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本研究は，教育演習（ゼミ）の配属先が決定した教員養成系の学部3 回生を対象に，どのような理由でゼミを選択したのか，また，希望進路によってその理由に違いはあるのか等を明らかにし，ゼミ配属のプロセスの改善に役立てることを目的とした。Google Forms を利用したアンケート調査を行った結果，ゼミ選択の理由として，「ゼミの分野や先生の研究テーマに興味・関心があるから」「先生の人柄が自分に合っていると思うから」といったゼミ担当教員の専門的な特性や人柄を重視する学生が多いことが明らかとなった。一方，「卒業論文を書かなくてもよいから」「楽（らく）そうだから」といった消極的な理由でゼミを選択した学生は少数であった。また，ゼミ配属のプロセスに対する意見・感想の自由記述を分析した結果，Google Forms の利用に対しては好意的な意見が寄せられた一方で，抽選の手続きに対しては不満の声があることも示唆された。

教育実践レポート, Practice Reports, 近年，「科学技術と社会」への関心の高まりとともに，文理の垣根を越えた学際的な人材育成が求められている．著者らは，学際的な人材育成の一環として，早い段階からの異分野協働への意識づけを企図し，大学1年生を対象に，学生が協同してトランスサイエンスをテーマとしたシリアスゲーム教材を制作する授業「科学技術と社会の将来を考える」の設計・実践を行った．本稿では授業設計および実践の概要を報告するとともに，学生の制作したシリアスゲーム教材や授業課題・アンケートの分析を行う．結果として，段階的な授業展開が学生の概念理解に貢献すること，トランスサイエンス領域における諸課題が倫理的・法的・社会的課題（Ethical, Legal, Social Issues：ELSI）と概ね一致したものとして学生に理解されていること，学生の主体性が授業設計によって学生自身が自覚できる仕方で生み出しうることなどが明らかとなった．本研究は，学際的な人材教育の一事例として「科学技術と社会」に関する今後の教育実践に貢献するために，その実践と分析の結果を報告する．, In recent years, due to growing interest in “Science, Technology and Society (STS)”, there has been an increasing demand for interdisciplinary education that goes beyond the boundaries of the humanities and science. Therefore, as part of interdisciplinary education with the aim of raising awareness of interdisciplinary collaboration from an early stage, we designed and taught a course called ‘Deliberating on the Future of Science, Technology and Society’ for first-year university students. The course included collaboration among students to create serious game as learning materials on the theme of trans-science. In this paper we present an overview of the course design and implementation, as well as an analysis of the serious games produced by the students, class assignments and questionnaires. These results suggest that the incremental approach of the course helped students improve their conceptual understanding, that their understanding of various trans-scientific issues aligned with Ethical, Legal and Social Issues (ELSI), and that the course design promoted student autonomy by making them aware of their own learning process.

相互の考えや価値観の違いを資源として新たな語りを共同生成する対話的学習活動が大学生の主体性を高める可能性を明らかにした．主体的かつ協働的な学びのスタイルを大学教育に効果的に導入することが急務とされる一方，必ずしも学生の実情に見合った教育実践が構想されていない．そこで，対話を活動の主軸とする教育実践を具体的に構想・実施し，実践当時は1年次であり現在は4年次である学生に対して回顧的インタビューをおこなった．その結果，場にのみこまれることなく，場そのものや自他の変化を敏感に洞察できる力の獲得を実感し，対話の場の意義や価値を自分の経験に照らして深く理解していることが明らかとなった．そのうえで，互いの異質性を資源として，自己や他者にとっての暗黙の前提を問い直し，新たな気づきへと導かれるプロセスを「まなびほぐし」を援用して考察した．さらに，関係性に埋め込まれた形で立ち現れる主体性は，対話的実践の本質であるとともに，新たなコミュニティの形成要因ともなる可能性を指摘した．An interview conducted with university students who had taken a dialogical seminar showed positive changes in their attitudes concerning what was happening in their daily lives and what had occurred in the seminar. The author conducted a sequential dialogue-based seminar in which students were required to reflect on what they thought, felt, and realized through the dialogical process. Three years after the seminar, the author conducted a semi-structured interview with some of the students, asking retrospectively what they thought was impressive, important, and meaningful in the seminar and what effect the seminar had had on their way of thinking. The interview clarified that they had deeply understood the essence of dialogue and remained cautiously aware of the communication processes they experienced in their daily lives, realizing the positive nature of dialogue. A way of learning aimed at deconstructing and reconstructing tacit assumptions of learners so that they are led to find a more important concept called ‘unlearning’ was considered to show the educational effects of dialogical practices theoretically. The discussion concluded by suggesting that dialogical practices could create a new community that encourages relational learning, whereby community members deepen dialogical inquiry into human processes., 教養教育, Liberal Arts, 論文

目的：大学での看護基礎教育におけるIPEの実施方法とその効果について、先行研究から明らかにする。 方法：学術情報データベース医中誌webを用いて、「多職種連携教育or Inter-professional Education（IPE）」「看護学生」「看護基礎教育 or 看護教育」をキーワードに国内文献を検索し、さらにGoogle Scholarや関連論文の文献リストからの2次的検索を行った。 結果：6件の文献を分析対象とし、研究概要とIPEの実施方法、研究結果について内容を整理した。研究結果は、内容の類似性などにより「専門職連携の意義」「多職種と協働するためのスキル」「他職種の役割への理解」「IPEの効果」「看護職の役割」の5つのカテゴリーに分類した。 考察：研究結果には、IPEの実施方法や学生のレディネスなどが影響しているが、他学部と合同で行うIPEは学生の多職種連携への意識を高め、コミュニケーション方法を学ぶために効果的であることが分かった。IPEの学習効果を適切に評価しエビデンスを示すためにも、既存の尺度を活用し、継続して研究を行っていくことが求められる。

令和２年初めの新型コロナウイルス感染症の最初の国内での流行から３年間が経つ。拙稿「新型コロナウイルス感染症流行下での授業実践と感染症対策」（令和３年度広島都市学園大学子ども教育学部紀要第８巻第２号）では，本学部の感染症流行下での大学生活とオンライン（遠隔）授業の課題および感染対策の実際について述べた。令和４年８月には１日の全国および広島県の新規感染者数は過去最多となり，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は未だに収束していないが，感染しやすいが重症化しにくくなってきており，新たな知見を参考に感染対策は必要最小限として，学生の学修を保障するように心がけて授業や行事を行った。本学の学生や教員，一般市民も新たな生活様式に慣れ，学生生活・社会生活とも変化した。科学的に考察するとこれからの課題は限られてくる。

本学児童学科の幼稚園実習のあり方を振り返り,過去5年間の実習生の実習園評価票データを分析した。本稿では,次の点を検討した: (1) 実習評価を構成している因子に反映される,保育者が暗黙裡に行っている実習評価の観点,(2) 指定園実習, 自己開拓園実習のそれぞれにおける各評価因子の評価が「総合評価」に与える影響, (3) 指定園実習における各評価因子の評価が,次年度の自己開拓園実習の各評価因子の評価や「総合評価」に与える影響の様相, (4) 指定園実習における実習園問の評価傾向の差異。

PBL は、アクティブ・ラーニング（active learning）の学習方法の一種で、問題解決型学習（Problem Based Learning）または、課題解決型学習（Project Based Learning）の略称であり、問題に対して知識を組み合わせて解決へと導く能力を養うことを目的とする教育法である。 PBL とアクティブ・ラーニング（active learning）は、両者ともに古くから概念があり、米国を中心に戦後、1960年代、2000年代とそれらの必要性が問われてきた。日本は、2016年のERIC の調査「The Impact of Project-Based Learning on Teacher Self-Efficacy」においてPBL導入率が30% であり調査国の中でも低い割合であった。そのため、文部科学省と経済産業省は、2019年より、教員の働き方改革や将来の社会を担う人材育成の一環として、アクティブ・ラーニング（active learning）やPBL の導入を推進している。教育現場においては、教員、連携企業、学生などそれぞれの立場での課題が浮き彫りになってきた。今後のPBL 教育においては、それら課題を丁寧に解決していくことが、PBL の更なる推進に繋がると考える。

今回で10 回目となる「One Minute Video コンテスト」。前回から駿河台大学の学生が中心となり学生事務局の運営を行っている。今回、本審査の模様を初となる生配信することになった。生配信はメリットも多いがリスクも伴う。今回の経験を次回以降に活かすため、活動を振り返り考察する。

世界規模の感染症は未だ終息が見えず、教育機関においては「感染の防止」と「教育の継続」の両立が模索され続けている。本稿は、講義系科目と比較して相対的に非対面形式での教育が難しいと考えられる簿記の演習系科目に関し、筆者が試行した非対面授業での取り組みを報告するとともに、より効果的な教育技法の開発に繋げるための検討を行うものである。報告および検討は、コンテンツの作成（事前段階）、授業内における工夫（遂行段階）、質問等への対応（事後段階）の3つの段階に分けて展開している。当該授業のアウトカムとしては、一定程度の学修効果も見えてきた一方、今後の課題や継続して議論を深めていくべき新たな問題も認識された。

application / pdf, 資料, 要旨： 本学オンライン授業検討プロジェクトは新型コロナウイルスの感染拡大に伴いオンライン授業の稼働を可能とさせる目的で立ち上げられたプロジェクトである。本プロジェクトチームが中心となりながら、多くの教職員の前向きな協力のもと、授業実施に至った経緯と取り組みを報告する。 【オンライン授業開始に向けた取り組み】（1）授業方法に関する学内での取り組み（2）教員の授業配信支援に関する取り組み（3）学内設備に係る取り組み（4）学生への平等な受講環境整備に向けた取り組み（5）学内での感染防止に関する取り組み（6）資料作成、を行った。 【オンライン授業開始後の取り組み】（1）学生調査（①６月１日第１回学生調査の実施 ②７月30日第２回学生調査の実施） 【おわりに】新型コロナウイルスの感染拡大を契機に本学のオンライン授業は全教職員と学生・保護者の協力のもと急速に整えられた。コロナ禍での円滑な社会活動遂行のためにもICTの活用は推進され、大学教育においても同様である。我が国においてもハイブリット授業を勧める方向がある一方、看護・介護福祉という対人援助職に就く専門職の養成を任務とする本学において、教育方法のあり方には慎重を期する必要がある。特にICT教育の導入範囲の決定が本学の重要な方針の一つとなる。 Abstract: The online classes research project of our college was launched with the aim of enabling online lessons during the COVID-19 pandemic. This report describes the process and efforts that led to the implementation of online classes through the positive cooperation of many faculty members, with this project taking the lead. 【Preparation for online classes】 (1) Online classs develoment support. (2) Technical support for teachers. (3) Improvement of college facilities. (4) In forming students of necessary preparations to attend online classes. (5) Implement COVID-19 prevention measures on campus. (6) Produced online class implementation manuals. 【Efforts after the start of online classes】 Student satisfaction surveys were conducted twice after the start of online classes - June 1st. and July 30th. 【Conclusion】 Due to the spread of COVID-19 infection in Japan, our college’s online classes were rapidly arranged through the cooperation of many faculty members, students and parents. Even in college education, the use of information and communication technology is advancing in order to facilitate activities amid the spread of infection. In Japan as well, there is a direction to recommend online and face-to-face classes. However, at our college, whose mission is to train specialists in nursing and long-term care interpersonal support, we need to pay attention to what provides the highest quality of education, is an important policy at our college.

2020 年度，徳島大学では新型コロナ感染症対策のため遠隔授業の導入が進められた。本研究は，徳島大学総合科学部の授業でどのような対応をとったか事例を紹介し，受講学生へのアンケート調査をもとに，コロナ禍における遠隔授業の実施が学生の生活行動や学習意欲にどう影響したかを明らかにする。自宅生は通学時間の減少が出席率の向上にプラスに作用したが，下宿生は不安や孤独を感じる割合が高く，自分の成績不振を強く自覚している。学習態度の自己評価が高い学生とそうでない学生を比較すると，後者は遠隔授業に十分適応できない者が多いほか，成績が下位の学生はそのデメリットを強く感じている。今後希望する遠隔授業の割合は一般に講義タイプの科目で高いが，上級学年ほど遠隔授業の継続を望む傾向がある一方，成績が下位の学生が遠隔授業を強く望む結果が得られた。遠隔授業が学習意欲に及ぼす影響には学生の属性によって違いがあり，結果として学習成果の格差拡大をもたらす可能性がある。, Tokushima University introduced remote classes in 2020 as a countermeasure againstCOVID-19. This study introduces a case study of the response of the Faculty of Integrated Arts and Sciences at Tokushima University, and clarifies how the implementation of remote classes has affected students' lives and motivation to study through a survey of students. Comparing students living at home and those in rented accommodation we found that the reduction in commuting time had a positive impact on the attendance rate of those living at home, while those in rented accommodation had a higher rate of feeling anxious and lonely, and were aware of their poor performance. Comparing students with high self-evaluation of their learning attitudes with those with low self-evaluation, many of the latter were not well adapted to distance learning, while those with low grades strongly felt the disadvantages of distance learning. In general, the percentage of students who wanted to take distance learning courses in the future was higher in lecture-type courses, but more advanced students tended to want to continue taking distance learning courses. The effect of distance learning on students' motivation to learn may vary depending on the attributes of the students, which may lead to a widening gap in learning outcomes.

ダイバーシティ & インクルージョンはグローバル教育のみならず，多様性が高まるこれからの日本社会や組織運営にとっても重要なテーマである。多様性はチームの活動に対し，ポジティブにも，ネガティブにも影響を及ぼしていることが過去の研究から示唆されている。本研究では「多様性が大学生のプロジェクトチームの活動にどのようなかたちで影響を与えるのか，また，多様性を活用することでプロジェクトチームのパフォーマンスを向上させるには，どのような方法が考えられうるか」について組織行動学の観点から文献調査を行い，38 の仮説を立てた。これらの仮説を大学生の PBL の実践を通して得た経験や観察に照らし合わせ，質的・量的なリサーチデザインのための事前検討を行った。

教育実践レポート, 本稿では，将来大学教員を目指す大学院生が，大学教員の学識を学ぶためのプレFDプログラムである「大学授業開発論Ⅲ」の評価を行うことが目的である．本授業では，大学院生が将来大学教員になった際，自分自身で授業を分析，改善していける能力を身につけるために，1）教育・研究・社会貢献の抱負の作成，2）教育・研究・社会貢献の領域の統合，3）教育実践研究の計画作成を実施した．調査結果から，履修生はいずれの年度においても，高い満足感を持っており，それぞれの学習活動において到達目標に掲げられた能力は概ね習得したと実感していることが明らかになった．教育・研究・社会貢献の抱負の作成と統合の活動は，回顧的な意味付け，新たな観点の習得，そして大学教授職のキャリアへの接続という気づきをもたらした．また，教育実践研究の計画作成は，教育経験とその成果に関連があり，自分自身の学問分野と教育実践研究の関連性のきづきや，自らの業績にプラスになると考えていることが確認された．, The purpose of this paper is to design, practice, and assessment “Course Design and Teaching III,” a Preparing Future Faculty Program to learning university faculty’s scholarship for graduate students who aspire to become future university faculty and also those who aim to become faculty members who will continuously contribute in improving education system. The subject of this study, “Course Design and Teaching”, is one of the courses in the Osaka University Future Faculty Program established in 2015. In this course, we design and practice the following activities to enable the students to improve their own teaching when they become faculty members in the future: 1. Creating goals for education, research, and social contribution. 2. Designing and implementing the integration of different areas in education, research and social contribution. 3. Creating plans for educational practice research. Our data has confirmed that students from each year starting from 2015 have expressed their satisfaction in the program and they also felt that they have achieved their learning goals in every learning activity. The activities of creating and integrating goals for teaching, research, and social contribution led to the realization of retrospective meaning making, acquisition of new perspectives, and connection to career. The planning of educational practice research was positively associated with the impact on one's own practice, relevance to research, and discipline characteristics, and negatively associated with lack of conceptual understanding and time limitations.

京都女子大学発達教育学部児童学科の幼稚園実習のあり方を振り返り，過去5 年間の実習生の実習評価票データを分析して次の点を検討した： (1) 指定園・自己開拓園における各評価項目の得点分布，(2) 1回目から2回目の実習にかけての評価得点の変化，(3) 評価項目の得点間の関連性，(4) 2回の実習相互の評価得点の関連性。また，分析結果に基づいて今後の実習指導や大学教育の課題について考察した。

北九州市立大学経済学部では、2019年度の新カリキュラム運用開始に伴い、3年次学生を主な対象とした実践的キャリア科目として「キャリア開発Ⅱ」を新規開講した。本稿の目的は、当該キャリア科目を新規開講するに至った背景、授業の内容とねらいを説明した上で、開講初年度の学生の取り組み状況や到達度調査の結果を報告するとともに、より良い授業運営のための課題を提示することである。

この実践報告は、本学のEGAP(English for General Academic Purposes)カリキュラムにおけるケーススタディの結果を伝える。本稿のデータは、1回生対象の英語ライティング-リスニングの2クラス(後期後半)において受講生が宿題で書いた日本語(L1)アカデミックエッセイを機械翻訳ツールに入力して得た英語(L2)翻訳である。学生はその後の授業において英語翻訳を批判的に読解した後で改訂することを求められた。だが改訂前の機械翻訳データについては、2名の英語母語話者英語講師と2名の日本語母語話者英語講師が評価したところ、語法面において翻訳の不備が確認された。本報告では日英翻訳における機械翻訳の典型的なエラーを分類した。さらに、機械翻訳を利用する際の暫定的なガイドラインとそこからの示唆を提示した。機械翻訳は常に適応・進化し精度を向上させているが、機械翻訳を万能薬や「魔法の杖」のように誤解・誤用してはならない。EGAPライティングの授業で機械翻訳を導入するのであれば、機械翻訳の翻訳結果を改善するために人間の介入が必須であることを学習者も教員も自覚する必要がある。, This practical report presents the results of a case study at Kyoto University in the English for General Academic Purposes (EGAP) curriculum. The data was derived from two first-year English Writing-Listening classes where students used Machine Translation (MT) tools for translating Japanese (L1) academic essays that they produced in one assignment into English (L2). This procedure took place during the second semester through the last half of the course. After obtaining MT output, students were instructed to revise it after reading it critically. Assessments of the MT output by two native English instructors and two Japanese instructors confirmed that usage of the output was, in some cases, not adequately translated by MT. This report presents a categorization of typical errors of MT, thereby suggesting a preliminary guideline for using MT. The report also discusses some general implications on the use of MT in academic English writing. Although MT is constantly adapting and evolving for improved accuracy, this report suggests that MT should not be mistaken or misused as a panacea or “magic wand” for translation., 本稿は、まず英語で書き、それを後に機械翻訳を使いながら日本語にした。機械翻訳の日本語を編集する中で読みやすさを追求したため、日本語は厳密な「直訳」にはなっていない。, We wrote this paper first in English. We then put it into DeepL and edited its Japanese. In the editing process for improving readability, the Japanese translation lost verbatim correspondence with the original English.

本研究の目的は、心理学演習におけるルーブリック評価を活用した授業実践に基づいて、ルーブリック評価の意義について明らかにすることである。はじめに、大学教育におけるルーブリック評価の動向について概観し、青年期の心理と発達を主題とした心理学演習においてルーブリック評価を導入する意義について論じた。続いて、2019年度から2021年度にかけて筆者が担当した心理学演習で実践したルーブリック評価について報告した。実践したルーブリック評価の主な特徴は、第１に学生の自己評価へ活用すること、第２に学生自身が目標を設定する作業を含めること、第３に初回から最終回にかけての自己評価の変化を可視化できることである。これらの実践をとおして、心理学演習におけるルーブリック評価は、学生の自己理解、さらに教員と学生の相互理解に貢献するという意義が示唆された。そして、心理学演習におけるルーブリック評価の今後の課題と展望として、教育効果の検証、学生相互の共有、中長期的な目的の感覚とのつながりを促すことについて論じた。

大学における遠隔授業には遠隔リアルタイム型の授業と遠隔オンデマンド型の授業に大別できる。前者の遠隔リアルタイム型の授業は、使用するWeb会議サービスのソフトウェアの差はあれど、授業運営方法については大きなばらつきはない場合が多い。一方で後者の遠隔オンデマンド型の授業では、授業内容の配信や課題の設定には複数の方法があり、動画配信、音声配信、資料掲示などその授業形態は多種多様である。本研究では、これら様々な授業形態の遠隔オンデマンド授業が、受講する学生に与える「理解度合い」、「集中度合い」、「受講意欲」への影響の違いと、それぞれの利点と欠点について、アンケート調査を行い分析した。その結果、基本的には動画を用いた授業が最も教育効率が高く、次いで音声を用いたもの、資料のみの掲示をする授業は最も教育効率が低いという結果が見られた。ただし、動画配信型の授業で教員が顔を出すかどうかは授業の性質や対象学年によっても影響があること、音声と資料が連動しておらず別々に掲示される音声配信型授業の場合は学生への負担が大きく教育効果が低下すること、逆に資料と動画や音声の解説が連動している場合には、配信される授業が動画形式であっても、パワーポイント埋め込み音声の形式であっても教育効果に大きな差は見られないことなどが示された。また、語学系の授業など授業の性質によっては、教員の口の動きなどが見れることの重要性なども指摘されており、授業の性質や内容に応じた適切な授業形態を選択することの重要性が示された。

新型コロナウイルス感染症の流行により，大学の授業も学生生活も大きな影響を受け，オンライン授業の実施を余儀なくされた。本学部では周辺の感染状況により授業レベルを決め，ロイロノート・スクールを主にしてZoomで補う形でオンライン授業を実施した。オンライン授業では一方的になりがちで内容が薄くなり，対話が少なくなるとともに質問がしにくく，また通信が途切れやすい。身体症状としては眼が疲れやすくなるなどの欠点 があった。理科教育関係では特に観察・実験などは非常に困難となった。オンライン授業による授業方法は，感染症が収束しても利用可能なものもあり，大学教育に限らず学校教育全体ではICT教育の推進の加速化につながった。復習での利用や不登校生徒，病弱児童などへの対応も可能となった。感染症対策については最初は手探りであったが，当初に比べ何が有効で何が無意味であるかもわかってきており，科学的な知見を基にした改善の余地がある。

本研究では，大学生を対象にリアクションペーパーをどのような目的で活用しているのかを測定する尺度（リアクションペーパーに対する活用目的尺度）が開発され（研究1），その尺度を構成する因子とリアクションペーパーの記述の量および質との関連が検討された（研究2）。研究1では中国・四国地方にある2大学の授業に参加した229名を対象に質問紙調査が実施され，リアクションペーパーに対する活用の目的は，「内容記憶」，「深い処理」，「記述訓練」，「意見交流」に集約されることが示された。続いて研究2では，91名から計8回にわたるオンライン授業に対する感想としてリアクションペーパーが収集され，それらを分析に用いたところ，「深い処理」と記述の質に効果量は小さかったものの正の関連が見られた。これらの結果をもとに，大学教育における深い学びを実現するためのリアクションペーパーの質を向上させる取り組みや今後の研究の展望について議論された。, The present study developed a scale to assess individual differences in aims of utilizing reaction papers in university education and their relations with the quantity and quality of reaction papers. In study 1, 229 university students from two universities in Chugoku-Shikoku region participated in a questionnaire survey. Factor analysis revealed four factors in the structure of the scale: memorizing, deep processing, practicing, and communicating. In study 2, 91 university students in an educational psychology class with an online participated in a survey and submitted reaction papers from eight online lectures under the restriction by COVID-19. Correlation analysis found a positive relation, but small effect size, between deep processing and the quality of their reaction papers evaluated via expert judgement. Finally, we discuss practices to enhance the quality of reaction papers to actualize the learning with deep processing in university education and future perspectives of research utilizing reaction papers.

2020 年春に始まった新型コロナウイルス感染症は、大学教育に大きな影響を与えた。突然対面授業ができなくなり、教職協働の体制でオンライン授業の実施を進めることになった。インターネット通信に依存するオンライン授業は全教員にとって初体験であった上に、種々の制約があり、対面授業の内容をそのままオンライン授業に転用するようなわけにはいかなかった。2021 年度もオンライン授業が主流の授業方式であり、今後も完全対面授業だけに戻ることはない。他方、オンライン授業には利点も多く、教員も学生もオンライン授業を好む傾向がある。パンデミックの影響で留学の再開はなかなか困難だが、大学として決断する責任がある。今日、大学教育のあり方が問われている。本稿では、学務の責任者の視点から、本学の事例を体験的に紹介しつつ、今後の大学教育のあり方を模索したい。 なお以下に整理する見解は学長としての個人的な体験に基づくもので、大学の公式見解ではない。

瞑想の実践は，教育場面において学生の学習意欲や学業成績を向上させる効果があることが示されてきた。しかしながら，これらの効果は，学生が瞑想を積極的に受け入れた場合にのみ得られることが指摘されている。瞑想の高等教育への導入のより効果の高いあり方を検討するうえでは，瞑想に対する学生の能動的受容について詳細に検討する必要があると考えられる。本研究では，日本の大学で第二外国語科目としてドイツ語を受講している学生110名を対象に，4回の授業のはじめに2種類の瞑想のいずれかを3分間実施し，4回目の授業終了時に瞑想実践に関する質問調査を行った。その結果，量的および質的指標の両方から，参加者の多くが瞑想をポジティブに評価し，瞑想に対して前向きであることが示唆された。瞑想の種類による差はみられなかった。さらに多くの学生は，「集中力があがった」または「リラックスを感じた」時に瞑想を高く評価し，これらが瞑想を能動的受容する要因であることが示唆された。この結果は，外国語教育での瞑想の能動的受容に対する理解を深めることに貢献することが考えられる。, Meditation practice in educational settings has been shown to improve students' motivation for learning and academic performance. However, these effects are suggested to be achieved only when students actively engage in the meditation exercise. The key factor is the students' acceptance of the in-class meditation, which is a prerequisite for them to benefit the most from the practice. To better incorporate meditation into higher education, a detailed examination of the students' acceptance regarding meditation practice is necessary. In the present study, 110 Japanese university undergraduates who took German as a second foreign language practiced for 3 minutes either with a guided meditation or a counting breath technique at the beginning of each class. A questionnaire survey was conducted when 4 lectures were over, to collect both quantitative and qualitative data regarding their attitude towards the meditation practice. The results revealed relatively high levels of acceptance regarding the meditation practice and showed that the two meditation techniques were equally accepted. Furthermore, many students rated meditation particularly highly when they felt ''more focused'' or ''more relaxed'', suggesting that these were especially decisive factors in their acceptance of the exercises. These results may contribute to a better understanding of the acceptance of meditation in foreign language education., 本研究のデータの一部は，日本マインドフルネス学会第6回大会においてポスター発表された（2019年8月24日）。

本研究の目的は，プレFD の経験を通した大学初任教員の授業実践の変化と授業に対する信念の影響関係を明らかにすることである．このため，アクティブラーニング導入を目的としたプレFD 参加者６名に対する追跡調査を実施した．その結果，プレFD 参加前後での授業実践と信念の変化には，いずれも変化しない場合，いずれも変化する場合，授業実践は変化するが信念は変化しない場合があることが確認された．そして，授業実践の変化には信念や知識の変化にともなって自らの選択で授業実践を変える「自律的変化」と，研修や大学の方針などの外部領域からの影響によって信念の変化はなくとも授業実践を変える「他律的変化」が存在することが明らかになった．さらに，「他律的変化」による授業実践であっても専門家による支援などによって教育効果を十分に認識できた場合，授業に対する信念が変化する契機となり，後の「自律的変化」につながる可能性が示唆された．, This study aims to clarify the influence relationship between changes in classroom practice and beliefs about teaching among novice faculty through their Preparing Future Faculty (PFF) Program experience. For this purpose, a longitudinal study was conducted on 6 participants in a PFF program designed to introducte of active learning. As a result, it was confirmed that there were cases in which both teaching practice and beliefs changed, neither changed, and teaching practice changed but beliefs did not change. It was found that there were two types of change in classroom practice: “autonomous change”, in which teachers change their classroom practice by their own choice as a result of changes in beliefs and knowledge, and “heteronomous change”, in which teachers change their classroom practice without changing their beliefs due to influences from external domains such as training and school culture. In addition, it was suggested that even in the case of “heteronomous change”, when the educational effects are sufficiently recognized through the support of experts, it may lead to a change in beliefs about teaching, which in turn may lead to “autonomous change”.

大学の多様化・大衆化とコロナ禍という変化について、大学教育の目的、副専攻、そして、入試についての3点を取り上げ、本学という場をもとにしながらも、大学教育一般を視野に入れて検討する。, This paper overview what is expected of university level of education from three points of view: general education for adolescence, minor education at a university, and university entrance examination. Education system is required to reform for preventing COVID-19 infections. From 2020, education system suddenly has to start online education system. First, in Chapter 1, Ozawa discusses the two purposes of education. He also discusses students' performance. The university level of education has two goals: specialized studies and liberal arts. Specialized studies are regarded as practical training for economic improvement in Japan. On the contrary, liberal arts aims at self-growth of each student. The paper illustrates three comments from the students he has in his class. It is found out that the students regard the purpose of the practical science as a world view. They also regard the liberal arts are for their self-understandings, which is a term of psychology. In Chapter 2, Yuka Shigemitsu focuses on'Plus One program'for the department of Engineering at Tokyo Polytechnic University. Students can take course of'Plus One program as a minor. The program includes 'Sports Science, Arts and Engineering, and International Communication. Since she is in charge of 'International Communication, she picks up the International communication program and discusses the courses that the program contains. The program is supported by sociolinguistics and pragmatics. She points out that the knowledge of language use will be helpful for students to be aware of international problems. In Chapter 3, Saito discusses the future of university admissions in the era of AI by examining prevention of admissions'fraud and the reform of university admissions'system. Each chapter includes the discussion after the change in the education system after COVID-19 started to spread.

application/pdf, This study aims to clarify the availability of the textbooks in the syllabus of 1,243 courses offered by the Faculty of Letters, Chuo University, in the academic year 2020. Three ways to obtain the textbooks were assumed: 1） borrowing them from the university library, 2） purchasing them from online bookstores, and 3） borrowing them from e-book services for libraries. As a result, about 90% of the textbooks were held by the library. About 80% of the Japanese books were available for purchase at online bookstores. On the other hand, only 20% were available as e-books. Even in the e-book services for libraries, less than 15% of the textbooks were provided as e-books. As online education becomes more and more popular, it is necessary to develop e-book services, whereas the conditions for expanding them are still insufficient. Libraries need to be prepared to provide both printed books and e-books in an appropriate manner.

本稿では，大衆化が進んだ大学において民主主義的な価値観がどの程度育まれるのかについて検討を行った。具体的には「リベラル」の対をなす価値観として，「権威主義的態度」および「格差容認意識」の2つの価値意識を設定し，大学教育がこれらの意識に与える効果が1995年から2015年にかけてどのように変化したかを検討した。その結果，特に「権威主義的態度」において，時点間の差異が顕著であり，大学で学ぶことによって権威主義的態度を弱める効果，つまりリベラルな価値観を育む効果は失われつつあることが示唆された。また，1995年時点では，権威主義的態度に対する出身階層の負の影響が，大学教育を受けることで縮小していた。つまり大学教育を受けることで出身階層の高低にかかわらず，非権威主義的な態度が育まれていたのに対し，2015年時点においてこうした傾向は失われていた。, This paper examines how democratic values are fostered in the popularized university. Specifically, I analyzed two values that are in opposition to "liberal" value: “authoritarian attitudes” and "consciousness of accepting inequality". Firstly, I examined how these attitudes have changed from 1995 to 2015 by birth cohort. The authoritarian attitudes increased significantly from 1995 to 2005, and then remained high from 2005 to 2015 and is particularly strong among younger generations. On the other hand, although the "consciousness of accepting inequality" has not changed significantly, the "consciousness of accepting inequality" is stronger among the younger generation and had increased among the cohorts born in the 1950s and 1960s between 1995 and 2005. Secondly, I examined how the effects of university education on these attitudes changed from 1995 to 2015. The results showed that there was a significant difference between 1995 and 2015, suggesting that university education lost its effect of weakening authoritarian attitudes. Finally, I examined the changing impact of class of origin on authoritarian attitudes. In 1995, the negative effect of class of origin on authoritarian attitudes was reduced by university education. This implies that university education fostered non-authoritarian attitudes regardless of class of origin. However, in 2015, these effects had been lost.