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人間の飽くなき欲望と科学技術の発展が相まって、いまや全世界を覆い尽くす社会経済システムとなった現代資本主義。経営学の歴史はこの資本主義システムと如何に向合ってきたのだろうか。そして更なる変貌を遂げようとする現代資本主義に対して経営学の学説研究はどこまで貢献できるのか。これからの経営のあり方と共に経営学の真価を問う論集。

産業振興は十分なセンスメーキングを行うことが起点となる。腑に落ちるシンボルが生成されると、市場探索や技術キャッチアップのためにメタ知識、経験知をシェアし合う場が生まれる。越境学習の結果、地域の知識ストックが向上し、経済効果を誘発する。本書は、OSSのRubyを核とした振興に取り組む島根県・松江市の事例を端緒として、その連環を実証。

本書は、現代文明が人間性、文化多元性、環境に関わる三大問題を内包すると指摘する。これらは、近代以降の文明の特徴である機械論の論理に起因する「具体性置き違いの誤謬」（ホワイトヘッド）によって生じる。それは「生きている」世界を極度に抽象化するため、著者は「有機体の哲学」に立脚し、具体性をとりもどす新しい経営学の方法を示す。

いま日本企業に求められているのは，過去の成功体験の呪縛を解いて経営構造を抜本的に再構築することである。本書はサステナビリティ・トランスフォーメーションを実現する経営とは何かについて，サステナビリティ経営やコーポレートガバナンスに造詣の深い研究者と実務家の知見にもとづき、様々なアプローチからの研究成果をまとめたものである。

企業の仕組みや特徴，ガバナンスについて，最新のデータを用いて簡潔明瞭に解説した入門書。株式会社を中心に企業の形態や利潤の問題等の企業の基礎理論を学び，日本企業の歴史を踏まえた「日本的経営の現在」を詳説。アメリカとの比較を通し日本のコーポレート・ガバナンスの特徴を明確にした上で，CSR，ESG，SDGｓとの関係にも言及。

近年のデジタル技術革新に世界から周回以上の遅れがあるといわれる日本企業であるが，戦略経営の諸理論に対して，日本企業の経営特性は多くの領域で整合し，DX時代の日本型企業再生は「温故知新」で臨む必要がある。価値創造企業に改革するために，日本企業のどの強みを活かすことが有利なのか，戦略経営に必要な標準理論の理解を通して考察。

幅広く学説史を読み解きながら経営戦略の思考法を身につけていくための入門書。競争戦略、多角化戦略、グローバル・ストラテジー、経営戦略の技法、経営戦略論のアンチテーゼ、日本における経営戦略研究など、豊富なトピックスを丁寧に解説。歴史を通じて社会が経営課題を学んできた経路に沿って学修していくことが初学者にとっても最適。

本書は、「経営組織論は複雑すぎてよくわからない」や「経営組織論の最新の理論は何？」という学生や院生に向け、気鋭の研究者がその領域の先端の研究内容を紹介している。経営組織論のメソドロジー、イノベーション論、社会問題、クリティカルマネジメントスタディ、ジェンダー、社会物質性、リアリティショック、キャリアマネジメント、トップマネジメントチーム、組織学習、PBLと拡張的学習、表象など近年の経営組織論でよくとりあげられるトピックスが詰まった一冊となっている。

本書は、「政策」「マネー」「市民社会」を３つの柱に、カーボンニュートラルの世界はどのようなものなのか、サスティナブルファイナンスの動向と課題、企業に期待されるESG経営、欧州・中国・米国・日本の動向、グリーン金融政策や金融当局による気候変動への取り組みについて考察。カーボンニュートラルに向けた世界の潮流の全体像を捉えた必読書。

感染症との闘いが常態化する中、経営学はこの状況をいかに受けとめ、学としていかなる貢献ができるのか。本書では、COVID-19の世界的大流行を「時代の問題」と位置づけ、そこから「事業活動と社会との関係」および「組織と管理のあり方」という経営学の中核テーマを捉えなおし、これからの人間―組織―社会について展望する。

ドイツ、アメリカ、日本において経営学的研究が成立してから一世紀以上が過ぎ、この間、多種多様な研究が生まれてきた。しかし、これらはいま統一的方向性を見失い、些末で相互の関連性も欠いたまま、研究業績をひたすら積み重ねている。これでよいのか。本書はこの反省にたって、経営を体系的に理解する道を経営学史をたどりつつ探るものである。

近時の６０件の企業不祥事の内、約７割は経営者資質に係る事件である。公益通報保護法があるにも拘らず、社員が経営者を信用していなければ誰も通報しない。これは経営者の倫理観の問題である。上場企業副社長、社外監査役を歴任した著者が、コンプライアンスの実効性を上げるには「制度と運用と経営者の資質の三位一体の改革」が必須と説く。

転換期を迎えている日本の企業経営の実践を理論的に説明し、また経営改革をリードする経営学の社会的意義は大きい。経営学を学ぶことは社会の中で生きていく上で不可欠になっている。本書は初学者にも分かりやすく企業経営の実践を理論的に学べる教科書である。また企業経営の現実を説明する理論を学ぼうとする実務家の方々にも役立つ構成と内容になっている。

現代日本の組織における従業員に対する管理は，個人としてのパフォーマンスを要求する人材マネジメントと，従業員の生活領域に配慮するワーク・ライフ・バランス支援が同時に求められる，複雑な状況を呈している。本書は，こうした管理の影響のもとで，従業員が人材であり生活者でもある自らのアイデンティティをどのように形成しているのかを示したものである。

本書では國酒（日本酒と単式蒸留焼酎）を経済・経営学的に捉え分析した。そして、成長戦略を提言している。國酒の現状は厳しい面が少なくない。しかし、伝統や地域の個性を活かすことが出来れば、世界的に認められる可能性も少なくない。現代化すべき伝統とは何か。地域の個性に意味を与えるにはどうしたら良いのか。考えるヒントとなれば幸いである。

企業行動の指針は社会との相互影響のもとで定まる。企業内外の社会を主として利害集団として捉えるならば、企業を巡る利害集団の種類は歴史的に変遷してきた。これに伴い経営学における企業像も変化した。この事情を踏まえ、利害集団との関係で企業行動の指針が影響される姿を関連する主要経営学説を整理することによって明らかにした。

これまでの経営学の歴史において，経営と人間の関係はいかに捉えられてきたか。なぜ一時代に支配的だった人間観は次の人間観へと移り変わっていったのか。そこには時代のどういった要請があり，いかなる社会的価値観や理念が作用したのか。過去の経営学史を踏まえ，現代を冷静に位置づけ，来たるべき未来への扉を拓いた初学者待望の書。

企業別組合を特徴とする日韓の労使関係にはどのような共通点と相違点があるだろうか。同じ漢字文化圏にあり，歴史的に深い関わりをもってきた日本と韓国を比較することで，両国の特質がよりよく見えてくるのではないか。本書は，日本と韓国の労使関係を対比する形で，その実態と特質を明らかにした専門書。

成長市場の探求は組織が自己再生へ舵を切る際の学習の要諦である。リーダーは組織の逸脱に気づき，それを増幅させながら探求すべき対象へメンバーの関心を引きつける。その一方で，彼らの学習不安に配慮して保持する技術の活用を尊重する。再生場面では，組織学習でいう「探求」と「活用」の２つの学習パターンが使い分けられて，市場と技術からなる知識資源の再構成が行われる。

経営学の未来はあるのか。この挑戦的な設問に真正面から答えるためには、経営学の歴史的回顧に基づく必要がある。本論文集は、経営学史研究を踏まえながら、経営学の未来の存在、解釈学と経営学の関連、文明と経営との関連、経営学史研究の経営学への貢献、に関する論文ならびにそれらに関する討論論文を編み、経営学の未来像を果敢かつ本格的に描く。

経営学はマズローをどこまで受けとめたのか。現代社会の諸問題を見据え，その問題の根本を「科学的客観性の追求」とそれに伴う「人間性理解の欠如」にあるとしたマズローは，モチベーション論の枠を超えて，経営学に対しいかなる示唆を与えうるのか。フロム，ドラッカー，ウェーバーとの対比を通じてマズローの思想と方法，そしてその自己実現論がもつ意味を考える。

経営学史学会第25回全国大会の報告を基に編纂された「経営学史研究の挑戦」と銘打った本書は、実践から距離を置くと思われがちな経営学史研究に関して、経営実践との関連、経営者教育実践との関連、実証主義的な経営学との関連を中心にした論文を配し、如何に経営学史研究が、実践ならびに実証研究に近接して、その基盤となるかを明瞭にする。

本書は、筆者が長年社会人大学院で教えた経験から、社会人MBAの受験対策、その取得へのプロセスを語り、MBA取得に関するナレッジ・マネジメントの到達点を解説する。日本社会の求める「ひとづくり革命」の基本書。

わが国企業グループの戦略的課題を明らかにするため、その形成要因を親子間資本関係の多様性および企業の境界の視点から分析している。またグループの効率的運営に隘路となっている親子間の利害の不一致からくる子会社少数株主の保護および親会社の子会社に対する指揮権に法的拘束力をもたせることについての法的ルールにつき提言する。

'Anyone who has spent time in an organization knows that dysfunctional behavior abounds. Conflict is frequently avoided or pushed underground rather than dealt with openly. At the same time, the same arguments often burst out again and again, almost verbatim. Turf battles continue for extended periods without resolution. People nod their heads in agreement in meetings, and then rush out of the room to voice complaints to sympathetic ears in private. Worst of all, when people are asked if things will ever change, they throw up their hands in despair. They feel like victims trapped in an asylum. And people often are trapped. But they are not trapped by some oppressive regime or organizational structure that has been imposed on them. They are not victims. In fact, people themselves are responsible for making the status quo so resistant to change. We are trapped by our own behavior. Researchers and practitioners have often reflected on these things, but there is a puzzle. On the one hand, there is substantial agreement that these traps are counterproductive to effective performance. On the other hand, there is almost no focus on how organizational traps can be prevented or reduced. This book argues that whatever theory is used to describe and understand such organizational traps should be used to design and implement interventions that reduce and prevent them.'--Publisher description.

'経営学史学会創立20周年記念.'