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〔目的〕脳卒中片麻痺者の自立歩行能力を判別するのに有効な指標について検討した。〔対象〕脳卒中発症後1ヶ月以上経過した片麻痺者62名（歩行自立群34名，非自立群28名）であった。〔方法〕歩行時に必要と考えられる運動機能と認知機能を，Functional Balance Scale（FBS）下位4項目（立位保持・移乗・前方リーチ・360°回転）のテストと，‘Stops walking when talking' test（SWWT）によって評価した。なお，FBSは境界点への到達項目数で判定した。統計的手法としては，二群間で各調査項目の差異を比較し，有意差の認められた項目を独立変数に，歩行自立度を従属変数にしてロジスティック回帰分析を行った。〔結果〕1) FBS4項目到達・SWWT歩行継続，2) FBS4項目到達・SWWT歩行停止，3) FBS3項目到達・SWWT歩行継続の場合には自立歩行が可能と判定された。〔結語〕境界点への到達項目数という新たな視点からFBSを用いるとともに，歩行中の認知機能評価という新たな指標を取り入れることで，より実践的な自立歩行能力の把握が可能になると考えられた。今後は縦断的かつ前向きな調査を行い，判断指標としての妥当性を検証していく必要がある。

廃用性筋萎縮予防に効果があると報告されている運動療法と温熱療法を併用することで，より効率よく廃用性筋萎縮の発生予防が可能であるかどうか検討するため，ラットを用いて実験的研究を行った。一側の足関節に1週間のギプス固定を施すことによってヒラメ筋に廃用性筋萎縮を発生させ，固定期間中に運動療法としてはトレッドミルを，温熱療法としては温浴を用いた。その結果，運動療法および温熱療法単独の施行においては，筋萎縮の発生は予防できなかったものの，それらを併用した群においては筋萎縮の発生を予防することができた。これは，臨床場面においても，温熱療法と運動療法を併用することで，より効果的に筋萎縮の発生を予防できる可能性があることを示すものである。

本研究は，関節可動域制限発生の予防に必要な持続的伸張運動時間を関節角度と筋の形態学的な変化から検討した。実験動物には9週齢のWistar系雌ラット35匹を正常群7匹と足関節を最大底屈位で1週間ギプス固定した固定群7匹，1日1回ギプスを除去し持続的伸張運動を実施した伸張群21匹に振り分けた。さらに伸張群は10分，30分，60分の伸張時間の違いによって7匹ずつ振り分けた。結果は，関節角度の変化から見ると，30分の持続的伸張運動が最も効果的に関節可動域制限の発生を抑制することができた。また筋の形態学的な変化から見ると，30分を超える持続的伸張運動では筋線維を脆弱化させる可能性が示唆された。

関節拘縮の発生予防を目的とした運動療法における，前処置としての温熱療法の有効性についてラットを用いて検討した。実験には足関節ギプス固定による関節拘縮モデルを作成し，固定のみを行う「固定群」，1日1度固定を除去し，1度に10分間のトレッドミル走行のみを行う「トレッドミル走行群」，およびトレッドミル走行の前処置として20分間，42℃の温浴を施す「温熱・トレッドミル走行群」について，固定開始1週間後の関節可動域を比較した。「固定群」と「トレッドミル走行群」では差がなかったものの，「温熱・トレッドミル走行群」では「固定群」と「トレッドミル走行群」に対して，有意に関節可動域制限の発生が抑制された。臨床現場では使用頻度の高い温熱療法であるが，今回の結果は，自動運動の前処置としての温熱療法の必要性を示唆するものである。

本研究の目的は，ラット足関節底屈位固定に加えて坐骨神経切除の有無がラットの足関節背屈制限およびヒラメ筋の伸長性に与える影響について検討することであった。足関節最大底屈位に固定した固定群，足関節最大底屈位固定に加えて坐骨神経切除を行った固定＋神経切除群，コントロール群の3群に分けた。4週後，足関節背屈角度およびヒラメ筋の伸長性はコントロール群が一番大きく，次いで固定群，固定＋神経切除群の順であり各群間に有意差がみられた。このことから，末梢神経障害に合併する可動域制限の発生は関節の不動による影響に加え，末梢神経障害による影響が加わっていることが推測された。