Search

本研究では、グローバル時代におけるわが国ものづくり現場の競争優位性の顕在化を外国人人材から捉えなおすことを目的とし、外国人人材のバックグラウンドにある生産文化を国際的に比較・整理した。これまで一般的に考えられてきた「少子高齢化時代の人手不足解消のための外国人活用」という消極的な人材活用策とは一線を画するものである。そこで「生産文化論」の概念を援用し、ベトナムの製造現場での調査からベトナムという国とその国民がもつ生産文化的な背景が、日本のものづくりにむしろプラスの影響を与えていることを明らかにした。これによって外国人人材の活用が、実際には人手不足の解消以上に日本企業の現場に大きなメリットをもたらすとともに、外国人人材の技能形成においてもプラスの効果が期待でき、両者のwin-win関係のメカニズムが構築されていることが明らかにされた。, Article, 研究論文

アクティブラーニングが広がりを見せている．しかし，活動主義に陥りがちで実質を伴わない実践になりかねないこと，フリーライダーの出現，グループ活動の不活性化など，数々の問題点も指摘されている．本研究では，そうした課題が顕在化しがちな〈必修〉かつ多人数のPBL型授業において，質問紙調査・インタビュー調査を行い，具体的に課題を抽出した．その上で，形成的評価手法の一つであるルーブリックを学生自身によって作成させ，自己評価させることによって学びへのコミットメントを引き出す試みを行った結果，一定の効果があることが示唆された．, Article, 査読論文

本研究では，我が国の工作機械産業の熟練技能の優秀性を支える人材の育成加速化や教育の効率化を目指し，熟練技能者の思考ないしは経験のプロセスをモデル化し，高度熟練技能人材育成の効果的な教育システムに展開するための方法論を検討した．個人の特性に付随しているために切り離してドキュメント化，マニュアル化，モデル化することが難しかった熟練技能を可視化するために，作業間の関連性に着目した「熟練技能関連表」を作成し，熟練技能者の行う作業プロセスをモデル化することで，熟練技能人材育成の加速化に貢献するものである．, Article, 査読論文

本研究では，グローバル化する経営環境に適応する際に，生産拠点間の地理的空間のへだたりによる距離的コストを凌駕し，付加価値を創出するような次世代型の生産ネットワーク構造を導出し，企業が地域に立地しながら，強みを発揮できる新しい枠組み構築の可能性を明らかにした．そこでは生産文化論および仮想地域集積の概念を援用し，付加価値を創出する次世代型の生産ネットワーク構造を最適化問題としてモデル化し，異種的な「経営資源」を組み合わせることで創発される付加価値を最適化問題の目的関数としてとらえ，コンピュータ・シミュレーションを実施し，付加価値を創出可能とする生産ネットワーク構造の導出過程を検証した．その結果，地理的に距離が隔たる相手とのネットワークや，自社が保有していない経営資源をもつ者同士の相補的連携による発展のプロセスが見えてきたことで，集積の少ない地域企業にとっての活路となることが明らかにされた． \nIn this study, we suggested a manufacturing network for generating added value from a geographical distance in terms of value creation from management resources. The geographical differences between production bases surpass the transaction cost, and we gain an opportunity derived from the next-generation production network which created the added value theoretically. We attempted the simulation of the manufacturing network of creating the added value after having shown the new framework of network analysis in the manufacturing system. On the basis of results of computer simulations and case studies in a business world, the usefulness of this approach is verified., Article

Article

本研究では, 特別な配慮が必要であると思われる幼児1名に対して, 「就学」を見据えた包括的な支援体制の整備を試みた。特に, 先行研究で指摘されている「アセスメント・カンファレンス・実践・サポートファイルの作成・小学校との連携」の流れを考慮に入れるとともに, そこで「ドキュメンテーション」と呼ばれる観察記録がどのような効果を持つのかを実際の事例をもとに検証した。 結果より, ドキュメンテーションは①「集約」と「拡大」を通して子ども理解を促進させること, ②双方の役割に変化を与えることで協同を促進させること, ③サポートファイル作成における「効果的な伝達」と「効率的な作成」に寄与すること, が明らかになった。また園内外のものがチームとして支援を行うにあたり, ドキュメンテーションの利用はそのハード面の整備としてだけではなく, 適切とされる考え方や行動の暗黙のルール, つまりチーム構造のソフト面にも影響をもたらす可能性があることが示唆された。それらをもとに, ドキュメンテーションが「就学」を見据えた体制作りにおいて積極的に活用できるツールとなりえることを指摘した。

P

Article, 博士論文要旨

Article, 論文

Article, 論文

本研究の目的は, 幼児が一斉歌唱活動を行う際に伴奏の有無, およびイヤホンで自分の声をモニターしながら歌うか否か, という異なる条件下で幼児個々の歌声がどのように変化するのかを明らかにすることである。その結果, 以下のことが明らかとなった。第1に, 正確な音高での歌唱は, イヤホンで自分の声をモニターすること, および伴奏による音高の補助があることの2つの要素によって導かれる。第2に, 正確な音高での歌唱に密接に関わるのは, 年少では自分の声をモニターする要素であり, 年中および年長では伴奏の要素である。第3に, G4以上の高い音域よりもG4未満の低い音域の方が正確な音高で歌唱できる。第4に, どなり声の生起は一斉歌唱時に自分の声が聞こえにくい状況においてその生起率は高くなる。しかし, 年長になると伴奏の有無やイヤホンの有無といった条件への依存度が低くなり, どのような条件下でも比較的一定して歌声に近いものとなる。