を促進させていた、ということが明らかになり、基礎看護実習における地域の教育力の活用の有効性が示唆された。

明治20年前後に、ナイチンゲール式看護教育が相次いで日本に導入されたが、制度化されたのは30年後であり、その内容は明治時代に導入された看護婦教育の質より低下していた。その理由を歴史的に考察したところ、以下の3点が影響していた。（1）看護行為は医師の補助的なものであると認識されていた。（2）男性尊重・男性優位の社会において、看護行為は女性の役割であると認識され、職業としての自律が阻まれた。（3）ナイチンゲール式看護教育は、社会の需要を満たすだけのマンパワーが養成できなかった。

本研究は、看護短大生を対象に、IGF法を活用した「やる気」調査をもとに、グループ形式で卒業研究に取り組む学生の「やる気」の要因を明らかにすることを目的とした。卒業研究前期では、学生の「やる気」グラフは多峰型を示し、促進要因は、[卒業研究過程の理解]、[グループダイナミクス]、阻害要因は、[卒業研究過程のつまずき]、[グループダイナミクス]、[身体コンディション不良]であった。中期では、グラフは直線型を示し、促進要因は、[前向きな取り組み]、阻害要 因は、[関心の転化]、[身体コンディション不良]であった。後期では、グラフはサイン・コサイン型を示した。特徴的な促進要因は見出せなかった。阻害要因は、[身体コンディション不良]であった。

高度医療を提供している総合病院において、尿道留置カテーテル使用判断に看護婦や医師がどのように関わっているか、また、その判断における高齢・成人患者間の差について、尿道留置カテーテル使用者を対象に調査を行い、結果を分析した。その結果、高齢・成人患者共に医師は2週間以内、看護婦は2週間以上の挿入判断に多く関わっていた。医師の判断要因は高齢・成人患者共通の要因としては「水分出納管理」、「手術・検査」、成人患者に対しては「状態の悪化」が多かった。看護婦の判断要因は高齢・成人患者共通の要因は「排尿姿勢及び排尿姿勢維持困難」、高齢患者では「尿意の知覚・排尿意志伝達障害」、成人患者では「状態の悪化」が多かった。

本学では、学生に対し看護への学習意識の動機づけ、及び経験状況の把握を目的とし、平成11年度に「看護技術の実習経験リスト」を作成し、平成11年度及び平成12年度に臨地実習で活用した。今回、「看護技術の実習経験リスト」に記載された学生の自己評価を基に、平成11年度及び12年度の3年次生を対象として、本学の卒業時における看護技術経験状況の実態を調査した。その結果、観察・計測、食事、清潔、排泄など主に生活援助に関わる項目は経験状況が高く、処置、検査時の介助などの項目は未経験である学生が多い傾向であった。また、見学のみ、未経験の学生が多い技術項目は、患者の状態、治療内容が関与するものが多かった。今後、本学の基礎教育における看護技術教育の充実に向けての取り組みが必要であることが示唆された。

総合病院における高齢者の尿道留置カテーテル挿入の判断に、看護婦、医師がどのように関わっているか調査を行い、分析、考察した。看護婦は長期の尿道留置カテーテル挿入の判断に多く関与していた。看護婦の判断要因は、「尿意の知覚・排尿意志の伝達障害」、「排尿姿勢・排尿姿勢の維持困難」であった。一方、医師は短期の尿道留置カテーテルの判断に多く関与していた。医師の判断要因は、「水分出納の管理」、「手術・検査」であった。看護婦、医師共にケア、キュアの両面から関わっていたが、看護婦はケア、医師はキュアからの関わりが多かった。

女子学生の社会的スキルについて、ソーシャルスキル尺度、ノンバーバルスキル尺度を用いて看護学科1年次、2年次生、教育学部1年次生、保育学科1年次生の4グループを比較した。各グループ間に有意差は認めなかった。全体について、社会的スキルと自尊感情とセルフモニタリングの関連をみた。その結果、自尊感情およびセルフモニタリング得点が高い群は低い群よりソーシャルスキル得点は有意に高かった。しかしノンバーバルスキルに関しては、有意な差はなかった。対人関係技能・能力を向上させる教育を考えていく上で、社会的スキルを高めていくだけでなく、自尊感情やセルフモニタリングも高める必要があることが示唆された。

看護基礎教育の初期に行う基礎看護実習I（1年次後期）に、大学周辺の家庭を実習場とする家庭訪問実習を実施してきた。実習終了後に実施した調査では、学生・訪問対象者の双方が実習体験について満足と回答していた。学生・訪問対象者が実習のどこに意義を見いだし、満足と回答したかを明らかにするために、満足度に影響したとみられる要因を分析した。その結果、家庭訪問実習は学生の実習目標の達成に加えて、学生と地域の人々の相互理解、交流の場となっていた。また、訪問を受けた人々にとっては、看護・看護教育への関心を積極的に引き寄せる機会となっていたことが示唆された。

看護実践のための重要な要素として人間、健康、環境、看護活動の4つの概念がある。看護理論にはこの4つの概念についての詳細な説明とそれぞれの関係が示されている。しかし看護理論の殆どは外国において構築されたか、あるいは外国の理論家の理論を引き継いだものである。本稿では日本における看護は仏教看護から始まったことを基に、日本の文化を反映した看護論構築の試みとして、仏教教義から仏教看護における看護実践の4つの概念を明らかにした。

平成10年度「一日看護学生」参加中学生を対象に、企画内容の評価を行うとともに、看護職への関心とその関連要因を見出し、今後の方向性を検討することを目的に質問紙調査を行った。その結果、「一日看護学生」体験によって、看護についての関心・理解が深められていること、身近に看護職者のいる者が看護職を希望する傾向がみられることが示唆された。

本研究は、3年制看護短期大学の3年次生が「卒業研究」科目で用いた看護過程（プロセス・レコードとしたもの）を研究対象とし、質的研究法で分析したものである。研究目的は、臨床看護実習においてどのような看護体験が学生にとって印象深いものであるかを明らかにするためである。その結果、学生の看護過程における患者-看護者関係から、「まわる」という4つのカテゴリーとその構成要素を抽出した。

出雲市のT地区の20歳以上を対象に、在宅介護・療養についてのアンケート調査を行い、在宅療養に関連する要因の検討を行った。在宅療養の希望と本人の状況、家族の状況、介護への関心・知識・体験との関連を検討したところ、性別、年齢、入院経験、福祉についての知識において有意の関連がみられた。

看護過程の展開をロイ適応モデルを用いて教授している。学生のレポートの分析、パソコンの利用技術の習得状況から、学生の自己学習活動を活発にし、看護過程の理解を深めるために、HTML （Hyper Text Markup Language）を用いた学習プログラムを開発し、授業で使用した。使用後、学生に質問紙を用いた調査を行い、プログラムの評価を行った。その結果、「反復利用」、「学生の技術・態度」については評価が高く、自己学習教材としての活用の点からは評価が得られた。一方、看護過程の展開上の鍵となる、「看護過程、専門的知識の理解」を促進するという点からは達成は不十分であった。結果の分析から、プログラムの内容・量、説明内容、コンピューターによる利用のしやすさ、HTMLの特性の活用、に関連する課題が残った。

島根県立看護短期大学は「開かれた大学」として、地域貢献を開学の理念の重要な柱の一つとしている。それを実現するには、周辺地区との信頼と友好関係の樹立が重要と考えた。看護学科一年次学生がおこなう基礎看護実習での家庭訪問実習は優れた教育効果をもたらすとともに、地区住民から高い評価を得ることが出来た。さらに地区住民のための在宅看護支援体制を確立するために、テレビ会議システムを導入し、公民館に設置して本学との間で双方向の音声と画像の交信実験を行い目的達成の有効な手段になると考えられた。この実験は、地域住民の教育に対する理解並びに本学との信頼と友好関係が土台となり実現したものである。

仏教による宗教看護が行われていた時代に、看護の概念として用いられていたのは、仏教の教義そのものであったと考えられる。看護の歴史を振り返り、仏教看護において看護者に求められていた基本的な姿勢について、仏教教義の「七種施因縁」を用いて検討した結果、「七種施因縁」に言及されている看護の基本的姿勢と、現在看護の概念として用いられている、科学的アプローチによって開発された看護理論との間に共通性を見いだしたので報告する。

島根県立看護短期大学は、特徴ある看護教育として、「老人看護学」「地域看護学」「精神看護学」を開講しているが、学内LANをはじめ充実した施設整備を活用した情報科学・情報処理の教育にも力を入れている。21世紀にむけて看護の役割が、さらに重要になり多様化する中で、最良の看護を提供するために、あるいは適切な看護管理などのためにコンピュータの活用が求められている。島根県下の高等学校、実習関連病院、本学学生を対象に情報科学に関連した調査を実施し、看護教育における情報科学の教育目標に到達するための効果的かっ学生が自ら学ぶ意欲を育成する教育方法の検討を行った。現状では、コンピュータ入門から統計処理入門の段階にとどまっている情報科学・情報処理の教育は、今後めまぐるしく変化している高等学校教育と患者中心の医療をより発展させるために看護システムが広がりつつあることをふまえた内容にする必要がある。

看護基礎教育において、問題解決能力の育成が重要であることは、いまさら論ずるまでもなく、本学においても教育目標のひとつとしてあげられている。看護実践の場では、看護上の問題解決過程を看護過程と称し、看護過程の展開として実践している。基礎看護学では、看護過程の展開を、各専門領域に共通する基本的技術と捉えて、1年次前期9月に授業を行った。授業はロイ適応看護モデルを用いた。授業をすすめるなかで、学生が看護の対象者の健康問題を抽出し、解決をはかるための、計画立案にいたる思考経過を記録する様式を検討する必要があった。そこで基礎看護学の教員で検討し、黒田作成の記録様式を用いた。これを使って、学内演習でロイ適応看護モデルに基づいて看護過程を展開し、結果を分析したところ知見を得たので報告する。

島根県立看護短期大学は平成7年4月に関学した。建学の理念は、1.人間愛、2.看護職の責務の探求、3.地域に開かれた大学である。教育、研究の成果を地域に還元し、「開かれた大学」として地域社会の発展に貢献することを一つの重要な柱とした。その目的を達成するための学内体制等を整備すると共に、地域開放事業の実施目標を設定した。本学には「情報と映像で世界と地域を結ぶ島根県立看護短期大学の2つのネットワーク」がある。これはコンピュータ情報ネットワークと音声・映像情報ネットワークの2つのシステムから構成されている。後者のシステムは出雲ケーブルピジョンにより、出雲市の家庭と結ばれている。ここでは、音声・映像情報ネットワークを用いて地域の人々に対する看護・介護支援システムを構築し地域社会に貢献する計画を述べた。

The anti-inflammatory activity of cyclic adenosine 3',5'-monophosphate (cAMP) alone or in combination with theophylline was examined in acute and chronic types of experimental inflammations in rats. cAMP suppressed carrageenin-induced edema by intraperitoneal, subcutaneous and oral administrations. In addition, cAMP inhibited the formation of carrageenin-induced granuloma. Systemic applications of cAMP also suppressed the leakage of circulating dye in rat skins induced by moderate thermal injury and by histamine and inorganic pyrophosphate, but they suppressed less effectively the leakage induced by exogenous bradykinin. Theophylline always augmented the suppressive effects of cAMP in these inflammations. A single intraperitoneal injection of cAMP alone or in combination with theophylline induced a slight, transient hyperglycemia and did not significantly alter the plasma level of corticoids. It seems unlikely that the anti-inflammatory action of cAMP is mediated solely by hyperglycemia or by increased production of corticosteroids.