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本研究は，里山林を構成する代表的な樹種について，時系列にみた季節による葉色変化と落葉前後の時系列な樹冠高の変化パターンに基づき区分の可能性を検討した。 第1章（序論）では，研究の背景と目的，里山林の樹種区分に関する研究の意義，航空からの樹種区分に関する既往研究，既往研究結果の本研究への適用，超多波長帯センサデータを用いた樹種区分と課題，本研究の構成について述べた。 第2章（適用手法）では，航空から葉色変化および樹冠高変化を把握するための適用手法について述べた。季節的な葉色変化や樹冠高変化（落葉推移）などのリーフフェノロジー（Leaf phenology）に関する情報を航空から面的に捉えることが樹種区分をするうえで重要となる。そのため，時系列に観測したカラー航空写真から作成したオルソ画像上に写る葉色変化や落葉前後に観測した航空機搭載型レーザスキャナ（以下，航空機LSと呼ぶ）による数値表層モデル（Digital Surface Model：DSM）の変化量（＝樹冠高変化）を解析する手法等について述べた。 第3章（季節的な葉色変化に基づく里山林の代表的な樹種区分に関する研究）では，北部九州の里山林を対象に，春季と秋季の時系列なカラー航空オルソ画像上でRGB値とこれを変換したHSI値（Hue：色相，Saturation：彩度，Intensity：明度）に基づき葉色変化を把握し，里山林の代表的な樹種であるアラカシ・スダジイ・クスノキ・コナラ・クヌギ・ケヤキ・スギ・ヒノキ・モウソウチクの区分の可能性について検討した。その結果，アラカシ・スダジイ・クスノキは春季（5月中旬），コナラ・クヌギ・ケヤキは春季と秋季（12月上旬），スギは冬季に，モウソウチクは年間を通じて他の樹種と異なる独特な葉色変化を示すことが分かった。これらの葉色変化はR値，H値，I値上で明瞭であり，前記の最適時期との組み合わせが樹種区分に有効であることが把握できた。 第4章（時系列な樹冠高の変化から落葉広葉樹林の階層構造と落葉推移を把握するための基礎的研究）では，樹冠高を計測する目的や面的に樹冠高を計測していくための方法について触れ，さらに樹冠高の変化から落葉広葉樹林内の階層構造や落葉推移パターンの把握のための事前検討として，落葉前後に観測された航空機LSを用いた樹冠高計測とその精度を検証した。その結果，森林総合研究所多摩森林科学園（東京都八王子市）内に設定した3検証箇所（ST‐1～ST‐3）において，落葉後に観測した航空機LSデータから算出した地盤高では，現場実測による地盤高に比較して，急崖部を除きRMS誤差が0.486～0.886m、1m以内の誤差は検証箇所の全測定点の93.0～97.9％の範囲内であった。地形断面上の比較では，ST‐1（測定本数31本）がRMS誤差で1.689m，ST‐2（測定本数20本）が1.489m，ST‐3（測定本数15本）が1.493mであり，現地実測結果と1～2mの差であることが把握できた。 第5章（落葉前後の樹冠高変化による落葉広葉樹林の階層構造区分に関する研究）では，多摩森林科学園内のケヤキ優占の高木林とサクラ保存林（第4章の検証箇所ST-2）を対象に，落葉前，落葉中，落葉後に航空機LSで観測した樹冠高データの変化量から落葉広葉樹高木林内の階層構造を解析し，現地検証した。その結果，当該地区の階層構造は，下層に低木・草本の発達が進んでいない落葉広葉樹高木林，低木・草本が下層に発達する落葉広葉樹高木林，常緑広葉樹の亜高木・低木が下層に発達する落葉広葉樹高木林，常緑広葉樹高木林（主としてアラカシ高木層）の4パターンに区分できた。 第6章（季節的な樹冠高変化に基づく混交林の樹種区分とその検証に関する研究）では，多摩森林科学園内で常緑広葉樹と落葉広葉樹が混在し，スギ・ヒノキが分布する混交林を対象に，季節的な葉色変化と落葉広葉樹林の階層構造および落葉推移パターンから総括的な樹種区分を試みた。さらに，カラー航空オルソ画像を用いた目視判読との比較，現地検証により，本研究手法の妥当性と実用性を検証した。その結果，当該地区の樹種は，スダジイ，アラカシ，ケヤキ，コナラ，スギ，ヒノキに区分でき，ケヤキとコナラについては落葉前後の樹冠高の変化から階層構造（複層・単層）と落葉推移パターン（落葉時期の違い）から樹林タイプの細分が可能であった。本研究手法では，混交林うち常緑樹林と落葉樹林の区分が容易で，小規模で点在する場合でも適用できることが分かった。また，季節的に顕著な葉色変化を示すスダジイ，ケヤキ，コナラ，スギの区分については，回視判読に比較して本研究手法がより有効であった。ただし，年間に渡り葉色変化がそれほど顕著でないアラカシやヒノキなどの抽出には課題を残した。 以上の一連の研究結果より，多種多様な樹木から構成される里山林の樹種区分していく場合，効率面と精度面から勘案して，可能な限り本研究手法のようなデジタル解析処理を適用することが有用であると判断された。加えて，多種多様な樹種区分を行うには，このようなデジタル解析処理と，専門家の知識と経験による判断情報が付与できる総合的な樹種区分手法の確立をめざすことが有効であると考察された。最後に，本研究および研究手法の実用化に向けて，今後の高分解能衛星データを用いた広域の里山林の樹種区分手法を提案した。

都市と農村の連携による地域資源の持続的な保全・活用を基盤とした自然循環型社会の確立を目的として，特に都市近郊農村における独自の自然条件に適応した地域環境管理システムや，その潜在的な資源生産力に焦点をあてた緑地生態学的な研究を行った。 一連の研究により，自然循環型社会研究の中心議題である①地域特性に応じた自然資源の保全・活用の方向性，②その利用方針に基づく許容人口規模，③地域の連携による可能性とその課題，④国策として進められている資源循環型社会(リサイクルによるエコタウン事業)との違いについて明らかにするとともに，エコロジカル・プランニングの手法を応用した具体的な土地利用計画手法と，その連携による自然循環型社会モデルの提案を行った。その概略を以下に示す。 まず序論において問題認識と本研究の対象を述べ，自然循環型社会の確立に関する先行研究の課題と本研究の位置づけを述べた後，本研究の手法と構成を述べた。 そこでは，これまでの既往研究では，今後の方向性がいくつか示されているものの，具体的なモデルや，地域計画のあり方については十分に言及されていないこと，それ故，具体的な地域を対象とした調査・分析に基づく許容人口規模の検討や，地域計画手法などの議論が必要であることを主張した。 第1章では，離島という条件下のもと，比較的に近年まで自然条件を活かした有機的な土地利用が維持されており，その応用による自然資源の循環利用が期待できる福岡県新宮町相島地区を対象とした。そこで食料および木質バイオマス生産力を指標とする許容人口規模の算定と，太陽光・風力発電等の新技術をも連携させた複合的な循環型地域モデルの構築を試みた。 その結果，この30年の間に失われていた地域特有の土地利用形態を基に，かつて防風・防潮林であった樹林地を保全し，地域内の自然資源への負荷や，アメニティに配慮した食料生産および，木質バイオマスの熱エネルギー利用を行ったとしても，現在の居住者だけでなく，一定量の観光客や，移入者まで含めた持続的な資源供給が可能であり，独自の歴史・文化景観の動態保全にもつながることを明らかにした。 続く第2章では，先の循環型地域モデルが，より領域が広く，地域資源の質が異なる地域への展開や，その実現性について課題を残したことを踏まえ，より一般的な地域資源である里地・里山林を有し，市民参加による農林地の保全管理が期待される福岡県新宮町(除く相島)を対象に，拡大した都市域と複数の農村集落から構成される地方自治体スケールでの農林地の変遷と，その潜在的の試算による自然循環型社会に向けた可能性と課題点の整理を行った。 その結果，急激に増加した新興住宅や，市街地を含む町単位では，既に域内の農林地から供給できる食糧・家庭用バイオマスエネルギー量を上回る人口規模と生活水準にあり，今後さらなる都市開発により，その自然循環型社会づくりの指標となる潜在的な地域内自給(地産地消)率が低下することを明らかにした。 また，自然循環型社会の基盤として期待される近郊農村単位では，現存量の点では，食料およびバイオマスエネルギーの地区内消費量だけでなく都市域への余剰供給が可能であると算定されたものの，戦後，急速に進められた農林地の単作・人工林化による資源としての質の低下と，農林地所有者の高齢化・後継者不足に伴う管理・利用率の低下が深刻な現状を明らかにした。 また第3章では，高い潜在力を有しつつ，その農林地の保全・活用が滞る近郊農村(的野地区)を対象に，より詳細な管理利用実態調査や，その水源涵養・生態的保全機能等の公益的機能評価，ならびに所有者の意向等を踏まえた今後の保全・活用方針の検討を行った。 その結果，農林地の用途(林種)，所有区分，林齢区分(過去の履歴)等のオーバーレイによる農林地区分の有効性を検証するとともに，その区分ごとの具体的な管理目標の設定と，優先的に保全管理すべき場所の特定を行うことができた。 続く第4章では，農林業が継続されてきたものの，急速に進められた単作・人工林化の影響や，共有地管理等の所有者との関係，さらには現在の農林地が有する多面的な公益的機能を無視できない近郊農村(的野地区)を対象に，先(第3章)に設定した具体的な里地・里山林の保全・活用に基づく循環型地域モデルの構築を試みた。 その結果，町面積の1割に過ぎない的野地区において優先的に管理が必要な農林地の保全・活用を行った場合でも，現在の地区内人口分の食料と家庭用エネルギー(熱・電力)をほぼ賄えるだけでなく，隣接する都市域へ供給可能な家庭用熱エネルギーおよび野菜の余剰生産が見込まれることを明らかにした。 また，この土地利用計画手法は，隣接する農村域へと展開が可能であり，より安定した食料・エネルギーの持続的な供給や，地域の大半を占める二次的な自然環境の保全，グリーンツーリズム等の新しい産業の創出，廃棄物の削減が期待できることをまとめた。 以上の成果は，日本造園学会(ランドスケープ・エコロジー)の研究論文(3篇)として受理され，その中で提案した地域モデルは，最新の研究※注1)の中で，「地域に様々な形で存在する生物資源の賦存量だけでなく，その有機的なつながりを考慮し，総合的な視点から地域評価を行った数少ない事例」として位置づけられている。 また，地域モデルの構築に採用したアプローチは，生態系，歴史，文化，アメニティ(審美性)に配慮したアジア圏で有用なデザイン手法であることが評価され，2002年にソウル大学で開かれた国際学会において特別に発表と論文の掲載を認められた。 ※注1)原科幸爾・武内和彦(2004):長野県佐久市を事例とした地域循環型の生物資源利用システムに関する研究，日本造園学会誌，Vol.67(5)，p741-744

物の豊かさより心の豊かさといった我々の価値観や生活様式の変化と共に、よりよい生活環境をつくろうとする機運が急速に高まってきている。住宅地は身近な生活環境ということから重要であり、その改善がよりよい生活環境をつくることにつながるといえよう。しかし近年、現実の社会では、生活環境に対する居住者の満足感の低下といった課題が顕在化してきている。その背景の一つとして住宅地計画プロセスにおける骨格、個別、詳細という3つの計画段階で、十分な景観配慮が払われていなかったことがあげられる。 / そこで本研究では、住宅地計画の本来の目標は、居住者の視点からの優れた居住性の追求であると考え、この場合に必要となる景観配慮に関する基礎的事項の把握を目的とした。 / 本研究は5章からなる。各章の概要は、次の通りである。 / 第1章では、本研究において考究すべき研究課題を明らかにするため、関連文献や既往の研究事例を通して、住宅地計画における景観配慮の必要性、ならびに住宅地計画の変遷と景観に対する取り組み等について検討し、課題を抽出した。 / 第2章では、第1章で明らかにした研究課題を踏まえ、①景観形成実態の異なる住宅地を対象に、それぞれの居住者の満足度からみた景観配慮事項の検討、②自然環境との共生を志向する住宅地のための居住性からみた景観配慮事項の検討、③景観配慮事項展開のためのプログラムの提案、という3つの具体的な研究目的を設定した。これを遂行する研究方法として、スタディエリアは福岡市の既成市街地の中から地形の取り扱いの違うものに着目し、景観形成実態の異なる住宅地として豊浜、長住、平尾の3地区を設定した。また、景観の捉え方として景観は様々な要素の複合体としての景観場面であるという考え方を提案すると共に、居住者の視点から生活環境に対する満足度に寄与している景観場面、または居住性を支えている景観場面を捉えるため、居住者に対するアンケート調査の項目を検討し、調査を実施した。 / 第3章では、景観形成実態の異なる3つの住宅地を対象にして、骨格、個別、詳細の各計画段階別に、クロス集計により居住者の満足度に寄与している景観場面を明らかにした。その結果、平尾地区のように地形の変化や緑の量など自然系の景観場面が顕著に存在する住宅地では、自然系の景観場面が骨格計画段階における景観を形成していく上で重要であり、自然系の景観場面があまり存在しない豊浜のような住宅地では、周辺の海や山が与える方向感覚などの周辺系の景観場面が当該計画段階において景観を形成することがわかった。また、このような自然系の景観場面が顕著に存在しない長住地区のような住宅地では、土地利用系や交通系の景観場面で骨格計画段階における景観を形成していかざるを得ないことなどがわかった。さらに、望ましい景観の質の指標についても検討し、例えば、住宅地の静かさといった快適性にかかわる指標の重要性についても示唆を得た。 / 第4章では、居住環境の変化に対する感じ方、満足度、居住年数、居住意欲を指標として居住性を定量的に検討し、自然地形や既存林を活かした住宅地である平尾地区が優れた居住性を持つことを検証した。さらに平尾地区を対象にして、住居系地域や商業系地域により景観場面の構成が異なることに着目し、用途地域別に景観配慮事項を検討した。その結果、土の広場があり、子供が遊べるといった居住性を支える景観場面や、高層住宅の建設により居住性を阻害している景観場面等を把握し、これからの自然環境との共生を意図した住宅地計画に有用な景観配慮事項を導いた。 / 第5章では、総括として、これまでの各章での検討結果をまとめると共に、今後の住宅地計画において展開・実施される景観配慮プログラムに求められる内容について考察し、提案した。 / 本研究で得られた成果として、居住者の視点に立って優れた居住性を実現する際に必要となる景観配慮に関する次のような基礎的事項が把握できた。すなわち①景観形成実態の異なる住宅地を対象とし、居住者の満足度からみた景観配慮事項に関する知見を得たこと、②また、自然環境との共生を志向する住宅地のための居住性からみた景観配慮事項の知見を得たこと、②さらに、これらの景観配慮事項展開のためのプログラムを明確化し、提案したことである。 / 本研究で得られた成果をさらに発展させるために、今後進めるべき研究課題は、①本研究で得られた知見を一般化するための、より多くのスタディエリアでの調査と多様な分析方法を検討すること、②本研究で整理された望ましい景観の質に関する諸指標は、居住者の価値観や社会情勢の変化を配慮して、長い時間的展望の中で再検討すること、③本研究でプログラム作成の意義・必要性を提案したが、その有用性をどのように保証していくかを検討すること、④本研究で展開された考え方や成果を実際のデザインに応用し、その有用性を検証することなどがあげられる。