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ミュラー管嚢胞は泌尿生殖器系嚢胞の一種であり、後腹膜腔に発生することは非常に稀と言われている。今回、右後腹膜腔に発生した15cm大のミュラー管嚢胞を、腹腔鏡下に摘出し得た症例を経験したので報告する。 術前の画像診断では、腫瘍が後腹膜腔に位置していることが示唆された。嚢胞は単房性で壁が薄く、内部に充実成分を認めず、良性腫瘍の可能性が高いと判断し、腹腔鏡下手術を選択した。腫瘍は後腹膜脂肪織内に位置しており、周辺臓器との交通は認めなかった。腫瘍内容液の除去および核出操作にはダブルバルーンカテーテルの一種であるS.A.N.D.バルーンカテーテルを使用した。今回の方法を用いることで、腫瘍内容液の漏出を防ぎながら、嚢胞壁を残存させることなく摘出することが可能であった。術後の病理組織学的診断はミュラー管嚢胞であった。本症例の術後経過は良好で、現時点で再発徴候を認めていない。 後腹膜ミュラー管嚢胞では、嚢胞径が10cmを超える場合においても、内容液の除去方法や剥離操作を工夫することで腹腔鏡下手術が選択肢の一つになり得ることが示唆された。

ディスジャーミノーマの術後経過観察において、腫瘍マーカーや内診による身体診察が推奨される一方、CT検査での全身検索については一定の見解が得られていない。今回、ディスジャーミノーマIA期術後に、CTが診断契機となったディスジャーミノーマIA期の傍大動脈リンパ節への単独再発症例を経験したので報告する。 症例は17歳、未妊。下腹部痛を主訴に来院した。MRIで臍高に達する右卵巣の充実性腫瘍を認めた。血液検査にてLDH、ALP、CA125、β-human chorionic gonadotropin(β-hCG)は高値を示したが、α-fetoprotein(AFP)は正常値であった。ディスジャーミノーマを疑い、右付属器切除および大網切除を施行した。術前のCTおよび腹腔内検索でリンパ節腫大や播種性病変を認めなかったため、リンパ節生検は省略した。術後病理でディスジャーミノーマIA期と診断され、術後化学療法は行わず、1ヵ月間隔で経過観察した。術後いずれの腫瘍マーカーも陰性化し、身体診察でも異常を認めず経過したが、術後6ヵ月で虫垂炎を発症。その際に撮影されたCTで、偶発的に傍大動脈リンパ節腫大を認めた。腹腔鏡下傍大動脈リンパ節摘出および虫垂切除術を施行し、ディスジャーミノーマの傍大動脈リンパ節への遠隔再発と診断された。術後BEP療法を3コース行い、現在再発なく経過している。 リンパ節郭清および術後補助化学療法が省略されたディスジャーミノーマIA期は再発のリスクが高いことを認識し、CT検査を含む厳重な経過観察が必要であることが示唆された。(著者抄録)

形態: カラー図版あり, Physical characteristics: Original contains color illustrations, Translation title: Development results of KIBO ELM-ES (experiment logistics module-exposed section), 資料番号: AA0061925016, レポート番号: JAXA-SP-12-015

第20回学術講演会(JASMAC-20)(2004年11月4-6日, フェニックス・プラザ), 福井市, 資料番号: ARDS04173000, レポート番号: B215

This report aims to clarify the patterns and functions of direct foreign investment made by smallscale Japanese industries in the 1970s. In this decade there were two increasing trends in their investment. In 1972 and 1973 they rushed into Korea with the purpose of producing mainly sundry goods. In the latter part of the 1970s, their target was Singapore, where they engaged in manufacturing parts for electric machinery. In the former, the small industries were independent producers; in the latter, they acted as sub-contractors for larger assemblers. The investments of small Japanese industries should contribute to economic development in developing countries through the transfer of labor habits, labor ethics, technology, management know-how and so forth. Independent producers of sundry goods are useful for developing countries at the stage of industrialization of the labor-intensive light-manufacturing sector, while a number of sub-contractors can support further industrial development there in heavy industries and chemicals. The investment of small industries acting as sub-contractors is particularly noteworthy in representing the transfer of the Japanese pyramid-type production system to developing countries., この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。