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背景：2019 年 2 月，国は風疹対策に関しこれまで公的な予防接種が行われていなかった 1962～1978 年度生まれの労働者世代の男性に対し予防接種法に基づいた追加対策を開始した．厚労省は実施率の向上策を行っているが，当初の目標に届いておらず本世代の特性に応じた対策が求められている．目的：成人男性の風疹予防ワクチン定期接種対象者における風疹に関する知識の有無と社会背景因子との関連を特定する．方法：調査会社に登録している 1972 年 4 月 2 日～1979 年 4 月 1 日生まれの男性を対象とし，インターネットを用いて無作為に調査を依頼，1,680 名から回答を収集した．知識の程度で 2 群に分類，ロジスティック回帰分析を用いて知識の有無と社会背景因子との関連を解析した．結果：知識有りと関連していた変数は，既婚者（オッズ比 1.84，95% CI: 1.32-2.56），大学・大学院卒業者（オッズ比 1.69，95% CI: 1.27-2.24），非喫煙者（オッズ比 1.69，95% CI: 1.29-2.22）であった．結論：成人男性では既婚，大学・大学院卒，非喫煙者といった社会背景因子が風疹の知識の有りと関連していることが示唆された．

故竹中勲教授追悼号 I, In memory of the late Professor Isao Takenaka I, Article

インターネット上の大学ホームページ内に看護系学部の情報を公開していることが確認できた269校を対象に、①HBV抗体検査の実施の有無と費用負担者、②Ｂ型肝炎ワクチン接種の実施の有無と費用負担者、③ホームページ掲載個所、について調査した。 1．HBV抗体検査は、実施が確認できたのが全体で81件（30.1％）、記載なしが188件（69.9％）であった。費用負担者は、大学負担が全体の3件（1.1％）、学生負担が11件（4.1％）、各自推奨が1件（0.4％）、記載なしが254件（94.4％）であった。 2．Ｂ型肝炎ワクチン接種は、実施が確認できたのは全体の57件 （21.2％）、各自推奨が1件（0.4％) 、 記載なしが211件（78.4％）であった。費用負担者は、大学負担が全体の9件（3.3％）、学生負担が40件（14.9％）、記載なしが220件（81.8％）であった。 3．各大学ホームページにおいてＢ型肝炎ワクチン接種に関する情報の掲載個所は、「感染予防対策」「健康管理」に加えて「校納金」「入学後にかかる費用情報」であり、看護学教育上の必要性とのみならず、保護者に対する費用説明の意味合いが強いと考える。

看護学生の臨地実習に際して、麻しん・風しん・水痘・おたふくかぜに対する免疫確認が多くの実習先から求められる。免疫の確認方法が統一されていないため、入学生の予防接種記録および抗体価から、学生の身体的・経済的負担および養成校の経済的負担が軽減できる免疫確認のための方策を検討した。2017年度、2018年度の福岡看護大学入学生を対象とした。麻しん・風しん・水痘・おたふくかぜに対する予防接種歴および罹患歴を調査し、入学後に抗体価を測定した。1歳以上で2回のワクチン接種記録が確認された場合は、入学後の抗体検査や追加のワクチン接種は不要で、臨地実習可能である。一方、これらの感染症に罹患歴のある場合およびワクチン接種記録が確認できない場合は、抗体価測定を行うことで、その後の追加のワクチン接種の必要性が判断できる。十分な抗体価がないと判断された学生は、追加のワクチン接種が必要となる。抗体価検査を先行することで、追加のワクチン接種が必要な対象者を絞り込むことができ、学生および養成校の負担を減らすことができる。

HPV ワクチンの接種が推奨されていた世代に属する大学１，２年生女子の子宮頸がんとその予防に関する知識，子宮頸がんと子宮頸がん検診に対する態度の状況を把握することを目的とし，2014 年度に質問紙調査を行い，393 人の結果について分析した．HPV ワクチン接種者は62.3% で，子宮頸がん，HPV ワクチン，子宮頸がん検診の用語は知っていても，子宮頸がんとその予防に関する詳細な内容の理解は十分ではなかった．子宮頸がんに罹患する可能性と子宮頸がん検診の有益性を認識していた者は10% 台で，20 歳からの子宮頸がん検診受診の意識が非常に高かった者は18.6% であった．子宮頸がんとその予防に関する教育を受けた者は29.5%，20 歳からの子宮頸がん検診の受診を周囲から勧められた者は8.4% であり，10 代後半女性の子宮頸がんとその予防に関する理解と認識を深めるために，養護教諭や医師などの専門職がこれらの情報を積極的に提供することが必要であると考えられた．

地域の中規模的病院の放射線治療科に紹介された51例(年齢中央値65.5歳)を対象としてアンケート調査を行い、インフルエンザワクチン接種の状況を調査した。癌種の半数は乳癌で、放射線治療前のワクチン接種率は75%であり、接種していない理由は自己判断が最も多く、同居家族がいる患者では家族の9割がワクチン接種をしていた。ワクチン未接種の因子に関する単変量解析では年齢が低いほど接種率が低い傾向にあったが、単変量解析、多変量解析とも有意な因子は認めなかった。, Cancer treatment may stop for a long term when the patients have influenza. The interruption of the duration of treatment has an influence on the survival rate with respect to radiotherapy. We investigated percentage of inoculation of the vaccine for the patients who had a medical examination in radiotherapy. Thirty—eight out of 51 cases（75％）were inoculated and 13 （25％）were not inoculated. It is necessary to confirm the presence or absence of vaccination before medical treatment begins from medical stuff if not inoculated.

HPV ワクチン接種が推奨されていた世代の高校2，3 年生女子を対象として，子宮頸がんとその予防に関する知識，子宮頸がんと子宮頸がん検診に対する態度の状況を把握するため，2014 年度にヘルスビリーフモデルを用いた質問紙による調査を行い，179 人の結果について分析した．HPV ワクチン接種者は66.5% であった．半数以上の者は子宮頸がん，HPV ワクチン，子宮頸がん検診の用語，子宮頸がんの発症年齢を知っていたが，HPV の用語，子宮頸がんの症状，HPV，HPV ワクチン，子宮頸がん検診に関する知識のすべての項目については半数に満たなかった．子宮頸がんに罹患する可能性と子宮頸がん検診の有益性を認識していた者は20% 前後で，20 歳からの子宮頸がん検診受診の意識があった者は24.6% であった．子宮頸がんとその予防に関する教育を受けた者は38.5%，20 歳からの子宮頸がん検診の受診を周囲から勧められた者は15.1% であった．それ故に，子宮頸がんとその予防に関する情報を女子高校生に合った方法で提供して理解と認識を深める必要があると考えられた．

医薬系の実習における感染予防対策を目的として，医薬系キャンパスの学生に対して，B型肝炎ワクチン（以下HBワクチン）による予防接種を行った。その結果，1シリーズのHBワクチン後には，98.5%に抗体が獲得された。しかし接種後1～2年すると，抗体が基準に満たないものが多く認められる事が判明した。2015年に公表された医療従事者に対する感染予防のガイドラインでは，肝炎抗体は一度抗体が獲得されれば，その後は長期にわたり発症予防効果が続くことや，経年により抗体価が基準値以下に低下しでも発症予防効果は続くことから，HBワクチンの追加接種は不要となった。しかし今回の検討にて予想以上の抗体減衰を認めたことから，今後も感染予防を徹底した慎重な実習が望まれる。

予防接種を取り巻く課題として, 最も大きなものは副反応, そして健康被害である. 現在, 定期接種化を検討中のB型肝炎, ムンプス, 水痘, 成人用肺炎球菌のワクチン, さらにロタウイルスのワクチンについても, 仮に定期接種化が実現した際には様々な課題が予想され, 報道機関, 保護者, 医療関係者それぞれにおいて, 接種を推進する立場, それを懸念する立場の違いが生じる. 上述のワクチンを含め, いわゆるワクチンギャップ解消の実現に備え, 行政(実施主体)が予防接種の重要性を絶えず認識し, きめ細かく丁寧に情報の発信を行うことはもちろん, ワクチンの効果や安全性について真の理解を得るために, 国民, 医療機関, マスコミも, それぞれの役割と責任を考え, よりよい社会の構築に向けて取り組んでいくことが重要である.

地域に根ざした子どもの総合医である小児科開業医の立場で, 予防接種関連のこれまでの活動と現況について報告した. 組織的な活動としては, 新潟県小児科医会として, 麻疹撲滅, ヒブ・肺炎球菌ワクチンの接種率向上, 同時接種など日本では馴染みの薄い接種方法の周知を行ってきた. 個人的な活動として, 出産を待ち望む家族や, 育児中の家族に対する情報提供, 子育て支援グループへの情報提供, 小学校での保健授業などをおこなってきた. いずれも, 地域に根ざした小児科医の重要な活動と考えている. 日本では, 水痘, 流行性耳下腺炎などのcommon diseaseに対するワクチンは任意接種に位置づけられているが, 米国などでは, 2回の定期接種により流行が抑制されている. これらのワクチンにおける新潟県の現状を, その出荷量から推測し, 増加傾向にあるワクチン接種者をさらに増やすために, ワクチンの必要性について, 子どもの代弁者として小児科医が訴えるとともに, 公費助成などの公的な支援を求めてゆくことが必要であると考えられた.

〈目的〉本研究の目的は，A 県の麻疹・風疹予防接種の第2 期（就学前に接種する）の接種率の改善策を考えるための実態を調査することである．〈方法〉分析対象①郵送で回答のあった22名の行政の予防接種担当者 ② 9市町村の中の36保育園の児の母親で，郵送にて回答のあった537名である．大学の倫理委員会の承認を得て実施した．〈結果〉MR2期の接種対象児556名のうち，接種は523名（94.1％）であった．行政の施策は，全員と未接種者への個別通知，広報，ホームページ，就学前検診時の呼びかけが主であった．接種率が低い原因は，保護者の知識不足，周知不足等としていた．次に，母親の麻疹の知識は，高熱，脳炎や肺炎は既知であるが，接種の必要性の否定，罹患を勧める人もいた．母親の情報源は広報・通知，母親や友人，母子手帳が多い．接種の動機には，市町村からの通知が365名（70.0％）と多かった．また，母親は副作用の危惧を持ち，接種スケジュールの情報と相談への希望などがあった．任意接種の水痘・ムンプスやインフルエンザは約40％が未接種であり，費用が高いことが多い理由であった．〈結論〉予防接種率の向上のためには，母親への正しい知識の普及と接種の勧奨，スケジュールの相談等を，乳幼児健診での指導，かかりつけの医療機関の医師や看護師による説明や勧奨，保育園や幼稚園での相談と勧奨，就学時検診時の利用，行政の個別通知によるきめ細かな勧奨等が必要であると示唆された．

本研究の目的は,外国人がインフルエンザ流行時期に行う予防行動と発症時にとる対処行動の実態を把握することである.石川県加賀地区の国際交流関連施設に出入りする外国人239名に無記名自己記入式質問紙調査を行い,161名から回収され(67.4%),有効回答は135名(83.9%)であった.生育国23ヵ国を6地域(ヨーロッパ,アジア,北米,オセアニア,中南米,アフリカ)に分類し分析した.外国人は,インフルエンザ流行時期予防行動の「ワクチン接種」「加湿する」「外出後のうがい」の実施率が低く,発症時対処行動の「咳がでるときフェイスマスクをつける」「換気する」「病院受診」の実施率が低かった.日本でのインフルエンザ流行時期に外国人の感染を予防し,発症時に対処するには実施率が低かった予防行動や対処行動の更なる推奨が必要である.さらに文化的相違に配慮した感染予防・対処セミナー開催やパンフレット作成が必要である.(著者抄録)

application/pdf, 要旨 : 子宮頸がんの一次予防として，性的接触前の思春期女子へのHPVワクチン接種が推奨されている。福岡県でも，2011年以降，11歳から16歳の女子におけるHPVワクチンの無料接種が可能となった。本研究の目的は，HPVワクチン接種の現状を知り，ワクチン推奨年齢の娘を持つ母親の子宮頸がんに関する知識，ワクチン接種に対する意識，娘との関わりについて明らかにすることである。その結果，生徒のHPVワクチン接種率は78.4％を占めたが，母親の過半数は子宮頸がんに関する知識がなく，母親から娘への適切な情報提供は行われていないことが明らかになった。検診の必要性も含め，母娘を視点においた子宮頸がん予防教育と情報提供が急務である。

本研究の目的は,日本人女性の公費助成対象外HPV(human papilloma virus)ワクチン接種許容に関連する要因を抽出し,今後の対策と研究の方向性を考察することである.2006年1月から2013年6月までに公表された原著論文を医療文献データベース(医学中央雑誌,MEDLINE)で検索し,15件の量的研究を分析した.HPV/HPV関連事項の認識状況,HPVワクチン接種の認識状況/許容状況は,日本国内で多様であった.接種啓蒙活動において「女性間でHPV関連知識の程度に相違がある」「HPVが自分に関連すると認識していない」「HPVワクチンの有効性と安全性に懸念を抱いている」に対応し,活動標的を女性の周囲の人たちにも拡大する必要がある.さらに「自己負担の減額」「接種実施方法・場所の明示」「接種しやすい施設環境の整備」「多様な広報媒体の利用」が必要である.HPVワクチンの安全性の確保は当然のこととして,今後の研究は信頼性・妥当性のさらに高い調査が実施される必要がある.(著者抄録)

終戦後、日本人の死亡疾患は驚く様な変貌を示した。戦前50年余、日本人の全死亡の半数は伝染病であり、それに次いで全死亡の1/10が結核症であったが、結核については、昨年の本誌に記載した。終戦後に抗菌剤の大きな進歩と公衆衛生の整備と共に、この両者は共に、急激と言える勢いで減少していき、法律で各自治体が義務として設置・運営していた伝染病院の多くは自治体病院の内科の一部とされたし、多くの都市の郊外等に数多く建設された結核療養所は廃止され、一部は一般病院に転換された。戦後、暫くすると、日本人でも先進国と同様に、「がん」と循環器系の疾患(脳梗塞、心筋梗塞)などが、死因の主たるものとして増加を進め現在に至っている。その内で脳卒中は戦後10年余りの間は急速に増加したが、降圧剤の進歩等により1975年～1980年頃から徐々に減少の方向に向かっている。此処で著者らが専攻する呼吸器系疾患について考察すれば、「がん」の中で、肺がんが最大の死因であり、また、肺炎は今や、全死因の第3位を占めるに至った。また、数は少なくなっているものの、尚、肺結核はステロイド使用者や、抗がん剤使用者、或いは糖尿病患者などの易感染者には、今尚後を絶たず、安易に感染して、周囲の集団に危険を及ぼす恐れがあるので、注意を怠ってはならない。(著者抄録)

予防接種を受ける2歳から6歳の幼児の親52名を対象に,親から子どもに行う予防接種前の説明の必要性や有無,説明時の子どもの反応,予防接種時の子どもの様子について質問紙調査を実施した。予防接種の説明の必要性については,88.0% が必要である,12.0% が必要でないと回答した。必要である理由は「納得する」「前向きに受けられる」「恐怖心を軽くできる」が多かった。必要でない理由は「恐怖心をあおってしまう」「痛みがあると知り嫌がる」「説明内容を理解できない」が多かった。予防接種の説明の有無については,90.0% が説明し,10.0% が説明していなかった。説明時の子どもの反応と予防接種時の子どもの様子を見てみると,説明時に泣いた子どもは予防接種時に泣くことが多く,説明時に納得していた子どもは泣かずに受ける子どもが多かった。結果より,子どもを身近で見ている親が子どもの成長発達,性格に合わせた説明をすることが重要であると考える。

子宮頸がんワクチンに関する理解度調査を実施した。2010年度の調査に比較し、2012年度では認知度が高い傾向を示したが、特に3年次女子学生は、前回調査時の61%から大きく上昇し、91%が知っていると回答した。最初のワクチンの販売開始から3年が経過し、その存在は広く知られてきていることが明らかとなった。ワクチンの接種部位については、3年次男子では何れの年度においても4%であり、大半の学生が知らないと回答した。また、女子学生でも認知度は大きく上昇したにも関わらず15%が知っていると回答したに留まり、ワクチンの詳細についての理解は進んでいないことが示唆された。一方、4年次生では、男子学生で11%から15%へ、女子学生では19%から30%へと増加した。ワクチンに関する情報については、女子学生では、「家族・知人から」と回答した学生がおよそ20%と最も多く、次いでテレビコマーシャルと回答した。

背景：看護学生に対して小児感染症とB型肝炎の免疫抗体価を検査し，免疫を持たない感染症について予防接種の指導を行った．しかし，予防接種が必要であると認識しながらも，実際に予防接種を受けるという行動に結びついた学生は少なかった．そこで，予防接種に対する態度を規定する要因を明らかにするためにイメージ調査を行い，予防接種を推奨する上での課題を明らかにした． 方法：看護学生１０４名を対象とした．集合質問紙調査法により予防接種の指導前後と長期休暇をはさんだ２ヵ月後に予防接種などに関するイメージ調査を行った．イメージ調査にはSD法（Semantic Differential Method）を用い，コンセプトは「予防注射」，「看護師」，「私」，「風疹」，「B型肝炎」の６つとした． 結果：予防注射に対するイメージについて指導前と指導後で比較すると「安い－高い」，「簡便な－面倒な」はマイナスの方向に有意に変化した（p＜０．０１）．「看護師」と「私」のイメージを比較すると，「健康な－病弱な」（p＜０．０１），「抵抗力がある－無防備な」（p＜０．０１）は「看護師」の方が有意にプラスイメージで，逆に「病気にならない－病気になる」（p＜０．０１），「安全な－危険な」は「私」の方が有意にプラスイメージであった．学生は看護師よりも病気にならず安全と感じ，同時に，看護師は学生よりも健康で抵抗力があるが病気になりやすいと矛盾した論理をもっていた．「私」についてのイメージは指導の前後で変化しなかった． 結論：接種率を向上させるためには，受診方法の改善や費用の助成等を行って，予防接種についてのハードルを低くし，環境面からアプローチする必要がある．また，学生は自分が免疫を持たないことを認知しながらも，自己の健康を過信し，自己矛盾を抱えていた．学生が自分自身の健康に対する意識を変え，自己矛盾に気づくよう教育することが今後の課題である．, Background : An investigation of immune antibody titer against pediatric infectious diseases and hepatitis B was conducted to nursing students. They were then instructed to vaccinate against communicable diseases they were not yet immunized against. Although they recognized the importance of vaccination, only few actually vaccinated themselves. Consequently, an image research was conducted to find factors determining the attitude toward vaccination. This has clarified issues in vaccination recommendation. Methods : Group questionnaire surveys were conducted to the subjects of 104 nursing students before and after an instruction on vaccination and after 2 months sandwiching vacation. For an image research, the Semantic Differential Method was employed, setting five concepts of : Vaccination, Nurse, Self, Rubella, and Hepatitis B. Results : In the comparison of images to vaccination before and after the instruction, the responses to the questions, “Cheap-Expensive” and “Simple-Complicating,” changed significantly in a negative direction, （p＜ 0.01）after the instruction. Between the concepts of “Nurse” and “Self,” the responses to “Healthy-Sickly” （p ＜0.01）and “Resistant-Vulnerable”,（p＜0.01）were positive in “Nurse”, whereas the responses to “Uneasily sickened-Easily sickened” （p＜0.01） and “Safe-Risky” were positive in “Self.” This represented a contradiction in the subjects’ logic : while the students thought they were uneasily sickened and felt safer than nurses, nurses were seen as healthier and more resistant then the students but easily sickened. Their images toward “Self” did not change from before to after the instruction. Conclusion : The enhancement of vaccination rate requires an environmental approach to the barrier to vaccination, for example, by improving consultation methods and by financial support. Furthermore, the nursing students represented self- contradiction ; although they realized they lacked certain immunity, they were overconfident about their health. What remains to be seen is the education to enable them to change their attitude toward their own health and realize their self- contradiction.

【背景】近年、院内感染予防の観点から医療機関で勤務するスタッフの予防接種が推奨・実施され、その施設で実習をする学生へも予防接種を受けることが求められている。学生が感染症から自らを守り、自らが感染源となることを防ぐためにも防御に有効な抗体価を獲得することは必要である。本学では感染症予防に関する特別講義の開催や抗体価陰性者への個別指導で予防接種の推奨に取り組んでいるが、感染予防に関する学生の意識は充分把握できていない。【目的】本学学部学生の感染予防に関する意識調査を行い、本学における感染症対策の課題を明らかにすることを目的とした。【結果および結論】１．小児感染症の罹患歴と抗体価陽性率は必ずしも一致していなかった。２．学生が予防接種で困っている点として最も多かった項目は「費用が高い」「受診に時間がかかる」であった。３．学生は自他の感染予防のために予防接種が必要であると認識し、また計画的に受けたいと考えており、学生の感染予防に関する意識は高かった。４.学生の感染症の症状や感染経路についての知識は学年差もみられたが、全体としては充分とは言えなかった。以上のことから、抗体検査・予防接種の費用・時間・場所・医療施設との連携など、実施する条件整備が必要である。また、これまでの感染予防の意識を高める教育に加え、感染症症状や感染経路について、学生の学習段階に沿って早期から実施する必要がある。

【背景】近年、院内感染予防の観点から医療機関で勤務するスタッフの予防接種が推奨・実施され、その施設で実習をする学生へも予防接種を受けることが求められている。学生が感染症から自らを守り、自らが感染源となることを防ぐためにも防御に有効な抗体価を獲得することは必要である。本学では感染症予防に関する特別講義の開催や抗体価陰性者への個別指導で予防接種の推奨に取り組んでいるが、感染予防に関する学生の意識は充分把握できていない。【目的】本学学部学生の感染予防に関する意識調査を行い、本学における感染症対策の課題を明らかにすることを目的とした。【結果および結論】１．小児感染症の罹患歴と抗体価陽性率は必ずしも一致していなかった。２．学生が予防接種で困っている点として最も多かった項目は「費用が高い」「受診に時間がかかる」であった。３．学生は自他の感染予防のために予防接種が必要であると認識し、また計画的に受けたいと考えており、学生の感染予防に関する意識は高かった。４.学生の感染症の症状や感染経路についての知識は学年差もみられたが、全体としては充分とは言えなかった。以上のことから、抗体検査・予防接種の費用・時間・場所・医療施設との連携など、実施する条件整備が必要である。また、これまでの感染予防の意識を高める教育に加え、感染症症状や感染経路について、学生の学習段階に沿って早期から実施する必要がある。

看護系大学における学生・教員への抗体価検査，予防接種の実施状況を把握し，実習準備としての抗体価検査，予防接種について今後の課題と展望を探求することを目的に文献検討を行った. その結果，抗体価検査，予防接種に関する文献は，老健施設をはじめとする地域における感染症の蔓延というマスコミ情報や，医療施設等の感染症管理に対する認識の高まりという社会状況の変遷に伴い増加していた.時代的変遷に伴い，実習する学生の文献も増加し，教育現場における学生への感染症予防策が普及する傾向にあった. 以上より，学生および教員に対する実習準備としての抗体価検査・予防接種に関して，次の課題が明らかになった. 1.教員個々が感染症の病理と政策に関する最新の知識と情報を獲得し，危機状況に敏感になること 2.教育機関の管理体制として，時代の変化に適した感染症に関する危機管理システムを検討すること 3.1と2をふまえて，学生への健康管理能力を育成するカリキュラムを検討すること

予防接種法がさまざまに改正されている中、群馬県(中毛地区)の褥婦の予防接種率・罹患率の現状を把握し、今後の感染症に対する母子の安全確保のための予防接種の指針を得ることを目的に麻疹、風疹、水痘、流行性耳下炎(以下ムンプス)の予防接種率、罹患率等に関する質問調査を行った。その結果、438名(初産婦246名、経産婦192名)から回答を得た。予防接種については、麻疹・風疹・水痘・ムンプスの感染症のうち麻疹・風疹を除くと予防接種率は50%前後であった。また、これら4種の感染症各々において予防接種歴「わからない」が約40%を占めた。一方、罹患歴「わからない」が約10〜30%を占めた。これらの結果から、親が自らの予防接種と罹患について正確に把握していない状況がうかがえた。そして、妊娠・出産・育児という大切な時期であるにも関わらず胎児および新生児に大きな影響を及ぼす疾患についての知識、それらに対する予防策と予防接種への関心の低さが考えられた。さらに、妊婦はもちろんのこと医療者においても、妊娠中にも風疹、麻疹、水痘、ムンプスに罹患するということへの認識が不足しているのではないかと思われた。その点を考慮し生殖年齢にある全ての人に予防接種の大切さ、適切な助言や介入などの教育的啓蒙をしていく必要性があることが示唆された。

本研究の目的は,看護学生の小児特有ウィルス感染症の抗体価保有率を高め,感染症予防に対する方策を検討することである。その方法として2003年と2004年,看護学科3年生の抗体価保有率を調査した。2年とも水痘,ムンプスの陰性者が多いが,その後も予防接種を受けない実態を明らかにした。また,自己申告での罹患歴や予防接種歴と,検査結果の比較から,検査をすることが重要であることが明らかになった。陰性者が予防接種をする率は低く,費用が高いことが一要因であった。今後の予防接種への対策として,早い時期の検査と,接種日の設定,費用の援助などを提案する。

北海道のある医療系大学の3年生83人に対し,麻疹・風疹・水痘・ムンプス・ポリオ・BCG三種混合・日本脳炎の各予防接種接種歴,および麻疹・風疹・水痘・ムンプス罹患の有無を自記式アンケートにより調査した.水痘・ムンプスワクチンは未接種率が高かった.これは水痘・ムンプスが任意接種であるためと思われた.北海道では日本脳炎ワクチンは接種されていないが,今回の調査でも北海道で出生した者の同ワクチン接種率は北海道以外で出生した者より有意に低かった.他のワクチン接種率は,ポリオ以外すべて北海道で出生した者が高かった.ワクチン接種を受けたのにも拘わらず後に罹患したと回答した者は,水痘で約6割,麻疹でも2割近くにのぼった.大学生でのSVFを回避するため,麻疹ワクチンの再接種が必要と思われた., We investigated the history of vaccinations concerning measles, mumps, rubella, varicella, etc., taking 83 junior students in a university in Hokkaido Prefecture as subjects. The percentages of the students that did not take the vaccinations of mumps and varicella were low, whose reason may be that these vaccinations are voluntary, not compulsory. In Hokkaido Prefecture the vaccination for Japanese encephalitis is not done. The percentage of taking this vaccination was lower in those who were born in Hokkaido than those who were born out of this prefecture. The percentages of taking other vaccinations (except the one for poliomyelitis) were higher in those who were born in Hokkaido. Secondary vaccine failures for varicella and for measles were about 60% and nearly 20%, respectively. In order to avoid secondary vaccine failures for measles among university students which are prevailing recently, two shots of vaccination for this disease are necessary.

Influenza viruses are well known for their ability to cause sudden, pervasive infection in all age group on a global scale. In this paper we reviewed an avian influenza A （H5N1） outbreak in Hong Kong, 1996, as an emerging infectious disease, and also prevention and control influenza in Japan. Recent and historical information suggest the emergence of influenza pandemic. An avian influenza A （HsN1） outbreak was reported in Hong Kong, in which at least 18 humans infected and 6 of them died. Planning for the next pandemic is therefore a matter of concern for international and national health authorities. In Japan, outbreaks of influenza at aged people’s nursing homes in many areas were reported in the 1996－1997 season, and the Government advised practitioners and local policy－makers to immunize those people. Influenza vaccines are strongly recommended for any person aged over 6 months in developed counties who is at increased risk for complications. However, historically the main target group of influenza vaccination in Japan was school children until June 1994, and almost no elderly Japanese have ever been vaccinated. Now, the introduction on the vaccination program for elderly persons is in process.

The medical charts of the inpatients, seen during the 30-year period from 1959 through 1988, were collected and reviewed. The following results were obtained, 1) total number of the patients was 11,651, and 2,886 (24.6%) of them had various infectious diseases. 2) Rates of infectious diseases in the total number of the patients showed a tendency of decline: 32.9% for the 1959～1968 period, 25.5% for the 1969～1978, and 17.1% for the 1979～1988, respectively. 3) Acute poliomyelitis, tuberculosis, measles, diphtheria, tetanus and pertussis showed a prominent reduction in the incidence, probably due to the wide prevalence of immunization. 4) In contrast, the incidence of mucocutaneous lymph node syndrome increased, since the first description of the disease in 1967. 5) Bacillary dysentery decreased due to improved sanitation. 6) Staphylococcus aureus decreased, while Haemophilus parainfluenzae and H. influenzae increased as causative agents of bacterial pneumonia. 7) Pyothorax decreased. 8) Methicillin- and cephem-resistant S.aureus appeared and caused pyothorax and sepsis. 9) S.aureus, Streptococcus pneumoniae and Escherichia coli decreased, and H. influenzae increased as causative agents of bacterial meningitis. 10) E. coli was a common cause of urinary tract infections, and in addition to E. coli, Klebsiella and Proteus also caused it in patients with urinary tract anomalies. 11) Hemolytic streptococcal infection decreased, resulting in the reduction of rheumatic fever and acute glomeruulonephritis.

本研究は, 予防接種における2歳から3歳の年少幼児の行動を類型化し, 行動の持つ意味を親や医療者の関わりの視点から考察し, 予防接種への対処を助けるために必要とされる看護ケアについて検討することを目的とした. 対象は日本脳炎の予防接種を受けた健康な2歳から3歳の年少幼児とした. データ収集は平成14年7月26日から同年9月12日までの1.5か月に行い, M小児科医院外来で行った. データ収集方法は, ビデオカメラを用いて, 第1回および第2回の日本脳炎予防接種の来院時点から帰院までの幼児の一連の行動と親, 兄弟, 医療者の行動を含めて撮影・録画した. データ分析は, 画像は事例別に全行動を言語で記述し, 予防接種に対する反応に関連する行動を抽出し, 幼児の予防接種に対する反応の出現時期(嫌がる時期, 泣き始める時期, 痛いと言う時期, 泣き止んだ時期), および, 幼児と医療者・親・兄弟との関わりを抽出し, 予防接種を受ける対象の行動の類型化を行った. その結果, 予防接種における年少幼児の行動は, 嫌がり・泣き始め・泣き止みの時期, 痛いという表現, 第1回・第2回の行動の相違点から, 3つに類型化した. タイプⅠの行動は, 第1回・第2回とも注射針刺入までに嫌がり泣き始め, タイプⅡの行動は, 第1回・第2回とも注射終了後に痛いと言って泣き始め, タイプⅢは, 第2回においてのみ注射針刺入時に痛いと言い液注入時に泣き始めるという行動であった. 年少幼児でも, 他者と注射の方法や意義について理解できること, 嫌がり・泣きがあってもがんばろうとしていたこと, 痛みに耐えようとしても耐えられないと泣いてしまうこと, 注射を見ることで不安が増強すること, 反応の内容や強さは個人差があることが考えられた. 年少幼児の予防接種におけるケアとしては, 1)がんばるという心構えを支えること, 2)痛み体験を受け止め, がんばったことをほめる, 3)痛みを緩和すること, 4)注射部位の固定・注射の準備の仕方, 5)個別なアセスメントを行うことが示唆された., The purpose of this research is to find patterns in the behavior of infants during immunization injections and to ascertain the care needed when dealing with infants at vaccination. The subjects were five infants (aged from 2 years 11 months to 3 years 8 months old) who received immunization injections for Japanese encephalitis. The data was collected using a video camera of a series of interactions between the subjects, parents, siblings, and the medical treatment staff from their arrival at the clinic to their departure. Semi-structured interviews with the parents were also used to obtain information about the background of the subjects. As a result of inductive and descriptive analysis, the behavior of infants during immunization injections could be classified into three types. Infants of type I showed their dislike of the injection and cried before the prick of the needle at both the first and second injections. Infants of type II complained that it was painful and began to cry after the injection was over at both the first and second injections. Infants of type III said that it was painful at the prick of the needle but cried only during the second injection. Infants could talk with others about the meaning and the method of the vaccination. They tried to bear with the discomfort even though they disliked it and wanted to cry.When they could not endure it, they cried with pain. Seeing the syringe increased their anxiety. There were also individual differences in the strength of their reaction. Based on the infants' backgrounds and their behavior according to type, points relating to the care of infants during vaccination were enumerated as follows: 1) Child's determination to do his/her best. 2) Understand the infant's experience of pain and praise his/her endurance. 3) Consider methods of easing the pain. 4) Devise a method choosing the injection spot and for preparing the materials of the injection. 5) Individual assessment and correspondence.

要旨：予防接種の県内共通の評価指標として「予防接種済率」というものを考えている。この予防接種済率を算出するにあたり、予防接種台帳の管理等について各市町村の現状と課題についてまとめた。この予防接種済率を算出するには、基準日時点での居住者数（対象者数）、接種者数の把握が必要となるが、算出できるという市町村は77市町村中64市町村であった。転出入を考慮した基準日時点の対象者を把握することや転入者の接種情報を全て把握し、台帳管理することが困難な実態がわかった。, Article, 信州公衆衛生雑誌 7(1): 50-51(2012)

平成24年度

2015