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This study is targeting the foreign tourists who stay in Japan at medium-sized Japanese-style hot spring inns located in hot spring resorts. The purpose is to consider the factors that influence the satisfaction level by the Expectation Disconfirmation Theory, and to consider the effect of the satisfaction level on the revisit to the hot spring resort area or to Japan. For foreign tourists who stayed, we conducted a questionnaire survey on expectations based on various information, accommodation experience, tourism purpose, tourism cost, and satisfaction obtained from actual accommodation experience. As a result, we found that the satisfaction is influenced by the past accommodation experience and expectations based on the purpose of travel. In addition, it was confirmed that the satisfaction level of multiple items had an impact on lodging at the same type of hotel and willingness to return to the area or to Japan.

我が国において，入れ墨をしている人の温浴施設における受け入れに関する問題は，訪日外国人が増加する中，観光庁も実態調査を行うほどの注目を集めている．本研究ではこの問題を東京都大田区の公衆浴場を対象にアンケート調査を実施し，明らかにする．調査の結果，現場において入れ墨は問題視されておらず，それ以上に入浴のルールやマナーに関することが問題視されていた．今後タトゥーを受け入れていない施設が，受け入れるという対応に変えた場合，外国人利用者の施設利用に関する，ルールやマナーの問題に対応していくことが重要であろう．

近年の日本では、観光立国戦略の推進に伴い、ホテルなど宿泊施設の建設ブームが起きている。しかし、施設タイプや地域によって状況が若干違うが、外国人観光客向けの宿泊施設の経営パフォーマンスは必ずしも期待したほど楽観できるものではない。合理的な宿泊施設投資戦略・経営戦略を策定するためには、訪日外国人客の旅行行動（特に宿泊施設選択行動）の特徴と影響要因を正しく認識する必要がある。本研究では、国土交通省の「訪日外国人消費動向調査」や「宿泊旅行統計」など統計データおよび訪問調査に基づいて、訪日外国人客の宿泊施設選択行動の国（地域）別特徴と変化を考察した。さらに、「一人当たり一泊宿泊費」を宿泊施設選択行動の特徴を総合的に反映する指標とみなして、2014～2018年の18の国（地域）からの訪日客宿泊行動に関するパネルデータを用いて同指標に対する影響要因を検証した。分析結果によると、訪日外国人客の国別一人当たり一泊宿泊費は、注目されている一人当たり買物代と大きく違って、基本的に出身国の平均所得水準に左右されている。所得水準要因のほか、訪問目的や旅行客属性及び宿泊文化などの要因も影響しているとみられている。本研究の結果は、今後日本各地の宿泊施設投資戦略・経営戦略を策定する際に、訪日外国人客の国別構成・属性構成の変化と主要訪日国の所得水準の動向を確認したうえ、慎重に検討する必要がある、と示唆している。

日本は地震や台風など自然災害が発生しやすい国土であるため，平常時から防災を心がける必要がある．しかし，既存の防災システムは日本人を対象にしたものが多く，外国人観光客を対象としているものは数少ない．日本を訪れる外国人観光客は近年増加傾向にあるため，外国人観光客を対象とした防災対策が必要である．また，防災マニュアルや防災パンフレットなど，防災に関する知識を提供するツールは，一般的に正しいと考えられている防災知識を提供しているが，「状況に応じた最適な行動を考えさせる」といった仕組みはない．これらのことから，本システムでは「正解のないクイズ􀀋？？クイズ􀀌」の出題により，外国人観光客に防災について考えてもらう仕組みを提案する．

沖縄県の観光客数は2000年以降、従来の圏内の観光客とともに外国人観光客が勢いをつけて増加している。観光客は、沖縄の美しい自然や南国の雰囲気をもとめて、また、独特の文化や歴史に触れるために、老若男女、様々な観光客がやってくる。沖縄の様々な観光地の中でも、始めてくる観光客もリピーターも、一度は訪れるともいわれる観光デステイネーション(観光地)に那覇の国際通りがある。本稿では、観光地(デステイネーション)において持続可能な観光が行われているかどうかの指標として提示された、「観光リンケージ(Miyakuni& Vander Stoep2006) 」 (観光開発の枠組み)を用いる。観光リンケージには、構造物、視覚、情報、経済・マーケティング、解説(インタープリテーション)のリンケージがあるが、本稿では、特に、構造物のリンケージと交通のリンケージに言及し、住民の暮らしの質を守りつつ観光客の観光経験をも高めるために、どのような施策ができるかを考えることにある。, 紀要論文

本研究ではマリンレジャー観光地化が進んでいる沖縄県座間味島において，マリンレジャー事業所の経営形態と分布について1997年調査と比較してこの20年間でどのように変容したのかを明らかにした.また，経営者にアンケート調査を行い，現状評価と顧客認識について新たに検討した. 2015年現在，座間味島には32店のマリンレジャー事業所が立地している. 1997年調査時より転業，廃業した事業所は少なく，事業の継続性は高い.経営者の出身地は6割弱が島外出身者であり， 1997年調査と比較してその割合が高まってきている. 1997年調査では，全事業所がスキューパダ、イピングのガイドサービスをしていたが，その後に開設された事業所の中には，スキューパダイピングのガイドサービスをしない事業所が5店ある.2000年代以降，座間味島のマリンレジャー産業は，それまでのスキューパダ、イピングガイドサービス一辺倒から， SUPやカヤックなど新しいマリンレジャーを取り込んで、，提供サービスの多様化が進んできている.座間味集落内でマリンレジャー事業所や民宿等の宿泊施設の分布変化をみると，座間味島出身者によるマリンレジャー事業所は多くが民宿併設で，集落内部，特に港に近い集落南側に多く分布している.一方で，沖縄県外出身者の事業所は1980年代から1990年代にかけて，集落の北端，西端の道路に面した空き地に設立していく.それが， 2000年代以降になると，集落の東側の空き地にも設立されていく. 2012年以降は日本経済が順調に推移したうえに，外国人観光客の増加，国立公園指定など島の観光を取り巻く社会的条件に恵まれて観光客は増加している.しかし，マリンレジャー事業者の中には，スキューパダイピング以外のマリンレジャーを楽しむ層が増えただけと認識している人もいる.マリンレジャー経営者は日本人の若年層の個人客が顧客のターゲットとして考えており，外国人や団体客を重視していない傾向がみられる.特に，ダイビングガイドサービスを専門とする経営タイプにこの傾向が顕著である.その理由として，危険なスポーツであるスキューパダイビングは，ガイドと常にコミュニケーションを取ることが求められており，言葉が通じない外国人には対応できないためである.

The Board of Tourist Industry (B.T.I.) and the Committee of Tourist Industry (C.T.I), as the solo government administrative organs to attain foreign currency, had promoted to construct "Kokusai Kanko Hotel" during 1930s. The aim of this paper is to make clear states of "Kokusai Kanko Hotel" and resort in early Showa-era. Main conclusions are as follows; (1) B.T.I and C.T.I had understood importance of hotel enterprises and supported the establishments of 14 hotels. (2) Each of their designs had had equipment and appearances for them with resort themes. (3) Most of hotels had been located on tourist resorts between Yokohama to Nagasaki.

The Board of Tourist Industry (B.T.I.) and the Committee of Tourist Industry (C.T.I), as the solo government administrative organs to attain foreign currency, had promoted to construct "Kokusai Kanko Hotel" during 1930s. The aim of this paper is to make clear states of "Kokusai Kanko Hotel" and resort in early Showa-era. Main conclusions are as follows; (1) B.T.I and C.T.I had understood importance of hotel enterprises and supported the establishments of 14 hotels. (2) Each of their designs had had equipment and appearances for them with resort themes. (3) Most of hotels had been located on tourist resorts between Yokohama to Nagasaki.

The aim of this study is to make clear states of developments of urban facilities in the tourist industry during 1930s. In 1930, the Government established the Board of Tourist Industry and the Committee of Tourist Industry to attain foreign currency. They had tried to invite Americans and Westerns who lived in the East Asia with 4 keywords; advertisement, hotel, tourist resort, service. Therefore, they had tried to represent urban facilities which reflected tourist interests.

The aim of this study is to make clear states of developments of urban facilities in the tourist industry during 1930s. In 1930, the Government established the Board of Tourist Industry and the Committee of Tourist Industry to attain foreign currency. They had tried to invite Americans and Westerns who lived in the East Asia with 4 keywords; advertisement, hotel, tourist resort, service. Therefore, they had tried to represent urban facilities which reflected tourist interests.

平成24年度 卒業研究 概要