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平成29年告示の学習指導要領では｢主体的・対話的で深い学び｣や｢問題解決能力の育成｣の視点に立った授業改善を行うことが示された｡しかし小学校では家庭科住生活を専門に学んだ教員は少なく､教師の学ぶ意欲は高いが多忙で時間確保が困難との指摘があり､教材と指導方法の充実が求められている｡本研究は､学習指導要領改訂により小学校家庭科に導入された｢音｣の学習における指導用補助教材の作成を目的とした教材研究を行い､その結果をもとに小学校で研究授業を実施し､作成した教材の妥当性を確認した｡

本稿の目的は，授業研究の現状を紹介し，社会科の授業研究の在り方を検討することである。そのために，小学校社会科６年政治単元とその授業を事例に，社会科授業研究を行い，小学校社会科授業研究の現状と到達点を示し，社会科授業研究に関する課題を解明する。その結果明らかにしたことは，次の3点である。1．教科授業研究には2つの型，総合教科授業研究と個別教科授業研究がある。2．総合教科授業研究と個別教科授業研究の相互関連は総合から個別へと，個別から総合への2つの道がある。3．教科授業研究においてなくてはならないのが，教科の視点である。それは，単元設計，目標設定，教材・事例選択など教科の授業づくりとその実施，評価目標，規準（基準），学習者の学習の達成評価などの評価づくりとその実施，また，これらの授業や評価の改善において機能する。, This study aims to introduce current situation of lesson study in Japan and enquiry lesson study on social studies. It is to do lesson study using politics units of 6th grade in the elementary social studies and clarify current situations and issues on lesson study on social studies.As the result this study has found out the following points:1.There are two types, general lesson study and particular lesson study.2.General lesson study and particular lesson study are related to each other, and from general one to particular one or from particular one to general one.3.It is necessary to need the perspective of the school subject on lesson study on the school subject. The perspective is working on making the lesson on the school subject, evaluating teaching and learning the lesson on the school subject.

本研究の目的は、小学校体育科における運動領域と保健領域の関連を図った指導計画の現状を把握することである。埼玉県内の公立小学校に勤務する体育主任500名を対象に調査を行った。教職経験は、6.71±3.43年であった。主な結果は次の通りである。1) 体育主任としての教職経験年数に関わらず、運動領域と保健領域の関連を図った指導計画は、未だ定着していない。2) 「行事との関係」「季節や気候との関係」を理由に、保健領域の配置される時期が決定されている。3) 保健領域の授業で運動領域との関連を図った指導をすることの意識に比べ、運動領域の授業で保健領域との関連を図った指導をすることの意識は低い。, The purpose of this study was to investigate the current situation of the instructional plan for the relationship between physical education and health education in elementary schools. Authers conducted a survey of 500 physical education chief of the elementary school in Saitama Prefecture. The average teaching experience was 6.71±3.43 years. The main results were as follows: 1) The instructional plan to connect physical education and health education was not established irrespective of experience as physical education chief. 2) It depended on school events, the season, and the climate when teachers conducted lessons about health education in school. 3) Compared to teaching physical education in health education, there was less awareness of teaching the content of health education in physical education.

本稿の目的は，授業研究の現状を紹介し，体育科の授業研究の在り方を検討することである。そのために，小学校体育科１年運動と健康の授業，５年バスケットボールの学習内容の特定を例に，体育科授業の開発・実施，その手順を示し，体育科授業研究に関する課題を明らかにする。その結果明らかにしたことは，次の３点である。1．体育科授業研究には，各学校，行政機関，研究者等の授業研究がある。2．体育科授業研究には，内容構成，子どもの発達段階の２つを踏まえる。3．体育科授業研究の課題は，単元や授業の目標・内容と，取り上げる教材，方法が一致していることである。現場教師と協議を行うこと，学習過程を組み立てること，学習内容を特定し検証授業を行うことが求められる。, The purpose of this study is to introduce the current state of lesson study and to examine the ideal way of lesson research in physical education. Elementary school physical education 1st year exercise and health class, 5th year basketball learning content is specified as an example, the development and implementation of physical education class, the procedure is shown, and the issues related to physical education class research are shown. As a result, the following three points are shown.1. Physical education lesson study includes lesson study of each school, administrative agency, researcher, etc.2. Physical education lesson research is based on two things: content structure and child developmental stage.3. The subject of physical education lesson research is that the goals and contents of the unit and lessons match the teaching materials and methods to be taken up. It is required to hold discussions with on-site teachers, organize the learning process, identify the learning content, and conduct verification lessons.

平成29年告示小学校学習指導要領では各教科等で論理的思考力を育成することを目的としてプログラミング教育が実施されることとなった。文部科学省では各自治体のプログラミング教育実施に向けた取組状況等について調査しており，平成29年の調査では北海道地区が全国に比べ取組が遅れている実態が明らかとなった。しかし，文部科学省の調査では全道の自治体単位での調査であることから政令指定都市である札幌地区の実情を表していないとも推察される。そこで本研究では札幌市内の小学校に対して文部科学省の調査と同等の調査を実施し札幌市内小学校におけるプログラミング教育の実施状況を調査した。その結果札幌市内小学校ではプログラミング教育実施に向けた研修・検討は行われているものの，人材や題材の不足，予算確保などに課題があることが明らかとなった。

本稿は，大阪府人権教育研究会「いのちありがとう」を参考に作成された，大阪府内のI市の性教育の現状と方針についての事例報告及び教育方法の分析・検討を試みたものである。なお，本資料のリーフレットのタイトルには，「成長するみなさんへ：からだのなやみを紹介します」とある。このタイトルの通り，子ども（児童）向けの資料・教材であり，難解な漢字については全て「ひらがな」で書かれていることを，どうか最初にご了解願いたい。これまでに，日本の「性」に関する教育手法がかなり遅れていることやタブー視されてきたことが数多く先行研究などによって指摘がなされており，その現状と課題を考察することを，本研究の主な目的とした。大阪府では，1994（平成6）年4月1日に大阪府立女性総合センターが設立され，その後も「ドーンセンター（大阪府立男女共同参画・青少年センター）」が施策の要として府民に多く利用されており，男女共同参画の推進と青少年の健全な育成を目的とした大規模公共施設である。大阪府の傘下にあるI市にも独自施設としての，男女共生センター「ローズWAM」があり，市と市民がともにつくる男女共同参画社会実現のための拠点施設として，男女の社会・地域・家庭への参加・参画を支援するとともに，女性の地位向上や社会参画を支援するための，学習や交流，相談，情報の収集・発信，研修等の場の提供，一時保育等，多様化・高度化するライフスタイルやニーズに応える各種事業の展開と自立支援を行い，自主活動やネットワークづくりのためのスペースとして設けられてきた。男女があらゆる分野で共同して参画し，共に協力しながら対等な構成員として，新しい社会の創造のための総合的かつ計画的な推進の場として，また，広く市民の自主活動の拠点施設として活用でき，男女が性別にとらわれることなく，その個性を伸ばして，家庭・地域・社会において，自分らしくいきいきと生活できるような，豊かな社会づくりをめざす総合的な推進の場となることを願って，2000（平成12）年4月1日に設立されたものである。WAMとは，WOMEN AND MENからとっている。筆者は，I市の男女共生参画推進審議会の委員を，これまでに3期6年にわたって務めてきており，この度，第３次I市男女共同参画計画の改定作業に関わったことから，I市の状況と課題について，ここで改めて報告することにした。

本研究の目的は，小学校教員の理科指導に対する不安，教師効力感，学習動機が教員歴によってどのように推移するのかを明らかにすることである．そのため，現在，学級担任をしている小学校教員を対象に，質問紙を用いた横断的調査を実施した．得られた488名のデータを分析した結果，理科指導に対する不安は全体的に教員歴が増すと低下する傾向があること，下位尺度に着目するとどの教員歴でも理科の専門的知識に対する不安の平均値が最も高いことが示された．また，教師効力感は教員歴４〜６年で一度下降する傾向にあるが，その後，教員歴とともに上昇する傾向が示唆された．さらに，教科指導学習動機の自律的動機である内発的動機は教師効力感に対して正の影響を与えるが，同じ自律的動機である熟達志向は教師効力感に対して負の影響を与えることが示された．

本研究の目的は，海辺の臨海学校での大規模長距離遠泳の教育的効果を検証し，教師養成段階プログラムを作成する必要性について検討することにある．その方法としては，1968年発表の『体育学研究』で報告された臨海学校での遠泳指導と，本研究での遠泳指導の在り方及び教育方法について，歴史社会的・教育方法学的に比較することで，可能となるのではないかと考えた．これまでの臨海学校に関する研究についても一定程度を網羅しながら，整理し直してみることも，本論の重要な課題である．また本実践研究は，2019年の7月に実施された錦江湾横断遠泳に関する記録及びそのレポートも併せ持っている．長距離に及ぶ大遠泳の隊列は2列縦隊で構成され，その周りに，1号船から12号船まで，水上バイク2台（かごしまisoライフセービング），連絡船①②③，来賓船，報道船，写真・記録船，荷物船，予備船，救助艇，および本部船が取り囲む形で，児童をはじめとする遠泳団の隊列を形成することが可能となっている．その結果，参加したすべての児童が完泳でき，記念遠泳大会は最高の結果が得られた．このような大規模な長距離遠泳が65回にもわたって続けられているという事実は，日本の特別活動や臨海学校の歴史において非常に稀有な教育実践であると考えられる．何より地域の賛助や協力もあって，児童には鹿児島の「ふるさと意識（愛）」を目的として，かつ安全面に十分配慮しながら実施されており，Ｓ小学校の水泳部の今後ますますの発展及び繁栄が期待できる．また，「望ましい集団活動」という教育的な意味においては，半世紀以上も前の実践と比較しても遜色ないほどの目的及び成果が認められており，小学校において「臨海学校」という学校行事は，ほかの何物にも代えがたい大きな教育的効果が得られることが多分に推察される．したがって，それらを安全に指導できる教員養成プログラムの必要性が改めて示唆されたといえる．おわりに，歴史社会学的研究としての総合的考察は，学歴主義の風化,ポストモダン論の変質,大胆な教育改革などの社会の変化などに反するように,教育方法学研究の現代的意義を改めて問うかのように，より有益なものにしている．教育の歴史社会学は，現代社会の変化をふまえてもなお，臨海学校の教育的価値や意義を見出すような新たな問題の立て方を必要としていると考えられる．

In science classes, students can gain understanding by means of actual experience as learning progresses through observation and experimentation. Thus, the ideal is for teaching to enable learners to come into direct contact with natural events and phenomena while also arousing their interest. To this end, it is imperative that we train teachers who can develop classes while conducting appropriate observation and experimentation. Moreover, this requires not only for students who aspire to become teachers to be well versed in the science taught in elementary schools but also for universities to cultivate their abilities as teachers, including observation skills, experimentation skills, and considerations of safety. This university has a student-initiated course (referred to below as the Rika Kyoshi Juku (“science teachers’ cram school”)) that runs separate from regular lectures and aims to nurture students’ abilities to teach science. In this course, students are trained to conduct observations and experiments covered in Grades 3-6 of elementary school and to further their study of the teaching materials. In addition, by conducting and observing mock classes, students learn how to evaluate and improve their lessons. Moreover, the university holds science events (referred to below as “events”) to give students the opportunity to use the educational skills and teaching methods that they have learned in a practical environment. These events are held approximately 10 times a year, and any student is welcome to participate. In this study, we considered whether the students’ participation in these events affected their awareness of their motivations to study science and their aspirations to become teachers. We report that a certain impact on the students’ awareness was observed.

シンガポールは、長期間イギリスの支配下にあり、1963年を機に、マレーシアに統合された。そして、1965年にマレーシアから独立を果たし、シンガポールという国が誕生した。この国は、天然資源を持たず、人材こそが最大の資源であるという、国家観のもと、カリキュラムの構築が行われている。PISAでは、日本より上位の成績を獲得しており、2016年に行われた調査結果は1位であった。近年におけるシンガポールの音楽シラバスは、1992年/1993年版、2002年版、2008年版、2015年版へと改訂されており、現在シンガポールで使用されている2015年版の音楽シラバスは、2009年に発表された。2015年版のシラバスが発表される前は、2008年版が使用されており、シンガポールでは、非常に速い速度でシラバスの改訂が行われているという現状にある。そして、シンガポールの音楽シラバスに着目した研究は、森山（2014）と森山（2015）、森山（2016）がある。森山（2015）は、2015年版シラバスの特徴を明らかにするとともに、シラバスの構造やねらい、および学習領域に焦点を当て、2008年版と比較を行っている。2015年版シラバスの特徴を森山（2015）は、民族的およびグローバルな観点から学習領域や到達目標が新たに設定されていたこと、ICTの活用と21世紀に必要とされる資質・能力に関して具体的に明記されるようになっていたことであると述べている。さらに、比較した結果として、2008年版では、小学6年間と中学4-5年間を5つのステージに振り分けていたのに対し、2015年版は、小学校6年間と中学2年間を4つのステージに振り分けていること。また、ステージ1に該当する学年群が、2008年版では小学1年生から4年生であったのに対し、2015年版では小学1年生-2年生の2年間へと変化したことを挙げている。次に、ねらいの変化に関しては、両シラバスに大きな変化は見られなかったが、2015年版には、「コミュニケーション能力を育成する」ことが新たに示されるようになったと述べている。そして、学習領域の変化に関して2008年版では、「(6)日常生活における音楽の役割を理解する」を含む6領域だったが、2015年版では、「LO4:地域の文化や世界の文化の音楽を鑑賞する」に内包されるようになり、5領域となったとされている。本研究では、森山（2015）の研究を踏まえ、ねらい、学習領域に加え、21世紀に必要とされる資質・能力のフレームワークに繋がる音楽教育の役割と学習領域の内容にも着目し、シンガポール音楽シラバスの2008年版と2015年版の比較を行い、考察を行った。2008年版から2015年版への移行における大きな変化としては、(1)21世紀に必要とされる資質・能力のフレームワークに繋がる音楽教育の役割がねらい、学習領域、学習領域の内容に影響を与えていたこと(2)学習領域の内容の難易度が上がっていたことが挙げられた。さらに、シンガポールの音楽教育への理解を深めるならば、実際にどのような教育が行われているのか、実地調査やインタビュー調査をする必要がある。それは、今後の課題としたい。

平成29年改訂の小学校学習指導要領で第4 学年理科に加わった学習単元「雨水の行方と地面の様子」の学習内容の理解を大学生に深めさせるため，筆者らは礫や砂への水の浸透モデル実験教材を開発し，教育実践を行った．学生により実施された簡易透水試験としての「実験」の結果を考察したところ，グループ間で測定結果に差異が見られた原因は，試験容器内への注水にかかる時間の差異，受水槽内に流出した水による水面の変動に伴う流出水量の読み取り誤差が考えられた．改善策として，容器内への注水時間をそろえるために注水器具を追加すること，受水槽内の水面の変動に伴う読み取り誤差については，ろ過の手法を想起させることが挙げられた．これらのことを踏まえ，児童実験用のモデル実験装置を開発し性能評価を行ったところ，測定結果の差異を低減できることを確認できた．, We have developed new teaching material for undergraduate school students as preservice elementary school teachers in a science class that is related to the permeability test to enable them to understand the study content related to rainwater on the ground. In the science education class, we instructed the students on how to use the apparatus and collected the results of the tests performed by the students and made of a note of their opinions while they were engaged in conducting the test. By analyzing the records of the class, we identified some points for improvement the manner in which the teaching material could be used. Based on these findings, we propose creating teaching material for elementary school students that is related to permeability.

Article, 令和元年度 信州大学大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院）実践研究報告書抄録集 : 41-44(2020)

筆者らは，秋田県内（中央部および内陸南部）の中学1年生を対象に自然災害の認識に関する質問紙調査を2019年1 ～ 2 月に実施した．この結果，以下のことが明らかになった．・認識されている自然災害リスクは回答の多い方から順に，津波，地震，火山，がけくずれ・土砂くずれである．・津波災害リスクの認識は，海岸に近い中学校の生徒ほど高い．このときの海岸－中学校間の距離とは，海岸までの最短距離よりも幹線道路などを通じた海岸への移動経路の距離が関係する可能性がある．・火山災害リスクの認識は，中学校が鳥海山に近いほど高い．・小学校で得た自然災害に関する情報は，種類によって差異がみられる．・土砂災害について，がけくずれ・土砂くずれと比較して，地すべりと土石流は生徒の認識状況が低く，これは未学習のためと推察される．なお保護者もこれらの認識状況が低いことが示唆される． 以上のことを基に，津波や火山災害リスクが低いと認識している生徒への指導の工夫，小学校における自然災害教育の改善，義務教育における土砂災害理解の推進を今後の課題として提示する．, A questionnaire survey related to junior high school students’ cognition of natural disasters was conducted in Akita Prefecture, northeast Japan. The survey results showed that the students had some characteristic responses. The students showed higher natural hazard risk awareness towards tsunamis, earthquakes, cliff failures and volcanic eruptions, in descending order of awareness. Awareness of tsunami hazard risk was higher near the coastal areas. Awareness of volcanic eruption hazard risk was higher near Mt. Chokai, which is one of the active volcanoes in the prefecture. Using these results, the authors propose improvement of instructional methods for lowawareness junior high school students in natural disaster classes, promotion of natural disaster classes in elementary schools and development of sediment hazard teaching materials.

稲葉一洋教授・梅澤啓一教授退職記念号〈原著論文〉:Original Articles

本研究では、学校体育における体の巧みさ（調整力）に焦点を当てた体つくり運動領域の実践の重要性とその有効性を検証するとともに、「体力」向上への有効性も合わせて検証することを目的とした。実践研究による結果、体の巧みさ（調整力）は、様々な運動や動きを円滑に行うための一能力であり、体つくり運動領域内で実践することにより、効果的に高められることが明らかとなった。さらに、動きの質を高めることにも有効であることが示された。本研究で着目した体の巧みさ（調整力）は、それのみを高めることで、「体力」を網羅的に向上させるものではなく、体の巧みさ（調整力）が向上していくことにより、様々な動きの質を高め、子どもの体のおかしさを改善していくものとみられる。そして、体のおかしさの改善は、結果的に「体力」の向上に作用していくものと考えられる。

本研究では，小学校において健康教育の推進に向けたカリキュラム・マネジメントを活用した取組の在り方について明らかにすることとした。作成した健康教育カリキュラムに基づき，健康教育の核となる教科を横断的に単元構成し，児童が自らの健康課題に気付き，その解決に向けた主体的な学びを促す授業展開を行うことで，児童が獲得した知識を様々な学習場面で活用する姿が確認できた。KH Corderによるテキスト分析を行った結果，「楽しい，心，体，運動」といった「体ほぐしの運動」のねらいに関わる語句に加えて，「健康」を意識する語句が確認できた。これらの実践を行うことで，児童の日常生活における健康的な生活を実践しようとする意欲の向上が確認できた。このような結果より，計画，実践した内容及び展開がカリキュラム・マネジメントを活用した取組に有効であったことが示唆された。

我が国の言語文化教育を新旧学習指導要領と対照させた結果、小学校段階では「触れる」レベルであったものが、「親しむ」「楽しむ」「理解する」レベルまで進展し、中学校では３年間を通じて「古典の世界に親しむ」に統一され、小学校からの系統性を一貫させた内容に改訂されていることを明らかにした。次に、現行の中学校国語科教科書の分析から、9 年間の伝統的な言語文化教育の中で定番教材が重複して学習されている現状と課題を突き止めた。この解決には、中教審答申の 6 点の枠組みの②「何を学ぶか」、③「どのように学ぶか」の観点が有効である。さらに、教員の教材中心の授業から学習方法中心の授業へと意識改革することが最重要であると指摘した。そして、「古典に親しむ」授業づくりのためには小・中・高等学校の12年間において、より系統的な教材の配置と指導が必要であり、またそれは各学校・各教員によって個々に策定する必要があると提言した。

本研究の目的は小学校プログラミング教育に精力的に取り組んだ小学校(以下，事例校)の授業研究と校内研修から，小学校プログラミング教育に関する校内研修と，小学校プログラミング教育カリキュラム・マネジメントの在り方を検討することである。事例校の実践事例から，各教科の深い学びにつながるカリキュラム・マネジメントのあり方を検討した。また，事例校の教員を対象に実施したアンケート調査を分析し，学校全体で取り組む校内研修として実施されたWorkshop のメリットとデメリットを考察した。

大分大学教育学部において平成28 年度入学生から新設された「板書演習」は,板書書字技能の向上をねらいとした3 年生配当の演習科目である。担当教員は演習課題を準備し,巡回指導をするものの, 基本的には学生の自主的な板書書字の練習や,学生同士でお互いの板書についての意見交換を行うことなどを通して,学生自らの修練を学修の基盤とする。平成30 年度,31 年度の2 年間の授業実践をもとにその成果を検証したところ, 受講した学生の多くは文字の筆順や文字のバランスを注意するようになり, 読みやすい文字が書けるようになったと意識し,板書に対する苦手意識が軽減されたことが分かった。実際に,授業前に比べ,バランスのとれた美しい文字を書けるようになった学生が多い。長年学生の教育実習を指導している附属小学校からは, それまでの教育実習生に比べて板書書字技能が向上しているとの評価をいただいたが,新たな教育実習校となった公立小学校からは,更なる向上を期待する旨の評価をいただいている。板書書字技能の向上に向けて,授業改善に取り組んでいきたい。

先天性上肢欠損児に対する早期の義手装着の利点として，義手の機能や外観を受け入れやすくなり，両手動作 による成長の促進に寄与する。しかし上肢欠損児の場合は，義手を使用せず残存機能を利用する。一方で，小学 校では 1 学年から両手を使う跳び箱動作や縄跳びおよび鉄棒動作が学習指導に盛り込まれている。併せて，保護 者と児からは，自転車操作の希望も寄せられた。 本研究では，先天性左前腕欠損児の就学前から現在（小学 3 年生）までの就学環境に必要となる両手動作のう ち，自転車操作，縄跳び，跳び箱および鉄棒に着目して，個々の動作に対応した自助具（義手）の作製および提 供を行った。それらを使用した際の動作解析などによる効果検証を行い自助具（義手）の有効性を認めた。 小児期の身体活動は健全な成長に必要不可欠であるため，今後も自助具（義手）の修理など児の成長に対応した フォローアップを継続することが重要であると考える。The early use of prosthetic hands is benefi cial for children with congenital absence or amputation of upper limbs, as they become familiar with such devices’ functions and appearances more smoothly than those who begin use later in life. This facilitates their bilateral hand movements, consequently promoting their growth. However, in these children, importance tends to be attached to the harnessing of their remaining functions, rather than the use of prosthetic hands. On the other hand, it is necessary to consider that activities requiring bilateral hand movements, such as box jump, jump rope, and horizontal bar, are incorporated into educational programs from the fi rst grade of elementary school. In the present case, a child with congenital absence of the left forearm and her parents desired support for these activities, as well as support to be able to ride a bicycle. Among the bilateral hand movements needed for elementary school activities from the preschool period to the third grade (present), we focused on those needed for bicycle riding, jump rope, box jump, and horizontal bar to create and offer self-help devices (prosthetic hands) corresponding to individual activities. Their usefulness was mainly confi rmed through motion analysis. As physical activities during childhood are indispensable for healthy growth, it may be important to continue following up with the child through approaches, such as repairing her self-help devices, in consideration of her growth stage., 特別寄稿

先天性上肢欠損児に対する早期の義手装着の利点として，義手の機能や外観を受け入れやすくなり，両手動作 による成長の促進に寄与する。しかし上肢欠損児の場合は，義手を使用せず残存機能を利用する。一方で，小学 校では 1 学年から両手を使う跳び箱動作や縄跳びおよび鉄棒動作が学習指導に盛り込まれている。併せて，保護 者と児からは，自転車操作の希望も寄せられた。 本研究では，先天性左前腕欠損児の就学前から現在（小学 3 年生）までの就学環境に必要となる両手動作のう ち，自転車操作，縄跳び，跳び箱および鉄棒に着目して，個々の動作に対応した自助具（義手）の作製および提 供を行った。それらを使用した際の動作解析などによる効果検証を行い自助具（義手）の有効性を認めた。 小児期の身体活動は健全な成長に必要不可欠であるため，今後も自助具（義手）の修理など児の成長に対応した フォローアップを継続することが重要であると考える。, The early use of prosthetic hands is benefi cial for children with congenital absence or amputation of upper limbs, as they become familiar with such devices’ functions and appearances more smoothly than those who begin use later in life. This facilitates their bilateral hand movements, consequently promoting their growth. However, in these children, importance tends to be attached to the harnessing of their remaining functions, rather than the use of prosthetic hands. On the other hand, it is necessary to consider that activities requiring bilateral hand movements, such as box jump, jump rope, and horizontal bar, are incorporated into educational programs from the fi rst grade of elementary school. In the present case, a child with congenital absence of the left forearm and her parents desired support for these activities, as well as support to be able to ride a bicycle. Among the bilateral hand movements needed for elementary school activities from the preschool period to the third grade (present), we focused on those needed for bicycle riding, jump rope, box jump, and horizontal bar to create and offer self-help devices (prosthetic hands) corresponding to individual activities. Their usefulness was mainly confi rmed through motion analysis. As physical activities during childhood are indispensable for healthy growth, it may be important to continue following up with the child through approaches, such as repairing her self-help devices, in consideration of her growth stage., 特別寄稿

本研究の目的は，情報活用能力の育成に向けて，2004 年に鳴門教育大学附属小学校（以下，本校）独自に設定した「コンピュータを活用する力」の学年別指導内容を見直すことである。これまでに，「コンピュータを活用する力」として，コンピュータの活用から，ネットワークを介してコンピュータを活用する上で身に付けさせたい指導内容を発達段階に即して設定している。タブレット端末の特徴を生かした指導内容，2020 年から必修化された小学校プログラミング教育に関する指導内容を検討し，情報活用能力の3 領域でカリキュラム表の再整理を行った。

本稿は，小学校社会科の歴史教育において，社会の中の歴史に関するメタ・ヒストリー学習を既存の有り様の分析に留めず，望ましい在り方の判断まですすめることができるか，どうすればすすめることができるかについて，授業開発を通して検討するものである。山梨県内の公立小学校において，明治前期に関するヒストリー学習の指導の後，明治初期における山梨県の誕生に因んで設けられた県民の日に関するメタ・ヒストリー学習の指導を計画・実践し，それを省みて吟味・改善することにより，小学校社会科の歴史教育におけるメタ・ヒストリー学習の可能性を明らかにしている

The present study examined the effective by performing traditional play “Esuken” in the physical activity of physical education (PE). We conducted the tradition play “Esuken” in the PE class for 25 (14 boys and 11 girls) second graders in the elementary school. In order to examine the effective of “Esuken”, we asked children to write a questionnaire about “Esuken”. We also set out children and observed their transformation. As a result, it became clear that many children who experienced rich interaction with their friends, felt the importance of keeping the rules, and improved their consciousness for others, and felt that their physical strength had increased

本研究では、三重県桑名市の津田学園小学校において行われた、校庭のビオトープ及び河川における生き物観察に対する評価を行った。評価は水辺の生きもの」への感じ方及び観察活動への評価を形容詞一対比較法により、授業全体の評価を一枚ポートフォリオ法により行った。その結果、児童は「水辺の生きもの」に対して「おもしろい」、「すばやい」生き物であると感じており、観察活動が児童にとって「わくわくした活動」であったことがわかった。また、観察前に比べ、観察後では認識がより具体的で生物の生活に即したものに変化したこと、児童は、生き物が特性に応じた環境を選択して暮らしていること、食べる・食べられるという生物間の関係があること、生き物や生き物が住みやすい環境を大切にしなければならないことという学習の狙いをおおむね達成していることがわかった。なお生物多様性への認識の達成については、ポートフォリオと教師による観察結果が整合せず、本研究でははっきりした結論が得られなかった。

来年度（2020年度）から、小学校では新学習指導要領が完全実施され、プログラミング学習が必修化される。それに伴い、学校の実態に応じた指導方法の確立や、活用しやすい教材の充実を推進していくことが必要である。そこで、これまでの情報教育に関する指導要領改訂の流れや、学校現場におけるICT 教育の変化に着目しながら、今後、プログラミング教育をどのように進めていくことが良いのかについて考察する。また、プログラミング教育の実践を実際に行い、その実践事例や事前・事後のアンケートをもとに、成果や課題について報告する。