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本研究は、１枚翼面からなるセイルウイングを対象に、その前後縁形状が空力性能に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。前報１）においては、通常の航空機と同様に、機体の左右に１枚翼面構造のセイルウイングを取り付けた供試模型を用いた風洞試験を実施した。続いて、文献２および３では、１枚翼面構造のセイルウイング単体の空力性能を求めるために製作した供試模型を用いて、風洞試験を実施した。これらの結果から、１枚翼面構造のセイルウイングの空力特性が、前後縁形状に大きく影響されることを示した。さらに、文献４では、数値解析を実施することによって、それまでに実施した実験によって得られた知見の正当性を確認した。本報では、これらの手法を組み合わせると共に、新たに地面効果による影響を考慮することによって、１枚翼面構造のセイルウイングの実用性について示している。

今日の大学には、教育の質保証と社会的説明責任とを果たすとともに、「学修者本位」の教育実現に向かうことが要請されている。「何をどの大学で学んだか」ではなく、「何を学び、何を身につけ、現時点でどこまで活用できる」ことを学生自身が認識・把握し、さらには将来展望を含めて自ら説明できる人材に育成することが大学の使命のひとつである。そのためのエビデンス提示として、各大学では学修成果の可視化に向かって多様な取り組みを試みている。本稿では、崇城大学における学修成果の可視化に関する議論に資するために、①GPAを多様な角度から分析した学修成果の伸びの可視化、②「学生の到達度目標」と「学科・大学のDP各項目」とをリンクしたうえで、「学修到達度レポート」の自己評価を数値化してDPの到達度を定量化する間接評価方法を提案する。とくに、②の間接評価と直接評価とを組み合わせる可視化システムの有効性を示した。またこのシステム構築の検討プロセスと、それに関連する本学の潜在的な問題とを提示した。それらの解決のために教職員が協働作業に努めることで、学士課程教育、教育の質保証、ひいては教学マネジメント確立への理解と必要性とを認識し、ともに当事者として行動的な位置に立つことに期待する。

アクティブラーニングは教育手法の1つであり、その学修効果が期待されている。日本の大学教育でも、アクティブラーニングの導入は教育改革促進のテーマの1つとして推奨され、その理解と実践が急速に広まっているが、様々な課題や問題点など、教育現場からの厳しい意見も聞かれている。本研究では、異なる分野（英語教育と工学部専門教育）の教員が協力し、知識や技術の習得、あるいは国家試験に関する学修を伴う理系学科において効果的な導入方法について検討した。米国の教育サイトで紹介されているアクティブラーニングの実践ツールを改変し、「3-2-1メソッド」として大学の理系クラスで導入し、講義形式が中心となる科目でのアクティブラーニング活動の事例を報告する。また、このツールの効果について3つの学生グループに対しアンケート調査を実施し、それを基に評価を行った。その結果、当該ツールが、理系の授業科目において、学修内容の理解に役に立ち、さらに他の科目の学修においても当該ツールの活用の汎用性が示唆された。調査結果を基に考察し、講義形式が中心となる授業において、学生への効果と教員負担を考慮したアクティブラーニング導入について提言する。

実用金属のなかで最軽量であるマグネシウム合金は、軽量化を目的として、自動車や携帯電話など多くの分野への実用展開が進んでおり、持続的社会に対して必要不可欠な実用金属となっている。しかしながら、マグネシウム合金には、引火や発火がしやすいといった欠点があるため難加工材として知られており、加工技術の研究開発は重要な取り組みとなる。例えば、レーザ加工においては、機械加工の課題であるマグネシウム合金の切りくずの後処理を検討する必要がない。また、無負荷加工であるため、柔らかいマグネシウム合金であっても薄板や長尺品の加工が可能となる。本研究では、Qスイッチパルスファイバレーザを用いて、汎用的に使用されているマグネシウム合金MS-AZ31Bの薄板に対して、レーザ光を重ね走査することでレーザ切断加工の可能性について検討した。レーザ重ね走査回数に対する切断加工特性を評価した結果、レーザ重ね走査回数5回以上のレーザ高速走査において、最大切断溝幅0.25 mm程度、最大デブリ高さ0.25 mm程度、最大ドロス高さ0.05 mm程度の熱影響が抑制された高品質な切断加工が可能であることが明らかとなった。

崇城大学では、本年度より、新入生の物理学に関する基礎学力を調査し、その結果を基に1年次前期「基礎物理学」の適切なクラス分けを行うことを目的として、物理学のプレースメントテストを実施することになった。プレースメントテストは、物理学に必須となるベクトル・微積分に加え、工学部（ナノサイエンス学科を除く）・情報学部では力学、ナノサイエンス学科・生物生命学科では熱、電磁気、波動の内容を出題した。このプレースメントテストの出題内容、正答率と成績との相関や概念調査問題紙の結果との相関などを分析した。その結果、いくつかの問で改善が必要であるものの、実施したプレースメントテストは、物理誤概念の抽出や学生の苦手な箇所を調査することができ、学生の実態に即したクラス分けに概ね有用であることが示唆された。

物理学実験で実施している「光の波長測定」の改善を試みた。従来の実験では，回折格子の格子定数の値を既知として与えて，半導体レーザー光の波長を決定していた。今回の改定では，最初に，He-Neレーザーを用いて波長測定に用いる回折格子の格子定数を決定して，次に格子定数を決定した回折格子を用いて半導体レーザー光の波長を決定するようにした。また，実験で用いる回折格子の格子定数と半導体レーザー光の誤差の評価を行った。

令和2年度から続くCOVID-19の感染拡大を受け、遠隔授業を含めた様々な授業形態が実施されてきた。令和2年度に引き続き、非同期的なオンデマンド型方式による遠隔講義が継続されたが、それとともに、感染拡大防止の方法が徐々に確立され対面講義も復帰してきた。そして、遠隔講義と対面講義のバランスによって、7種類に分類された講義形態が崇城大学では一般的に確立されており、各科目の特性に応じて講義が実施された。令和3年度においては、ベストティーチング賞（BTA）の枠組みが、令和元年度と同様のものになり、受講者数による区分とSILC教員の区分で表彰された。多くのBTA受賞者は、学生の授業受講への不安を払拭したり、学生と教員、学生間のコミュニケーションを促したりすることで、授業への取り組みを向上させる工夫が見られた。さらに、学生への丁寧な対応や学生に敬意を払うことなど、学生を一人の大人として取り扱っていくことも重要視された。このように学生に対して謙虚に対応する姿勢や熱意が、授業改善や授業技術の向上に影響をもたらしており、各教員の施策が学生を高いモチベーションへと促していることが示唆された。

本稿では、教職課程の集大成の科目である「教職実践演習」について、これまでの本学における実態をふまえた上で、令和3年度の取組状況を振り返り、諸課題の認識とともに改善に向けての具体的な考察を行った。課題を整理・考察する際、「教職実践演習」の取組上の課題だけにとどめるのではなく、専門学科や初年次教育との接続関係を補助線としながら広く本学教職課程全体の課題の素描を試みた。本学における「教職実践演習」の大きな課題は「履修カルテの活用」であった。換言すれば、「振り返り／省察」（Reflection）を促す機会とその実質化が本学教職課程における大きな課題であると言える。この課題を解決していくために、専門学科や初年次教育との有機的な連携が今後より一層求められる。

2021年10月「今後の教育活動の改善に反映させる」ことを目的として、崇城大学学生の採用と本学の就職イベント参加の実績がある企業624社を対象とした就職課企画のWebアンケートを実施した。その結果、本学学生の「汎用的基礎能力」「専門分野の基本的な知識」などDPの習得度について「身についている」と評価した企業は全体の1／3、「専門分野の実践能力」「課題発見能力」「問題解決能力」「論理的思考能力」にいたっては1／4であった。また本学の教育に関しては、「課題解決型教育」「実践的な業務経験教育」「大学と産業界との接続教育」などの実施要望が多かった。これらの指摘は、本学が具体的にどのような教育プログラムを学生に提供し、学生がその成果をどれだけ身につけ、それらを活用できるか、などに対する問いかけであり、大学と実社会とを接続するために重視すべき教育プログラムが求められた、ということである。つまり、本学教育の成果を企業が評価（外部アセスメント）したことにほかならない。それらに応えるための教育プログラムのひとつとして、2019年度カリキュラム上に明確に位置づけた「SOJOプロジェクト教育」の実質的な運用による有効性を述べた。

本研究の目的は、本学の初年次学生における生活状況について調査し、健康および生活習慣との関連を検討することであった。令和3年度に入学した初年次学生を対象に健康度・生活習慣診断検査と生活状況（部活・サークル参加、アルバイト時間、通学時間、居住形態）の調査を行った。生活状況による健康度・生活習慣得点の違いを検討したところ、部活・サークルに参加していない学生と文化系に所属している学生において「運動」得点が低く、アルバイトをしている学生において「食事」と「休養」の得点が低く、長時間通学をしている学生において「休養」の得点が低かった。この結果を受けて、今後、本学学生に対して生活習慣改善の介入を行う際には学生の生活状況に応じたプログラムを準備する必要があることがわかった。

近年、急激な18歳人口の減少に伴い、大学は定員充足の観点から大学全入時代と称されている。これに伴う入学者全体の学力低下が著しく、10年以上前から学力の二極化が顕在化している。特に私立大学では、退学者低減を意識するあまり、教員は低学力層への教育的対応に追われ、講義内容の希薄化を招き、在学生の質保証が困難になるという“負のスパイラル”に陥るケースは少なくない。このような背景から本学では教育刷新プロジェクトSEIP（Sojo Educational Innovation Project）が2010年に答申された。この答申はガイドラインではなく、教員および学生の意識改革を基本とし、学生と教員の双方向教育によって学生個々の能力を引き出すための教育の方向性を示した指針である。この理念を踏まえ、本学機械工学科では学生自身の持つ能力に“気づき”を与え、専門知識を活用できるアクティブラーニングを盛り込んだ“緩やかなコース制”を有するカリキュラムを再構築し、2013年度から運用を開始した。本報告では、そのカリキュラムを紹介するとともに教育実績と今後の課題について記述する。

本学では2021年度の新入生に対して、それまでにない試みであった「情報オリエンテーション」を実施した。前年度は入学式も含めて中止となっており、対面での入学時のオリエンテーションが復活した形となったが、いまだにcovid-19の影響が続いており、2019年度までの宿泊研修ではなく、その代替としての実施されるプログラムの一部に学生が自らの情報機器で学内ICT環境を利用することができるようになることを目標にした「情報オリエンテーション」が導入されることとなった。またその後の前期授業では、工学部と生物生命学部の2学部6学科で、それまで一人の教員が担当していた情報リテラシー科目「情報処理基礎」を少人数の複数クラスに細分化し、複数の教員で担当するという授業形式への移行も実施された。この初年次の情報基礎教育を担当したのが、新たに設置された総合教育センターの教員4名からなる情報教育グループである。このように2021年度は、本学の初年次情報教育に関して様々な取り組みが同時進行で行われた年となった。前期成績データが揃った段階で、この経過と取り組みを振り返り、分析結果をまじえて報告する。

環境やエネルギー問題、AI技術の長足の進歩に伴い、産業形態や職業の種類は激変している。そのことにより学校教育の考え方や方法も、改革が求められている。その中で、今日の産業界にとっても学校教育における職業指導は重要な意義を持つものであると考える。特に、工業立国日本を担う「テクノロジスト（technologist）」を育成することが求められる工業高校の教師には、生徒の自己理解力や職業に対する正確な情報の収集力を育成することが求められる。そこで、工業高校の教師を目指す学生が、職業指導の重要性を理解し、具体的な指導内容について、研鑽し実践できるように、現状や概念を整理し、教職指導の一助にしたい。

内部抵抗は工学系や教育現場で使用する機器に内在する重要な概念で、工学系学生や教職を目指す学生にとって理解すべき内容である。本研究では、電池の内部抵抗の実験を考案し、崇城大学2021年度前期の「物理学実験」に導入した。また、実験の前後にアンケート調査を行い、電気に関する概念についての学生の実態調査を行った。考案した実験は起電力と内部抵抗を正確に測定することができ、学生実験でも装置・電池ごとの平均値に差はあったものの、定量的な評価が十分に可能であると示唆された。学生の実態として、電圧概念を形成できておらず、「電池が一定の電流源」といった素朴概念を有していることが分かった。加えて、実験中に学習した内部抵抗の概念を踏まえた電気測定機器の使い方を理解できていないことが明らかになった。

2020年のCOVID-19の流行により、日本国内の大学でも対面授業に代えて遠隔授業を実施することとなった。崇城大学においては、学生の通信環境を考慮し非同期的なオンデマンド型方式による遠隔授業を原則とし、前期においても感染症対策を行いつつ対面授業を一部で再開した。後期には、遠隔授業と対面授業の組み合わせを含めて授業形態を7種類に分類して、科目の特性に応じて各授業が実施された。今年度はベストティーチング賞（BTA）の新たな試みとして、遠隔授業についての表彰区分を設けた。「授業に関する学生アンケート」のスコアと各受賞教員へ実施したアンケート回答を比較して、授業構築の特徴を分析した。BTA対象授業では対面授業か遠隔授業かの授業形態によらず、学生へのフィードバックに注力した事例が多く見られた。感染症拡大を避けるため取りうる教育技法に厳しい制約を受けながらも、教授者は様々な工夫により授業を実施していった。

教育再生会議第7次提言（平成27年5月）「これからの時代に求められる資質・能力と、それを培う教育、教師の在り方について」において、必要とされる資質・能力として、「主体的に課題を発見し、解決に導く力、志、リーダーシップ」、「創造性、チャレンジ精神、忍耐力、自己肯定感」、「感性、思いやり、コミュニケーション能力、多様性を受容する力」が必要であると述べられている。また、これらの資質・能力を教育によって培うためには、課題解決に向けた主体的・協働的で、能動的な学び（アクティブ・ラーニング）へと授業を革新し、学びの質を高め、その深まりを重視することが必要であると示されている。そして、学習・指導法の改善とともに、体験型・課題解決型の学習成果を的確に把握、評価できるよう学習評価の在り方の見直しが提言されている。本稿では、昨年まで勤務した高等学校での取組を通して、工業教育における主体的・対話的で深い学びに向けての授業改善による指導法と多様な学習成果の評価手法の工夫改善について、現状と課題を報告する。

近年のバレーボールにおいて、サーブの重要性が増している。そのためには選手に自身や相手選手のサーブ軌道をフィードバックし「どのようなサーブが効果的か」を認識することが重要である。そのため、本研究の目的は、LiDARセンサーのスポーツ現場での性能を比較検討し、センサーの利点を生かした物体の3次元座標取得を目指すものである。まとめると以下のようになる。①従来のデジタイズでは、作業の時間がかかる。②画像認識では、ボールの回転などの影響がある。③LiDARセンサーでは、インパクト付近の詳細がわからなかった。④LiDARセンサーでは、実測90km/hのサーブは測定不能であった。今回LiDARセンサーを使用し、バレーボール競技におけるセンシングを行ったが、レーダーの設置場所や複数台使用など工夫する必要がある。しかしながら、3次元座標を即座に測定できることは有益であると考える。今回の研究で用いた3つの方法を活用し、目的によって使い分けることが重要であり、加えて、LiDARセンサーのような新しい技術を活用し、センシング方法の選択肢が増えることは今後のスポーツ競技におけるコーチングなどにも必ず有益であると考える。

村野四郎は第二詩集『体操詩集』（昭和一四年）によって「モダニズム詩人」として近代詩史上高く評価されてきた。しかし、その評価は限定的であり、彼の詩業のごく一面をとらえたものにすぎない。また、第一詩集『罠』（大正一五年）により詩人として出発する以前から多くの俳句を発表してきたことも、研究上ほとんど知られていない状況にある。村野四郎の詩的出発期には俳句の創作が大きく影響していると推察される。『体操詩集』は、彼の多様な作品群をふまえて新たな視座からの検証が必要な詩集である。本稿は村野四郎の代表的詩集『体操詩集』を含めた戦前の詩的方法獲得の過程を今後検討するため、「文章倶楽部」「中央文学」「層雲」「風流陣」等の雑誌を中心に調査し、これまで明らかにされていなかった多くの俳句作品を資料編としてまとめたものである。さらに、本資料をもとに『定本村野四郎全詩集』の「村野四郎年譜」の記述についても一部修正等を施した。

本稿では、まず、新設科目の「総合的な学習の時間の指導法」の創設過程や文部科学省から提示された教職課程コアカリキュラムに基づく本科目のシラバス作成についてまとめた。次に、この総合的な学習の時間の指導法の授業を通して、総合的な学習の時間の改訂の趣旨や目標・内容の理解を深めるための指導の在り方、指導計画（全体計画・年間指導計画・単元計画）の作成方法、並びに探究的な学習（課題設定―情報収集―整理・分析―まとめ・表現）を効果的に展開するための学習活動の在り方等について教授した結果（成果と課題）について整理しまとめた。特に、総合的な学習の時間の学習の特徴である「探究的な学習」への学生の取組内容を、その学習過程に沿って、課題の設定に関する報告書、情報収集に関する報告書、情報を整理・分析した報告書、そして最終的に探究的な学習の総まとめの報告書を作成・提出させ、実践記録として整理した。この学生の取組内容を、今後の「総合的な学習の時間の指導法」の授業改善を図る参考にしたいと考えている。

崇城大学2021年度前期と後期に開講された物理学実験を受講した学生を対象に、力学概念調査と物理意識調査を行った。この結果から、多くの学生が、1年次の物理学の学習を終えた後でも、MIF（Motion Implies a Force）誤概念や作用・反作用に関する誤概念を保有し、ニュートン力学を十分に理解するための出発点に立っていないことが明らかになった。また、意識調査では、学生が概念の獲得に向けて努力することはできているが、それを問題と関連付けることに困難が生じていることが示唆された。これを踏まえ、崇城大学での物理教育の在り方について考え、1年次の基礎物理学のクラス分けテストの実施を提案する。また、正しい概念の獲得に向けたアクティブラーニング型授業の必要性、物理学の授業内容に関する全学的な連携の重要性について報告する。

本研究の目的は、「初年次体育授業の主観的恩恵評価尺度」を用いて健康スポーツ教育Ⅰの学修成果を検討することであった。健康スポーツ教育Ⅰを受講した学生643名を対象者として調査を実施した。健康スポーツ教育Ⅰに対する主観的恩恵を調査したところ、5つの下位尺度すべてで標準点より高い値を示した。つぎに受講種目による主観的恩恵の違いを検討したところ、「協同プレーの価値理解とコミュニケーション能力の向上」「ストレス対処とポジティブ感情の喚起」「体力・身体活動の増強」「規則的な生活習慣の確立」において種目間差が認められた。また運動行動ステージによる主観的恩恵の違いを検討したところ、すべての下位尺度において、運動行動ステージが進むほど高い得点を示すことが明らかとなった。これらのことから健康スポーツ教育Ⅰに対する主観的恩恵は概ね高い得点を示しているが、受講種目や学生の運動習慣によって差が見られるということがわかった。

2020年度のコロナ禍の新入生は、入学式の中止に遭い、友人をつくる機会を喪失し、毎日長時間PCやスマートフォンの画面を見続けた結果、身体的・精神的な疲労に苦しみ悩んだ。50分授業で学んできた新入生が、大学での授業の経験がないまま90分の遠隔授業に適応できたであろうか。このような情況においては、学修が深まらなかった可能性が高く、いま初年次学生に対する教育の質と学修成果の保証とが大きな課題となっている。本稿では初年次教育科目「SOJO基礎Ⅰ」の3年間（2019年度〈対面〉、2020年度〈遠隔：オンデマンド〉、2021年度〈ブレンディッド：対面＋オンデマンド〉）について、成績評価と学生の自己評価である学修到達度とを比較検討した。学修到達度の数値差はさほど大きくはなかったが、それは対面とは異なり同級生との学び合いがなく、互いの知識やスキルの確認もできない辛く厳しい孤独な遠隔授業の学修環境内において、「本当によく頑張った」「自身を褒めたい」といった満足感や達成感の可能性がある。その反面、成績評価の差は大きい。初年次教育に限っていえば、学生の理解、とくにその実践力の向上については、学生同士や教員との直接的交流がある対面授業が望ましいと考える。

本研究では、通信制高校の卒業生が高校時代をどのように振り返るのか、また卒業後から現在まで何が支えとなったのかについて探索的な調査を実施し、得られた自由記述を質的に分析した。その結果、高校時代の振り返りについては、教師・友人に対する親近性・受容性を感じている卒業生が確認され、高校に対して肯定的に評価しており、過去の肯定と感謝についての記述が目立った。一方、高校時代について後悔の念を述べた卒業生もいた。卒業後の支えについては家族・友人といった応援し支えてくれる身近な人の存在、高校時代の教師のサポートや様々な経験、逆境を乗り越えた体験、ポジティブな信念、学校内・卒業後の経験が見出された。いずれの項目においても身近な人の存在が挙げられていた。教師が丁寧な個別指導の質を高めつつ、同年代との関係が途切れがちな通信制高校においては、より戦略的に友人関係の構築に取り組む必要もあるだろう。また、今後通信制高校がどのように生徒の実情に呼応しつつ独自の環境作りを行うのかについても検討した。

近年、電子機器の軽量化や自動車・航空機の軽量化と燃費向上のためにマグネシウム合金の需要が高まっている。しかしながら、マグネシウム合金は加熱すると容易に燃焼してしまうため、取り扱いには注意が必要となる。例えば、マグネシウム合金をレーザ加工した場合、適切な加工条件でなければレーザ加工熱によって容易に燃焼してしまう。しかしながら、レーザ加工は、機械加工の課題である切りくずの後処理が不要であり、無負荷加工であることから、柔らかいマグネシウム合金であっても薄板や長尺品の加工が可能となる。したがって、レーザ加工をマグネシウム合金の加工に適用することは、材料の適用範囲を拡大する上で重要な取り組みとなる。本研究では、金属材料の精密加工に適しているQスイッチパルスファイバレーザを用いて、マグネシウム合金の切断加工特性を評価した。試験片には、汎用マグネシウム合金であるMS-AZ31B、難燃性マグネシウム合金MS-AXM620およびKUMADAI耐熱マグネシウム合金MS-WZ75を使用した。切断溝性状やドロス高さなどの加工性を比較した結果、材料の熱的物性値の違いにより、切断加工特性がそれぞれ異なることが明らかとなった。

The Sojo University English teachers of first-year students taught a new, online curriculum during the 2020 fall semester. All nine teachers reflected on the semester using the DEAL model. These reflections focused on five areas that are specific to the role of the teacher. In summarizing the responses, many recommendations were made for how to better meet the needs of Emergency Remote Teaching, such as varying content throughout the course. The overall experience and teacher articulation of what was learned are shared in this paper.

As Japanese educational policy places greater emphasis on spoken communication skills (MEXT, 26 September 2014), a greater need arises for appropriate assessments that can provide meaningful information to all stakeholders. This paper presents data collected from student performances on an experimental spoken English assessment task conducted at a Japanese university. Designed as the foundation for a reconstructed English communication curriculum for first-year university students enrolled in compulsory English classes (Tempest, 2018), the assessment task elicited free-form conversation, which was then transcribed and analyzed for specific metrics of spoken L2 output. Data deriving from student-generated transcriptions of recorded conversations included total words spoken, total turns taken, average turn length, and longest turn length. Preliminary analysis of the data indicates positive student gains over the course of the semester. As an investigative report of the assessment task trial period, few claims can be made at this point. However, future studies are forthcoming with support from JSPS KAKENHI grant number 19K13309.

従前、高校の生徒指導は問題行動への事後対応として狭義に捉えられがちだった。現在は、生徒自身が将来にわたって自己実現を図っていく自己指導能力を育成することだと捉えられている。生徒指導は機能であり、教科指導や道徳教育や特別活動などあらゆる教育活動の中で重要な役割を果たす。生徒や家庭が多様化しており生徒指導を効果的に実践するために様々な配慮が必要となる。進路指導については、キャリア教育の中に位置づけて、社会的・職業的自立に必要な能力や態度を育てている。社会が急速に変化しており、未来社会を予想した進路指導をしなければならない。生徒指導・進路指導の理念はどの課程も同じだが、定時制・通信制課程における指導には全日制課程にはない困難がある。「定時制・通信制生活体験発表会」は生徒指導上成果を上げている。通信制においては特に添削指導を一層充実させなければならない。

崇城大学における2019年度前期の3年次学生を対象としたキャリア教育の授業（「キャリア基礎Ⅲ」（工学部、情報学部）、「キャリアデザイン」（芸術学部））にて、熊本県内の5企業と協働授業を行い、PBL（Project Based Learning）に取り組んだ。全15コマ中5～6コマを使って、企業等からの課題提示、グループワーク、発表および企業等のフィードバック、振り返り（自己評価シートの作成）を実施した。企業からの現実的な課題に取り組むことで、学生が協調性・行動力・責任感の必要性を自覚したことは有益であったが、学生の議論そのものへの主体的・積極的な向き合い方、および発信力の不足が露呈した。同大学における2019年度の新カリキュラムでは、初年次から3年次まで連続する「SOJOプロジェクト科目群」がほぼ全学で採用されており、その実施が学生の内包するこれらの課題に対する解決策の一つであると期待している。

2019年度前期に3年次学生を対象とした「キャリアデザインⅠ」（芸術学部）において、熊本県内企業と協働授業を行い、PBL（Project Based Learning）に取り組んだ。全15コマ中5コマを使って、企業等からの課題提示、グループワーク、発表および企業等のフィードバック、振り返り（自己評価シートの作成）を実施した。学生が企業からの現実的な課題に取り組むことで、協調性・行動力・責任感の必要性を自覚したことは有益であったが、議論そのものへの主体的・積極的な向き合い方、および発信力の不足が露呈した。また2学科（美術・デザイン）の自己評価では、「社会人基礎力」・「PBL型授業を通して一番学んだこと」について、美術学科の学生は「前に踏み出す力」・「社会に出るのに必要なこと」を、デザイン学科の学生は「考え抜く力」・「チームワーク」をそれぞれ大きな気づきであったと評価しており、学科による違いが大きく表れたので、そのことも含めて報告を行う。

本報告では過去の3年間に引き続き、全教員の更なる授業改善に資することを目的として、ベストティーチング賞（BTA）受賞教員の授業構築の特徴を、BTA受賞教員への学生による授業評価と受賞者へのアンケート結果を比較して検証を行った。その結果、受賞された各先生方は独自の方法で “学生との間合いを詰めていく”ことに注力されていること、今回2回目の受賞となった先生方の、その授業技術・熱意の健在さ、を窺い知ることができた。また、受講者数が20名のクラスでも100名を超えるクラスでも、教授者の授業技術が学生を高いモチベーションへと導くことが示された。

マグネシウム合金をレーザ加工する場合、燃焼しやすいため、適切な加工条件でなければレーザ加工熱によって容易に燃焼してしまう。しかしながら、レーザ加工は切削加工と異なり切りくずの排出がないため、機械加工の課題であるマグネシウムの切りくずの後処理を検討する必要がない。また、無負荷加工であるため、柔らかいマグネシウム合金であっても薄板や長尺品の加工が可能となる。このような利点を活かしてマグネシウム合金のレーザ加工の研究開発は進められているが、研究事例は少ない。本研究では、低出力炭酸ガスレーザによる微細加工の可能性を検討するため、レーザ加工条件を実験パラメータとして、マグネシウム合金の薄板の切断加工特性を調査した。試料には、マグネシウム合金で最も汎用的であるAZ31Bを使用した。レーザ切断加工実験では、レーザ出力およびレーザパルス数（オーバラップ率）の変化に対する切断溝性状、ドロス高さおよびデブリ高さについて評価した。また、評価結果から抽出した最適加工条件を用いて微細形状加工を行い、微細加工の可能性について検討した。

The Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology (MEXT) has emphasized active learning (AL) as one means to improve higher education. MEXT has not, however, presented educators with a clear definition of AL. This has lack of clarity has had the effect of creating a situation where university educators have neither a clear conception of AL nor sufficient understanding of how to implement AL in their courses. While this an issue for faculty members in all disciplines, it is likely a more pressing one for university educators in STEM fields. This study sought to elucidate the current situation of AL implementation among university STEM teachers by reporting results from a pilot survey of faculty members at the researchers’ institution. Responses showed that while there is a reasonable understanding of basic AL principles, and that faculty members are fairly confident in their abilities to implement AL, when examined in relation to participation in FD events, substantial differences in understanding in confidence and understanding appeared among educators. The most commonly reported means of using AL in the classroom were group-based approaches, but together with issues in assessing learning in AL, organizing groups was the most commonly reported issue. The implications of these findings for the enhancement of future faculty development activities is discussed.

崇城大学では、2019年度から初年次教育「SOJO基礎」を起点として理工系専門教育とを連動し、大学と産業界とを接続する学修プログラム「SOJOプロジェクト教育」を開始した。初年次生では専門的知識を必要としないアイデア解決型のPBL型学修を反復し、2年次以降に学科や企業等の提供による理工学・実社会の現実的な問題に取り組み、学年に応じた専門基礎的なアイデアをもって解決を目指す。学部でのこの教育が修士課程の長期のコーオプ教育につながり、さらには博士課程の産学連携を生み出す土壌となる。これは従来の伝統的な大学教育（教える）からの脱却を目指す教育プログラムのひとつで、本学が目指す「学生の自主的、創造的な学修姿勢」を培う新しい教育体系である。この組織的な取り組みにより、学生が主体的学修へと転換し、知識・技能を実際に活用して徐々に高品質の成果物をつくる契機となることに期待している。また協力企業からは「知識修得だけではなくチーム活動に焦点を当てたカリキュラムの重要性」「企業と大学の協力は不可欠」「国際競争力向上のためには学生の人材育成は必要」など、大方の賛同を得ている。

高度経済成長期には、国民所得倍増計画のもと大量の技術者の養成が必要となり、高等専門学校の創設や工業高校の増設をはじめ、さまざまな工業教育に関する教育政策が講じられた。全国に9か所設置された国立工業教員養成所もその一環として臨時的に制度化されたものである。さらに今日もなお継続している工業の教員免許状に関する特例措置も同時期の教育職員免許法の改正によって制度化された。戦後日本の最初の大きな学校制度改革にもなった種々の工業教育に関する教育政策は、相互に深く関連し合っており、共通の教育的課題の要因になったと考えらえる。本稿では、これまで研究の対象とされることがほとんどなかった国立工業教員養成所に着眼し、九州大学工業教員養成所を対象として、九州大学大学文書館所蔵の第一次的資料をもとに開所から閉所までを通し、学生の動向、教員組織、教育課程等について調査を行った。その結果の分析をもとに、工業教育の制度上の課題について高等専門学校及び工業高校と比較しつつ考察し、新たな視座から高度経済成長期の工業教育政策の特質について明らかにした。

従前、高校の生徒指導は問題行動への事後対応として狭義に捉えられがちだった。現在は、生徒自身が将来にわたって自己実現を図っていく自己指導能力を育成することだと捉えられている。生徒指導は機能であり、教科指導や道徳教育や特別活動などあらゆる教育活動の中で重要な役割を果たす。生徒や家庭が多様化しており生徒指導を効果的に実践するために様々な配慮が必要となる。進路指導については、キャリア教育の中に位置づけて、社会的・職業的自立に必要な能力や態度を育てている。社会が急速に変化しており、未来社会を予想した進路指導をしなければならない。生徒指導・進路指導の理念はどの課程も同じだが、定時制・通信制課程における指導には全日制課程にはない困難がある。「定時制・通信制生活体験発表会」は生徒指導上成果を上げている。通信制においては特に添削指導を一層充実させなければならない。

菊池水田ごぼうは、農林水産省が認定する地理的表示に登録された熊本県菊池市の誇るブランド農作物である。その品質を維持するためには、水田ごぼう畑における雑草の除草作業が必要不可欠である。これに対し、除草剤などの農薬を用いる除草方法を採用することも考えられるが、菊池地域農業協同組合では安全・安心な農業を目指しており、この除草方法は推奨されていない。そのため、作業者の手作業による除草作業が主流である。さらに寒冷時期の栽培では、トンネル（小型ビニールハウス）を設置し、人がトンネルに屈んで入り、雑草除草作業を実施している。しかしながら、寸法が幅1200 mm・高さ750 mm・長さ100 m程度であるトンネル内の作業は大変過酷である。そこで著者らは、トンネル被覆された菊池水田ごぼう畑における雑草除草ロボットの開発に取り組んでいる。本稿では、これまでに製作した試作1～3号機に対して抽出された課題を報告するとともに、新たに製作する試作4号機の設計概念を述べる。

崇城大学では、2019年度から初年次教育「SOJO基礎」を起点として理工系専門教育とを連動し、大学と産業界とを接続する学修プログラム「SOJOプロジェクト教育」を開始した。初年次生では専門的知識を必要としないアイデア解決型のPBL型学修を反復し、2年次以降に学科や企業等の提供による理工学・実社会の現実的な問題に取り組み、学年に応じた専門基礎的なアイデアをもって解決を目指す。学部でのこの教育が修士課程の長期のコーオプ教育につながり、さらには博士課程の産学連携を生み出す土壌となる。これは従来の伝統的な大学教育（教える）からの脱却を目指す教育プログラムのひとつで、本学が目指す「学生の自主的、創造的な学修姿勢」を培う新しい教育体系である。この組織的な取り組みにより、学生が主体的学修へと転換し、知識・技能を実際に活用して徐々に高品質の成果物をつくる契機となることに期待している。また協力企業からは「知識修得だけではなくチーム活動に焦点を当てたカリキュラムの重要性」「企業と大学の協力は不可欠」「国際競争力向上のためには学生の人材育成は必要」など、大方の賛同を得ている。

高度経済成長期には、国民所得倍増計画のもと大量の技術者の養成が必要となり、高等専門学校の創設や工業高校の増設をはじめ、さまざまな工業教育に関する教育政策が講じられた。全国に9か所設置された国立工業教員養成所もその一環として臨時的に制度化されたものである。さらに今日もなお継続している工業の教員免許状に関する特例措置も同時期の教育職員免許法の改正によって制度化された。戦後日本の最初の大きな学校制度改革にもなった種々の工業教育に関する教育政策は、相互に深く関連し合っており、共通の教育的課題の要因になったと考えらえる。本稿では、これまで研究の対象とされることがほとんどなかった国立工業教員養成所に着眼し、九州大学工業教員養成所を対象として、九州大学大学文書館所蔵の第一次的資料をもとに開所から閉所までを通し、学生の動向、教員組織、教育課程等について調査を行った。その結果の分析をもとに、工業教育の制度上の課題について高等専門学校及び工業高校と比較しつつ考察し、新たな視座から高度経済成長期の工業教育政策の特質について明らかにした。

COVID-19の拡大を防ぐため、わが国でも2020年4月7日に緊急事態宣言が発令され外出の自粛が求められるなど、生活環境の変容が生じた。本研究の目的は、正課外活動の制限・停止・再開がどのように心理的影響を及ぼすかについて検証を行い、大学生の正課外活動における心理的効果を検証する資料を得ることであった。結果をまとめると以下のようになる。①正課外活動停止となった翌週から「活気－活力」「友好」が有意に低い状態であった。②熊本県緊急事態宣言の解除を受けた次週から「活気－活力」「友好」は正課外活動再開まで回復を続けた。③対面授業開始週では、「疲労－無気力」がみられた。④緊急事態宣言の全面解除週から「混乱－当惑」「抑うつ－落込み」「緊張－不安」が有意に低下した。⑤正課外活動再開準備（会議・計画書提出）により「混乱－当惑」「緊張－不安」「抑うつ－落込み」が回復し、活動が再開されると、加えて「怒り－敵意」が有意に低下した。今回の調査により、COVID-19による活動自粛により「活気－活力」「友好」が落ち込み、回復には緊急事態宣言の全面解除や、正課外活動再開が寄与していたことが判明した。

崇城大学では、学生が自然にPDCAサイクルを回す習慣を身につけ、学修エビデンスにもとづく自己評価と相互評価とによる振り返りの誘発、その結果としての学修意欲の促進を図る目的で、eポートフォリオ「SOJOポートフォリオシステム」を導入した。この中には従来使用していた紙媒体の「新入生自己診断シート」「学期末報告書」「学生面談カルテ」があり、これらも電子化することで情報の共有と学生支援の迅速化とを図った。新しく採用したのは、全科目対象の「科目の学修到達度レポート」と初年次教育とキャリア教育とで活用する「今週の活動とトップニュース」である。このシステムを組織的かつ継続的に実施することで、学年移行におけるモチベーションと学修姿勢の向上を段階的に図る。また、学生個々の学修進捗状況を把握することで、教職協働によるエンロールメント・マネジメントの具現化と「教える教育」から「能力を引き出す教育」への転換が可能と考えている。一方で、本システムの主担当部署と高等教育に通じた情報技術者の継続的な確保、さらに今後蓄積されるデータの分析とその活用等の課題も残されている。

少子高齢化、東京への一極集中、新型コロナウィルスの感染拡大などが、地域経済や地域活性化に深刻な影響を及ぼしている。これらの解決に向けた地域創生の有効手段は、「地域にイノベーションを創発する」ことである。本論文では①地域イノベーション創発のための理論であるSCB理論の開発と普及活動について、②地域イノベーション創発に向けての人材育成について、③地域イノベーション創発のためのアクティビティやプロジェクトについて、④地域イノベーション創発のための産官学連携について、の4つの観点から崇城大学の地域イノベーション創発に関する取り組みを紹介する。

2020年度前期は、covid-19の影響で全国の大学が急遽オンラインでの講義実施に踏み切らざるを得なくなった学期となった。本学も例外ではなく、様々な検討の後ほとんどの授業がオンラインで実施されることとなったが、教職員とともに学生も対応を迫られ、遠隔授業の基盤である情報活用能力（情報リテラシー）が改めて注目される学期になったと言える。成績を始めとした学生の学修状況を示す指標がオンライン化によりどのような影響を受けたかについては、今後各種の調査が実施されるであろうが、本稿では、初年次情報リテラシー科目である「情報処理基礎」の一担当者として、ここに至るまでの「情報処理基礎」の授業改善の流れを概観し、それが急遽オンライン化の必要に迫られた際にどう機能したかについて検証を行う。併せて情報基礎教育そのものを遠隔授業で実践した際に見えてきた課題を明らかにし、その課題にどう対応していくかについての検討を報告する。

崇城大学では、学生が自然にPDCAサイクルを回す習慣を身につけ、学修エビデンスにもとづく自己評価と相互評価とによる振り返りの誘発、その結果としての学修意欲の促進を図る目的で、eポートフォリオ「SOJOポートフォリオシステム」を導入した。この中には従来使用していた紙媒体の「新入生自己診断シート」「学期末報告書」「学生面談カルテ」があり、これらも電子化することで情報の共有と学生支援の迅速化とを図った。新しく採用したのは、全科目対象の「科目の学修到達度レポート」と初年次教育とキャリア教育とで活用する「今週の活動とトップニュース」である。このシステムを組織的かつ継続的に実施することで、学年移行におけるモチベーションと学修姿勢の向上を段階的に図る。また、学生個々の学修進捗状況を把握することで、教職協働によるエンロールメント・マネジメントの具現化と「教える教育」から「能力を引き出す教育」への転換が可能と考えている。一方で、本システムの主担当部署と高等教育に通じた情報技術者の継続的な確保、さらに今後蓄積されるデータの分析とその活用等の課題も残されている。

2020年度前期は、covid-19の影響で全国の大学が急遽オンラインでの講義実施に踏み切らざるを得なくなった学期となった。本学も例外ではなく、様々な検討の後ほとんどの授業がオンラインで実施されることとなったが、教職員とともに学生も対応を迫られ、遠隔授業の基盤である情報活用能力（情報リテラシー）が改めて注目される学期になったと言える。成績を始めとした学生の学修状況を示す指標がオンライン化によりどのような影響を受けたかについては、今後各種の調査が実施されるであろうが、本稿では、初年次情報リテラシー科目である「情報処理基礎」の一担当者として、ここに至るまでの「情報処理基礎」の授業改善の流れを概観し、それが急遽オンライン化の必要に迫られた際にどう機能したかについて検証を行う。併せて情報基礎教育そのものを遠隔授業で実践した際に見えてきた課題を明らかにし、その課題にどう対応していくかについての検討を報告する。

菊池水田ごぼうは、農林水産省が認定する地理的表示に登録された熊本県菊池市の誇るブランド農作物である。その品質を維持するためには、水田ごぼう畑における雑草の除草作業が必要不可欠である。これに対し、除草剤などの農薬を用いる除草方法を採用することも考えられるが、菊池地域農業協同組合では安全・安心な農業を目指しており、この除草方法は推奨されていない。そのため、作業者の手作業による除草作業が主流である。さらに寒冷時期の栽培では、トンネル（小型ビニールハウス）を設置し、人がトンネルに屈んで入り、雑草除草作業を実施している。しかしながら、寸法が幅1200 mm・高さ750 mm・長さ100 m程度であるトンネル内の作業は大変過酷である。そこで著者らは、トンネル被覆された菊池水田ごぼう畑における雑草除草ロボットの開発に取り組んでいる。本稿では、これまでに製作した試作1～3号機に対して抽出された課題を報告するとともに、新たに製作する試作4号機の設計概念を述べる。

COVID-19の拡大を防ぐため、わが国でも2020年4月7日に緊急事態宣言が発令され外出の自粛が求められるなど、生活環境の変容が生じた。本研究の目的は、正課外活動の制限・停止・再開がどのように心理的影響を及ぼすかについて検証を行い、大学生の正課外活動における心理的効果を検証する資料を得ることであった。結果をまとめると以下のようになる。①正課外活動停止となった翌週から「活気－活力」「友好」が有意に低い状態であった。②熊本県緊急事態宣言の解除を受けた次週から「活気－活力」「友好」は正課外活動再開まで回復を続けた。③対面授業開始週では、「疲労－無気力」がみられた。④緊急事態宣言の全面解除週から「混乱－当惑」「抑うつ－落込み」「緊張－不安」が有意に低下した。⑤正課外活動再開準備（会議・計画書提出）により「混乱－当惑」「緊張－不安」「抑うつ－落込み」が回復し、活動が再開されると、加えて「怒り－敵意」が有意に低下した。今回の調査により、COVID-19による活動自粛により「活気－活力」「友好」が落ち込み、回復には緊急事態宣言の全面解除や、正課外活動再開が寄与していたことが判明した。

この報告書は崇城大学教員のSojo International Learning Center（SILC）における英語教育に関するアンケート調査をまとめたものである。SILC教員を除く崇城大学専任の全教員に対し2019年12月末から2020年1月初頭にかけてアンケート調査を実施し、86名からの回答を得た。教員の多くが学生の学習、就職活動等に深く関わりながら、学生のニーズ、社会の大学生に対するニーズの両方をより理解していると考え、英語教育に対する意見を求めた。英語教育の在り方は社会、経済動向によって左右されることも多く、変化に合わせての改革が必要である。アンケート調査はリッカート尺度と自由記述を用いて実施した。在学時の英語力に関しては読解力の促進を期待している一方で、就職後の業務ではコミュニケーション力の重要性を示していた。1，2年生の基礎英語教育の修了時に学生に期待する英語力はヨーロッパ言語共通参照枠（CEFR: Common European Framework of Reference for Languages）の英語運用能力基準でA2が45.4％、B1が32.6％で、卒業時の英語力の期待に関しては、B1が45.4％、B2が34.9％という期待値が示された。このことから、3年次以降も英語学習の継続による更なる英語力の向上を期待していることがわかる

少子高齢化、東京への一極集中、新型コロナウィルスの感染拡大などが、地域経済や地域活性化に深刻な影響を及ぼしている。これらの解決に向けた地域創生の有効手段は、「地域にイノベーションを創発する」ことである。本論文では①地域イノベーション創発のための理論であるSCB理論の開発と普及活動について、②地域イノベーション創発に向けての人材育成について、③地域イノベーション創発のためのアクティビティやプロジェクトについて、④地域イノベーション創発のための産官学連携について、の4つの観点から崇城大学の地域イノベーション創発に関する取り組みを紹介する。

本報告では過去の3年間に引き続き、全教員の更なる授業改善に資することを目的として、ベストティーチング賞（BTA）受賞教員の授業構築の特徴を、BTA受賞教員への学生による授業評価と受賞者へのアンケート結果を比較して検証を行った。その結果、受賞された各先生方は独自の方法で “学生との間合いを詰めていく”ことに注力されていること、今回2回目の受賞となった先生方の、その授業技術・熱意の健在さ、を窺い知ることができた。また、受講者数が20名のクラスでも100名を超えるクラスでも、教授者の授業技術が学生を高いモチベーションへと導くことが示された。

本研究の目的はコロナ禍において遠隔型体育授業である「健康スポーツ教育Ⅰ」が学生の運動行動とその関連する心理的要因に及ぼす影響を明らかにすることである。健康スポーツ教育Ⅰを受講した455名（男311名、女144名）を対象者として調査を実施した。授業前後の運動行動変容ステージの変化について検討したところ、授業前に運動習慣のなかった学生においてはステージが上昇した割合が多く、授業前に運動習慣のあった学生においては下降した割合が多かった。また運動行動に関連する心理的要因の変化について検討を行ったところ、授業前に運動習慣のなかった学生において運動自己効力感と運動の恩恵が増加し、授業前に運動習慣のあった学生において運動自己効力感が低下し、運動の負担が増加した。授業内容の評価については運動習慣のあった学生と運動習慣のなかった学生の両方において好意的な評価を得た。これらのことから遠隔型で実施した「健康スポーツ教育Ⅰ」は学生の運動習慣によってその影響が異なるということがわかった。